GIGAスクール構想の環境下で情報端末を活用した学習者主体の授業実践の経験がない校長を対象に，授業実践を推進する際の指導助言や困難感およびその克服の過程等を明らかにするため，インタビュー調査を実施した．調査はダブルループ学習のプロセスを参考に設計した．データを分析した結果，以下の４点が示唆された．１) 校長は積極的に指導助言を行っていたが，授業改善に向けた指導助言の難しさ，１人１台の情報端末の活用独自の難しさを感じていた，２) 難しさを克服するため，校長は日常的な授業改善の推進に加えて，他者の経験を活用したり新たな経験を積む機会を設けたりしていた，３) 教諭時代のICT活用に関する経験や意識をアンラーンの考え方に基づき分類した結果，一部は活かされず，一部は再解釈されていた，４) 校長は，アンラーンによる学びを通じて意識を変容させ，その結果，指導助言に有効であると感じる教諭時代の経験を自覚していた．

本研究では，フィードバック（FB）を受けてスピーチの改善策を「書くこと」がパフォーマンスに及ぼす効果を，制御焦点の適性との交互作用の観点から検討した.大学生を，FBに基づいて改善策を全て記入させる条件（実験条件）と，こうした書き込みを禁止する条件（統制条件）に22名ずつ振り分けて，スピーチのパフォーマンスに及ぼす効果を比較した.その結果，促進焦点の適性が高い参加者は，実験条件の方が統制条件よりもパフォーマンスが高かった.すなわち，促進焦点の適性が高い人は，FBを受けて改善策を「書くこと」により問題解決プロセスが促されると，パフォーマンスが向上することが示された.一方，防止焦点の適性の高い参加者には条件差が示されなかった.すなわち，防止焦点の適性の高い人は，元のパフォーマンスの維持を志向するために，FBを受けても改善を行いにくいことが示唆された.

教育現場では，子ども同士を競わせるより，協力させることで学びを充実させようとする風潮があるが，我々は競争と協同をうまく使い分け，有効に活用すべきである．本研究は，競争や協同事態における課題成績に成員のライバル観やその組み合わせがどのような影響を及ぼすかを検討した．大学生，大学院生を対象にライバル観尺度を用いて，「競争意識」または「相互性・互恵性」が高い者を選定してペアを構成し，教示により競争事態であるか，協同事態であるかを操作した上で2-4-6課題を行わせた．分析の結果，協同事態では「競争意識」が高い者同士の競争意識ペアが，異質意識ペアに比べて高いパフォーマンスを示した．以上のことから，ペアの認知的枠組みの組み合わせによって，競争事態を設計するか協同事態を設計するかを変化させる必要があることが示唆された．

本研究の目的は，学際系学部に所属する学生を対象に，卒業研究プロセスにおいて，ゼミ内での活動とゼミ外への越境経験がいかに関連し，学際的思考の形成に関与しうるのかを明らかにすることである．大学院進学予定者７名を対象に半構造化インタビューを実施し，M-GTAによる質的分析を行った．その結果，対象者は，卒業研究を行う中で，ある分野の専門分野を深化させる【ゼミ内の共同体での活動】と，そこでは解決できない問題に向き合うために【ゼミ外の共同体への越境】を行う形で，両者を関連づけていた．こうした【ゼミ外の共同体への越境】を契機に『多様な専門分野の認識』，『第二分野の知識・方法の獲得』を経て，自らの学問的立場が揺らぐ『専門分野の揺らぎ』と，その揺らぎを保持する中で最終的に自ら納得解を見出す『専門分野の取り入れと活用』によって，学際的思考が形成しつつあるプロセスが明らかになった．

本研究では，身近にある商業映画を社会性と情動の学習 (SEL)の教材として利用できる可能性を確かめるべく，映画鑑賞の際に生起が予測されるセルフ・モニタリング(SM)とモデリング(MD)を，自他の境界なく共鳴しようとする「情動性」と，できる限り相手と距離を置き冷静に観察しようとする「静観性」の観点から，どのような社会性と情動の学習ができるかを検討した．映画鑑賞経験を持つ社会人女性12名を対象に調査した結果，映画鑑賞は，視野を広げること【SM・静観性】，未知の自分を知り，既知の自分の一面に確信を得る機会となり得ること【SM・情動性】，すぐに形にできる模倣学習になり得ること【MD・情動性】，時間と努力を経て形にしていく模倣学習になり得ること【MD・静観性】等が示された．つまり，映画鑑賞は自己理解と自己制御の基礎となるスキルを向上させる機会となり得，限定的ではあるものの，商業映画をSELの教材として利用できる可能性が示された．

