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日本教育工学会論文誌
Online ISSN : 2189-6453
Print ISSN : 1349-8290
ISSN-L : 1349-8290
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巻号一覧
47 巻 (2023)
4 号 p. 539-
3 号 p. 399-
2 号 p. 185-
1 号 p. 1-
46 巻 (2022)
4 号 p. 589-
3 号 p. 425-
2 号 p. 217-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
45 巻 (2021)
3 号 p. 257-
2 号 p. 147-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
44 巻 (2020)
4 号 p. 365-
3 号 p. 277-
2 号 p. 155-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
43 巻 (2019)
4 号 p. 275-
3 号 p. 185-
2 号 p. 91-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
42 巻 (2018)
4 号 p. 297-
3 号 p. 187-
2 号 p. 115-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 001-
41 巻 (2017)
4 号 p. 315-
3 号 p. 187-
2 号 p. 109-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 001-
40 巻 (2016)
4 号 p. 221-
3 号 p. 127-
2 号 p. 57-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
39 巻 (2015)
4 号 p. 259-
3 号 p. 123-
2 号 p. 67-
1 号 p. 1-
Suppl 号 p. 1-
38 巻 (2014)
4 号 p. 329-
3 号 p. 177-
2 号 p. 79-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
37 巻 (2013)
4 号 p. 353-
3 号 p. 187-
2 号 p. 97-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
36 巻 (2012)
4 号 p. 339-
3 号 p. 167-
2 号 p. 69-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
35 巻 (2011)
4 号 p. 297-
3 号 p. 157-
2 号 p. 99-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
34 巻 (2010)
4 号 p. 319-
3 号 p. 143-
2 号 p. 87-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
33 巻 (2009)
4 号 p. 363-
3 号 p. 193-
2 号 p. 111-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
32 巻 (2008)
4 号 p. 339-
3 号 p. 241-
2 号 p. 119-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
31 巻 (2007)
4 号 p. 403-
3 号 p. 259-
2 号 p. 115-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
30 巻 (2006)
4 号 p. 275-
3 号 p. 145-
2 号 p. 69-
1 号 p. 1-
Suppl. 号 p. 1-
29 巻 (2005)
4 号 p. 447-
3 号 p. 181-
2 号 p. 79-
1 号 p. 1-
Suppl 号 p. 1-
28 巻 (2004)
4 号 p. 281-
3 号 p. 149-
2 号 p. 79-
1 号 p. 1-
suppl 号 p. 1-
前身誌
日本教育工学雑誌
39 巻, 1 号
選択された号の論文の6件中1~6を表示しています
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論文
大学院生版アカデミック・ポートフォリオの開発
吉田 塁, 栗田 佳代子
2015 年 39 巻 1 号 p. 1-11
発行日: 2015/06/20
公開日: 2015/10/15
DOI
https://doi.org/10.15077/jjet.38119
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大学教員を目指す大学院生を対象としたいわゆるプレFD プログラムは,主に実践的な知識やスキルの獲得を目的に行われている.本研究では,それらに加えて新たに自己省察を通して教育・研究活動全体を俯瞰・構造化しキャリアパスについて考える機会を設けることを目的に,大学院生の活動や今後の目標が第三者にもわかりやすく総括的に記述された本文と記述に対する根拠資料が添付された文書である大学院生版アカデミック・ポートフォリオ(GSAP)の開発を行った.また,GSAP 作成の支援を行うためのGSAP ワークショップを設計し,実施したところ,大学院生7名が参加し,GSAP を作成した.そして,参加者へ質問紙調査を行った結果,GSAP 作成とワークショップ参加に対する多様な肯定的回答が得られ,総括的な評価も極めて高かった.これらから,プレFD における自己省察のツールとしてGSAP は有用であることが示唆された.
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(418K)
教育実践研究論文
高等学校化学における批判的思考態度の育成に関する研究
-論証の枠組みに着目した指導を通して-
山中 真悟, 木下 博義, 前原 俊信
2015 年 39 巻 1 号 p. 13-19
発行日: 2015/06/20
公開日: 2015/10/15
DOI
https://doi.org/10.15077/jjet.38117
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本研究では,論証活動を通して批判的思考態度を育成するための指導法を考案し,高等学校化学における授業実践を通してその効果を検証することを目的とした.この目的を達成するため,仮想人物の論証が示された「論証カード」を用いて,その論証の「証拠」「主張」「論拠」を操作的に推定させるという指導法を考案した.考案した指導法の効果を検証するため,広島県内の公立高等学校1年生40名を対象に,化学基礎の授業において効果検証を行った.その結果,考案した指導法は理科における批判的思考態度のうち,「探究心」および「慎重さ」の育成に寄与したという結論を得た.
