森林計画学会誌

表紙

原稿種別: 表紙
2006 年 40 巻 2 号 p. Cover1-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_Cover1

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森林計画学会誌編集委員会

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. App1-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_App1

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編集方針

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. App2-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_App2

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Editorial Board

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. App3-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_App3

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Editorial Policy

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. App4-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_App4

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目次

原稿種別: 目次
2006 年 40 巻 2 号 p. Toc1-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_Toc1

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不確実性を考慮した森林管理に関する計画論的研究

黒川泰亨

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 125-137
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_125

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森林経営においては,生産活動が超長期におよぶため生産に対する自然力の支配が他の生産活動に比較して大きく,経営自体がリスクの大きい環境下に置かれている。本稿では,リスクを考慮した森林計画問題のシステム化について計画論の立場から考察を加えた。具体的には,ポートフォリオ理論に依拠し,確率分布の収益性を期待値,リスクを分散で捉えるE-V基準に基づき,2次計画法を適用して多期間における林分選択の最適化問題について計画論的視点から検討を行った。この結果は,森林管理に対して有効な情報を提供すると思われる。

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森林計画における伐採齢平均・分散の計算方法に関する考察

広嶋卓也

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 139-149
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_139

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本論では,伐採齢平均・分散を計算する際に1:伐採面積,2:伐採面積率,3a:標本減反率,3b:C方式による減反率,3c:最尤法による減反率を重みとする方法を取り上げ,それら平均・分散を,森林計画における標準伐期齢の決定,および減反率による伐採予測で参照する場合に,将来的に見込まれる伐採量の違いや観測値,目標値との比較によって評価した。一括表示齢級を含む1990年および1995年の全国人工林データを例として,伐採齢平均・分散を計算した結果,1, 2, 3aの方法は一括表示齢級の影響で平均・分散とも過小に計算され,3b, 3cのそれらより小さな値となった。また各方法による計画伐採量と森林・林業基本計画の目標伐採量を比較した結果,標準伐期齢の決定の際に参照する伐採齢平均は,両者の差が最も小さい3cの方法で計算することが有効と考えられた。さらに齢級別伐採面積の再現性,および近い将来の伐採予測の精度を高めるには,3cの方法で減反率分布を推定することが有効と考えられた。

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中国・吉林省の林業経営における税制および費用負担制度について : 日本との比較検討から

陳鍾善, 石橋整司, 郭忠玲

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 151-162
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_151

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中国では主に天然林を中心に林業経営を行ってきたが,林業経営者に対して税金やさまざまな費用負担が徴収される際に所得税制と違って粗収入を課税対象とする仕組みを採ってきたため,林業経営者の負担が高くなっている。このことは天然林資源を保護し,林業経営を主に人工林で行い,人工林育成へ社会各層からの参与を推進するという政策転換期を迎えつつある今日において林業経営,森林育成の進展を妨げる主な要因となるだけではなく,森林地域の貧困の拡大,違法行為の横行などの社会問題の原因ともなっている。このため中国,吉林省において林業経営の特質を十分に配慮した税負担制度の検討を急がなければならないと考えられる。検討の結果,これからの中国および吉林省において,林業経営者が生活を維持しつつ林業経営を続けるために,国は税収入を得られる税負担制度として育林基金の相同額を必要経費として控除すること,累進税率を緩和させる分離10分10乗方式を適用することなどの方策が必要であると考えられた。また,経営面積を少なくとも2ha以上を保有することが必要となると考えられた。

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瀋陽市林業の展開過程

何萍萍, 小池正雄

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 163-175
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_163

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21世紀における森林と人間のより良好な関係を構築し,森林の多面的諸機能を確実に発揮する森林を造るためには,新中国成立以降現在に至る森林と人間の関係を考察し,問題点を把握し,これを克服することが必要である。本論文においては瀋陽市の林業を事例に取り,新中国成立以降の展開過程について考察を加え,その特徴と問題点を明らかにすることを研究課題としている。瀋陽市林業の展開過程を見ていくと,新中国成立以降における森林の経済的機能重視段階から今日の森林の多面的諸機能の重視段階へと転換している。しかし,この転換の過程において,不完全な森林・林業法制度,不十分な森林・林業政策および頻繁な政策転換,「地域住民参加型」の森林・林業整備システムの構築の必要性などの問題点も存在している。21世紀における持続可能な森林管理方式の確立に向けて,以上に述べた点を踏まえての地道で着実な取り組みが求められているといえよう。

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「生態公益型国有林場」の経営実態に関する研究 : 河南省薄山生態公益型国有林場の財政的側面に関する考察

楊暁波, 植木達人, 井上裕

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 177-189
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_177

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本研究は,薄山生態公益型国有林場を事例として,公益型国有林場の分類経営に関する問題点を,同林場の財政運営の実態を中心に内部資料及び関係者への聞き取り調査によって実証的に明らかにし,生態公益型国有林場の財源のあり方の基本的方向性を提示することを目的とした。その結果,2004年に「国家森林生態公益補償基金制度」が正式に実施されたにもかかわらず,資金不足によって生態公益型国有林場の経営目的と事業内容を大幅に変更せざるを得ず,現在の生態補償基準は林場側の現実の要求を全く満足させるものではないことが明らかとなった。したがって森林の公益性の発揮を事業目的とする林場経営においては,独立採算的自主財源による経営は困難であり,政府も認めるところの国家財源による大幅な運営資金を注入することが基本とされるべきである。

