森林利用学会誌
Online ISSN : 2189-6658
Print ISSN : 1342-3134
20 巻 , 2 号
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論文
  • 有賀 一広, 重田 洋介
    原稿種別: 本文
    2005 年 20 巻 2 号 p. 61-70
    発行日: 2005/08/15
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では個別要素法を3次元でモデル化し,簡単な比較実験を3次元のシミュレーションで再現することにより,代表的なパラメータについて考察した。まず,試行錯誤でパラメータを設定し,実験結果を再現することができるパラメータを決定した。このパラメータを基に摩擦係数,要素径,法線方向バネ定数を変化させて,その影響を検討したところ,摩擦係数は土壌変形,反力ともに正の関係があり,バネ定数は反力のみに正の関係があったが,要素径については計算可能な範囲では影響はなかった。バネ定数は既往の研究で提案された式で推定することができたが,摩擦係数に関しては内部摩擦角から推定することはできなかった。奥行き20cmの土槽で幅7.5cmの脚を用いた掘削実験を行い,同じパラメータを用いてシミュレーションを行った結果,要素の移動を3次元で確認することができた。反力については,掘削中、脚前面の砂が横に移動するため,脚にかかる掘削力が減少するが,シミュレーションでこの現象に関しても再現することができた。
  • 中澤 昌彦, 松本 武, 山田 容三, 近藤 稔
    原稿種別: 本文
    2005 年 20 巻 2 号 p. 71-82
    発行日: 2005/08/15
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル オープンアクセス
    愛知県北設楽郡東栄町において,過去10年間の森林施業の実績に基づいて今後10年間の基盤整備の配置計画とその開設の優先順位付けを行った。資料には同町森林組合が1991年から2000年に受託実施した植栽,枝打,下刈,除伐,間伐の施業履歴を用いた。過去10年間のうち施業地の到達距離が平均以上の施業地を開発対象とした。それら施業地群の中心位置から最寄りの道路まで作業道を開設するとし,利用区域面積の観点から1小班1路線を計画した。優先順位付けの指標には施業地までの到達距離の総短縮量を用いた。その結果,189の候補路線が計画され,総延長は約107kmであった。総建設費は開設単価9000円/mとして9.6億円と試算され,同町の林道開設費の7年分に相当した。候補路線の配置の結果,施業地の到達距離及び作業者の歩行負担は過去10年間より半減する効果があった。過去10年間の開設延長は約30kmでありそれらの削減効果は10%未満であったが,開設効果の高い上位30km,41路線だけを開設したとしても30%程度の削減効果があった。また,半分以上の施業地が道路から100m以内になり,集約的な施業が期待できる。
  • 岡 勝, 井上 源基, 上村 巧, 小林 洋司
    原稿種別: 本文
    2005 年 20 巻 2 号 p. 83-94
    発行日: 2005/08/15
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル オープンアクセス
    わが国における高性能林業機械を対象に,保守・修理費の経時的な動向を解析し,保守・修理費用曲線を定式化した。保守・修理費の累加傾向は4つのタイプがみられ,バラツキを考慮して上限値,下限値の変動幅を持つ累乗関数として近似した。保守・修理費の累積値は,ハーベスタが最も大きく,次いで,スキッダ,フォワーダ,プロセッサ,グラップルソー,タワーヤーダ(スイングヤーダも含む)の順であった。保守・修理費率について,保守・修理費の場合と同様に変動幅を持つ累乗関数として近似した。機械の廃棄・更新年数と年間運転時間の実績値から耐用時問を与え,機械ごとの保守・修理費率を算定した。その結果,高性能林業機械の保守・修理費率(中間値)は34〜63%の範囲であった。変動幅を考慮しない場合の保守・修理費率は,従来型林業機械(車両系集材機械)の1/3〜2/3程度となり,建設機械(バックホウ,ブルドーザ)の値に近い結果であった。
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