本研究の目的は，高等学校英語科教員の指導と評価の場面における習得・活用・探究に対する意識とポートフォリオ利用との関係性を明らかにすることである．A 県の国公私立高等学校に所属する228名の英語科教員を対象に調査を行った結果，業での指導や評価において，習得＞活用＞探究の順で重視しており，ポートフォリオとの関係性については活用と探究を重視する意識とポートフォリオを利用する頻度に非常に弱い～弱い正の相関関係があることなどが明らかになった．加えて，回答者の中から９名に対する追加インタビュー調査を行った結果，教員は知識・技能の習得以外にもコミュニケーション力など多様な資質・能力の育成を意識しているものの，活用や探究を実践・評価するには時間的・制度的な課題があることや，ポートフォリオについても利用方法の曖昧さや教員の新たな事柄に取り組む姿勢などが課題となっている可能性が示唆された．

本研究の目的は，学校教育現場において演劇ワークショップ実践者が直面する困難さの実態を明らかにすることである．実践者6名へのインタビューの結果，実践者は【表現目標の追求】を重視して【意味生成的な場の構築】と【不確実性の許容】という，多義的な解釈や即興性を重視する「羅生門的接近」を志向しており，学校教育において往々にして強調される，明確な目標を志向する「工学的接近」としばしば衝突することが確認された．実践者はそのような差異に対して【指導的役割と演劇的専門性の線引き】等の適応戦略を用いていたが，二つのパラダイム間で実践を成立させることは容易でなく，工学的接近下での【授業実践の難しさ】や【協働関係の難しさ】という構造的な困難さにつながっていることが明らかとなった．

本研究は，英語学習の困難への反応と暗黙理論との関連を検討した．研究１では262名の大学生を対象に，質問紙調査を実施し，暗黙理論と困難への反応との関連を分析した．参加者は，知能観，英語力観，英語自己効力感及び英語学習の仮想的な失敗に対する反応を評定した．階層的重回帰分析の結果，英語力観及び英語自己効力感は改善意図に関連していることが示された．また，暗黙理論と英語自己効力感の交互作用を検討した結果，英語自己効力感が低い場合には英語力観が固定的であるほど無力帰属が強く，高い場合にはその傾向はみられなかった．研究１の結果に基づき，研究２では再履修クラスの大学生15名を対象に増大的英語力観を育む教育介入を実施し，その効果を検証した．その結果，英語力観は増大的に変化し，才能帰属は低下し，改善意図と努力信念は向上した．最後に，英語学習と暗黙理論研究における本研究の意義が議論された．

「ICT 活用による幼児体験の豊かさの向上」，「教員一人一人がカリキュラム・マネジメントに参画し新たな課題に対応できる力量」，「組織的・協働的に諸課題を解決できる力」の獲得に向けた保育者養成課程学生の指導方法の検討が重要である．本研究では，教員養成課程大学生を対象としたAR・二次元コードを活用したアクティブラーニング (花クイズラリー) を小集団で実施し，その効果を検証した．本実践から学生が，1) 身近な花に対する意識変容と知識獲得，2) AR・二次元コードの理解深化と活用方法に関する気づき，3) 実物観察の重要性の認識，4) グループ活動の長所と短所の気づき，5) 保育活動において重視すべき点の気づきを得る様子が見られた．ICTを取り入れたアクティブラーニングは，幼児体験の豊かさ向上に対するICT の有効性を実感させ，カリキュラムやマネジメント，協働活動の重要性を能動的に認識させる上で効果的であることが示唆された．

問題解決能力の育成は重要視され，近年では日常生活で遭遇するような問題として分類される，非構造的な問題への指導が求められている．学習者はこうした問題に取り組む際に困難を抱えることが多く，その支援方法としてプロンプトの活用が注目されている．共通教科情報科においても非構造的な問題への指導が求められているが，有効な支援方法は確立されていない．そこで本研究では，高校生115名を対象に，情報Ⅰの授業において，問題解決時にプロンプトを用いた支援の有効性を検討するため，プロンプトの有無による問題解決過程を比較した．その結果，プロンプトあり群では，問題解決を適宜モニタリングしながら遂行できたことが明らかになった．加えて，より多くのアイデアを生成できることも確認できた．

国家資格キャリアコンサルタントは，登録者数が増加する一方で専門性の維持と資質向上が課題となっている．本研究では，キャリアコンサルタントの資質向上を目的に，キャリアコンサルタントが，実施した個別キャリアコンサルティングを自分自身で振り返り，自らの成長課題に気づき，克服に向けた行動目標の設定を目標にした教材を開発し，有用性を評価した．教材は，自己完結で検証できるよう，リフレクティブサイクルを用いて開発した．教材の評価には23名の国家資格キャリアコンサルタントが参加し，教材使用前後の自己の課題の把握と行動目標の設定についてのアンケートと，半構造化インタビューによって調査した．その結果，本教材を使用した自己省察によって，成長課題の気づきと行動目標の設定に一定の有用性が確認できた．

