森林利用学会誌
Online ISSN : 2189-6658
Print ISSN : 1342-3134
17 巻 , 3 号
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論文
  • 田坂 聡明, 熊倉 由典, 峰松 浩彦
    原稿種別: 本文
    2002 年 17 巻 3 号 p. 115-122
    発行日: 2002/12/15
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル オープンアクセス
    本論文では,導入機械サイズに適合した集材路線作設量決定のための密度推定式を提案する。研究では,集材抵抗係数という新たな概念を導入し,集材作業時間,集材路線作設時間を導入される機械出力の関数とした。さらに,これらの作業時間の和を最小とする条件から,適正集材路線密度推定式を作成した。この式を適用した結果,集材機,クローラ集材車による集材作業では約50PSまでの作業機械大型化の過程で,路線密度が急激に減少しその後は緩やかに減少することが明らかになった。また,タワーヤーダ,ホイール集材車による集材作業では,100PS程度までの大型化が路線密度減少に大きな影響を与えると判断された。さらに,タワーヤーダへの適用結果から,大型化による路線密度の減少は,傾斜が緩やかで,集材材積が大きいほど著しいことが確認できた。これらの結果から,作成された密度式は,導入機種に適合した作業システム構築を検討するうえで有効な手段になると判断された。
  • 笠原 肇, 猪内 正雄
    原稿種別: 本文
    2002 年 17 巻 3 号 p. 123-130
    発行日: 2002/12/15
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル オープンアクセス
    林業収支が均衡するような作業コストの改善目標を求めて,その条件を満たす可能性のある機械化作業システムについて検討した。林業収支の実態分析の結果,利率3%で林業収支を均衡させるには,伐出費(運材費を除く)を現在作業条件の良好な場所で達成可能な5,000円/m^3(皆伐作業と間伐作業の平均)とすると,現在の造林費180〜360万円を約50%削減する必要があることが分かった。この目標を達成する造林作業については,試作機である自走式地拵機および自走式刈払機を使用した機械化作業システムについて検討した結果,各作業機の稼動時間を年間500時間とすると,現在のコストレベルより約30%削減が可能なことが推定された。さらに50%まで削減するためには,稼働時間を増加させるだけでは不可能であり,これら以外の作業の経費削減についても検討することが重要であると思われる。
  • 鈴木 秀典, 大川畑 修, 梅田 修史, 山口 智
    原稿種別: 本文
    2002 年 17 巻 3 号 p. 131-140
    発行日: 2002/12/15
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル オープンアクセス
    林道における循環路網の交通利便性,および路網発達と交通利便性の関係について調べた。また,路網の発達度を表すための新たな指標となる巡視係数を導入した。巡視とは,すべての路線を少なくとも1回通り,総走行距離を最小にしてスタート地点に戻る移動を表す。巡視係数は循環路を形成する路線距離の割合と強い相関関係を有し,両者の和は必ず2以上になることが分かった。交通利便性を2点間の交通距離と直線距離で表すと,任意の2点間では,路網の発達にともない交通利便性が高くなることが分かった。また,路網において最も利便性の高い地点は,ほとんどの場合その起点であったが,起点からの交通利便性は路網発達による向上が認められなかった。これは,起点と路網の各点を結ぶ移動では,地形的な理由から既設の道より短い距離の路線を開設できないことが多いためと考えられる。本研究で導入した巡視係数は,樹枝状路網から循環路網へと発達していく過程を評価するのに適した指標であり,林道における循環路網の発達度の一面をとらえることができる。
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