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(553K)
凸レンズが作る像の規則性の理解を促すAR教材の開発と評価
小松 祐貴, 桐生 徹, 中野 博幸, 久保田 善彦
2015 年 39 巻 1 号 p. 21-29
発行日: 2015/06/20
公開日: 2015/10/15
DOI
https://doi.org/10.15077/jjet.38137
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凸レンズの働きによってできる像の位置や大きさなど規則性の理解を促すために,AR技術を用いた教材を開発した.AR教材は,生徒が実験で使用する光学台に光の道筋や像を重畳表示することで,実験と作図を関連付け,規則性の理解を促すことを意図したものである.AR教材を用いて授業実践を行った結果,作図ができるようになった生徒の割合は変わらなかったものの,規則性を理解した生徒の割合は増加した.これら調査結果から,規則性の理解のためには,実験と関連付けられた作図が必要であり,そのためにAR教材は有効だということが明らかになった.
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(546K)
資料
大学生の地域社会への責任感尺度の作成
谷田(松﨑) 勇人
2015 年 39 巻 1 号 p. 31-40
発行日: 2015/06/20
公開日: 2015/10/15
DOI
https://doi.org/10.15077/jjet.38110
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本研究の目的は大学生の地域社会への責任感尺度を作成することであった.先行研究を吟味した結果,地域社会への責任感は態度と効力感から定義され,大学生(649名)が新たに作成された責任感に関する尺度項目,向社会的行動尺度等について回答した.得られたデータに対し因子分析を行ったところ,地域社会において連帯し進んで責任を引き受ける態度と効力感の2因子が見出された.内的一貫性と再検査法の結果を吟味したところ,責任感尺度の信頼性が確認された.ロジスティック回帰分析と相関分析の結果を吟味したところ,尺度の妥当性が確認された.
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(354K)
事前の自主的学習活動と自己効力感が,教育実習達成,教育実習充実度および教職に就くことへの確信に及ぼす影響
神藤 貴昭
2015 年 39 巻 1 号 p. 41-52
発行日: 2015/06/20
公開日: 2015/10/15
DOI
https://doi.org/10.15077/jjet.38129
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本研究の目的は,教育実習生において,事前の自主的学習活動と自己効力感が,教育実習での達成,教育実習充実度,教職に就くことへの確信に及ぼす影響を時系列的に検討することであった.667名の教育実習生が,教育実習をはさんで,事前および事後調査の質問紙に回答した.共分散構造分析の結果,次の点が明らかになった.第1に,コミュニケーション自己効力感が,教育実習達成に広く影響を及ぼしていた.第2に,事前の自主的学習活動が3つの教育実習自己効力感を活性化させており,特に授業マネジメント自己効力感に影響を及ぼしていた.第3に,事前の自主的学習活動が,事後の教職への確信に直接的に影響を及ぼしていた.第4に,教育実習充実度には実習での授業達成とともに,態度・意欲達成が影響を及ぼしていた.第5に,教育実習充実度は教職に就くことへの確信に影響を及ぼしていた.
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(369K)
1年間を通したインターネット依存改善のための教育実践による生徒の依存傾向の経時的変容
鶴田 利郎, 野嶋 栄一郎
2015 年 39 巻 1 号 p. 53-65
発行日: 2015/06/20
公開日: 2015/10/15
DOI
https://doi.org/10.15077/jjet.39002
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本研究では,1年間の情報科教育を通して高校生のインターネット依存状況を改善することを目的とした単元を開発し,私立B高校において授業実践を行った.そして,授業実践を通した生徒のインターネット依存傾向の経時的変容について鶴田ら(2014)の尺度を用いた調査,分析を行うことによって,1年間に渡る授業実践の成果と課題について検討した.その結果,生徒のインターネット依存傾向については全体的に授業実践前に比べて改善され,授業実践終了後も概ね一定期間定着していたことが確認された.したがって,1年間に渡って行ったインターネット依存改善のための授業実践が生徒の依存傾向の改善,及び定着に有効であったことが示唆された.
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