本研究は，オンラインと対面参加の学生が混在する同期型ハイブリッド学習において，情意的な主観評価の参加形態による違いを検討した．学部２年生65名に講義型授業を実施し，参加形態を無作為に割り当てた．授業後にエンゲージメント・基本的心理欲求に基づく授業評価尺度・ポジティブ／ネガティブ情動を測定した結果，先行研究とは異なり感情的エンゲージメントに有意差は見られなかったが，オンライン参加者は対面参加者に比べ，授業に対する満足感および自律性が有意に低く，教員との関係性も低い傾向にあった．群間の関心や既有知識が同程度で，教員とのインタラクション差を極力排除した条件下においても，オンラインという参加形態そのものが自律性と満足感を低下させる要因となり得ることが示された．本結果は，教員のオーケストレーション負荷を考慮しつつ，オンライン参加者への自律性・関係性支援を組み込んだ学習環境設計の必要性を提示している．

本研究の目的は，校種や指導形式の違いが，実習指導を通した学びや実習指導で身についた教師としての力量の認識とどのように関係しているのかを明らかにすることである．実習指導経験がある小中学校教員を対象とし，中学校教員については，実習指導形式に着目して，教科担当のみ，学級担当のみ，両方担当，の３つに分類した．質問紙調査の結果，(1) 小学校と中学校で学びや力量の得点に校種間の差はあるものの限定的である可能性があること，(2) 中学校においても教科担当のみまたは学級担当のみの指導形式であれば，小学校と同様に学びや力量の認識が高い可能性があり，特に教科担当のみ群の力量に関して，顕著であること，(3) 中学校の教科担当のみ群においては，実習指導形態の各因子と負担感の関連は見られず実習指導は負担感とは関連しない可能性があること，などが示唆された．

本研究の目的は，１人１台端末環境下における児童生徒の情報活用能力を多面的に評価する尺度を開発し，その信頼性と妥当性を検討することである．小中学生2,200名を対象に調査を実施し，因子分析を行った結果，「問題解決・探究における情報活用」「プログラミング」「情報モラル」「メディア・リテラシー」「生成AI」の５因子構造が確認された．また，各因子の十分な内的整合性，および外部基準変数 (主体的な学習態度等) との基準関連妥当性が示された．さらに学年段階別の比較から，学習経験に伴う能力の伸長やメディアリテラシーにおける特異な発達的推移が明らかとなり，本尺度が現代の教育課題に対応した実態把握ツールとして有用であることが示唆された．

本研究では実践者による学習環境デザインの４側面の統合方法および環境の知覚とデザインのプロセスから，実践者はどのように学習環境をデザインしているのか，４名に対するインタビューを通じた探索的な調査を行った．その結果，実践者は自らの信念に関連づくデザインの「基点 (basic point)」を有し，一方でフィールド等の状況に応じてデザインを着手する「起点 (starting point)」を定めていたことが分かった．さらに，実践者は明確な視点を持ち継続的な観察と分析を行いながら学習環境を漸次的に調整 (リデザイン・拡張) していることが分かった．今後の展望として，本研究の知見を基盤としつつ，協働的な学習環境デザイン場面を対象とした調査や，教員の成長プロセスに関する調査から，発展的な知見創出が求められることを示した．

本稿では，重点活動領域・学習評価部会 (第2期) における活動をもとに「学習者の自律性をいかに支援しうるか」を核心的な問いとして，学習評価の理論的基盤と設計のあり方について議論した．まず，評価エキスパティーズ，自己調整学習，フィードバック・リテラシーの観点から，学習者中心の評価の理論的基盤を整理した．次に，評価の主体と目的を組み合わせた「学習評価の構造」を提示し，これらを統合的に運用するための教員の「省察のわざ」について論じた．さらに，ラーニング・アナリティクスや生成AIを活用した可視化・フィードバックを，学習のための評価から学習としての評価へ移行するための段階的支援として位置づけた．これらを踏まえ，学習としての評価への移行プロセスの実証，テクノロジーを活用した評価支援の展開，教員の評価力量形成と環境デザインという3つの研究課題を展望として提示した．

日本教育工学会重点活動領域「先端科学技術とELSI」部会は，生成AIをはじめとする科学技術が急速に普及してきたことを契機として発足し，先端科学技術とELSI (倫理的・法的・社会的課題) に関する有益な知見を先駆的に提供することを目指して活動を進めてきた．本稿では，教育工学研究におけるELSI的観点の必要性を，教育データの利活用を事例として，部会で実施したアンケートの結果を基に論じる．アンケートの結果より，ELSIが立場により異なることから，合意形成の重要性が改めて確認されるとともに，そのプロセスにおける，目的を意識したデータ収集の意義，およびステークホルダーが理解・納得できる説明や同意の仕組みの必要性が示された．