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針広混交林の景観評価における混交型・混交率の影響

高橋教夫, 菅野智美, 野堀嘉裕

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 191-201
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_191

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本研究は,針広混交林の景観評価に及ぼす広葉樹混交率および混交型の影響を検討したものである。広葉樹混交率と混交型を変えて8種類の森林景観写真を合成し,これらを用いてSD法と一対比較法による評価実験を実施した。被験者は大学生155人である。混交林景観の評価因子として,親和性,整調性,爽快性,活況性が抽出された。森林景観として,広葉樹純林>分散型針広混交林>針葉樹純林>集中型針広混交林,という順で好まれる。混交林では広葉樹の混交率が高い森林ほど好まれた。景観評価は広葉樹の混交率よりも,集中・分散という混交型によって大きく影響されると推察された。景観評価における性別や学年などの被験者の属性による違いは小さかった。

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IKONOSデータを利用したマツ枯れ被害林分の抽出

龍原哲, 君野雄規, 鵜川信, 福田健二

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 203-210
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_203

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本研究ではIKONOSデジタルジオ画像を用いて松くい虫被害状況の把握を試みた。研究対象地は茨城県筑波山にあるマツ林である。対象地に10m×10mの区画を被害の程度に考慮して66個設け,毎木調査を行った。各区画の被害率,健全マツ割合,広葉樹割合を胸高断面積合計の割合から求めた。解析にはパンシャープン画像とマルチスペクトル画像を用いた。それらの画像のNDVI(正規化差植生指数)を算出し,区画内に含まれる画素の平均NDVI値と被害率等との関係を調べた。いずれの画像ともにNDVI値が高くなるにつれて被害率と広葉樹割合が低くなり,健全マツ割合が高くなる傾向が見られた。さらに,推定精度の検証を行うために,半数の区画からNDVI値と被害率及び健全マツ割合との回帰式を算出し,算出された回帰式を残りの半数の区画に適用した。NDVIから被害率及び健全マツ割合を推定する場合,RMSEはパンシャープン画像がそれぞれ約0.15, 0.12,マルチスペクトル画像が両方とも約0.17となった。

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崩壊地の残存傾向と地形要因の関連性

大河和夏, 増谷利博, 石垣逸朗

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 211-219
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_211

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神奈川県丹沢山地内の中津川流域(3,544ha)を対象とし,1947年にみられた崩壊地の残存傾向と地形要因の関係について数量化II類により解析した。崩壊地は1993年までに植生回復したものを回復型,1993年もなお残存しているものを残存型と分類した。また,地形因子には標高,斜面方位,傾斜,横断形状,傾斜変換点の5つを用いた。その結果,偏相関係数・レンジはともに標高>斜面方位>傾斜変換点>横断形状>傾斜の順となり,特に標高と斜面方位の影響が大きくなった。標高区分900m以上で残存傾向となり,標高が高い区分になるほどその傾向も強くなった。斜面方位は南,南東,西向き斜面に残存傾向がみられた。こうした高標高エリアの南と南東向き斜面は,凍結・融解作用により表土の移動が激しく崩壊地に侵入した植生が定着しにくいため,崩壊地の残存期聞か長期化したのではないかと考えられる。このようなエリアでは土壌保全を優先し,天然林を主とする森林管理が適当であると考えられる。

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鹿児島県におけるスギ人工林システム収穫表SILKSの構築

長濱孝行, 近藤洋史

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 221-230
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_221

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長伐期化を背景に,スギ人工林の間伐推進が鹿児島県における重要な政策課題となっている。この課題解決の一助として,間伐シミュレーションを含め,林分の現況から収穫予測を可能にするシステム収穫表SILKSを検討した。システムの構成については現場の林業技術者等の意向を反映した。本システムの成長モデルには,林分密度管理図と収穫表に相互対応関係をもたせる鹿児島県独白の諸関数式を利用した。本システムは,少ない情報からできるだけ多くの林分情報を得ることを目標とした。そこで,システムの初期情報として,簡単に入手可能な林齢,主林木平均樹高,ha当たり本数とした。予測対象林分の地位判定後,間伐施業について3種類のシミュレーションを選択できるようにした。そして,それぞれのシミュレーション結果に対して,収穫予測を可能にした。さらに,これらの結果を視覚的に把握できるように間伐効果を図示するとともに,森林所有者に対して診断書の提供を可能にした。このシステムはシステム収穫表としての基本要件を満たしていると考えられる。SILKSの活用により,間伐の重要性や人工林が持つ経済的価値の推移を検討することが可能になったと思われる。

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農牧林家の砂柳生産及び利用の新たな展開に企業参入が及ぼす影響 : 内蒙古自治区達拉特旗の事例を中心として

姚彤, 小池正雄, 李阿拉木斯

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 231-244
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_231

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本研究は,経済がたち遅れている中国の西北地域において,地域の砂柳生産及び利用へ企業が参入することによって,農牧林家の経営にどのような変化が生じたのかを明らかにすることを目的としている。具体的には,企業と農牧林家の連携により,砂漠植林と同時に地域の経済を振興させている代表的な地域である内蒙古自治区達拉特旗の砂柳植林を対象とし,W村の砂柳を生産する農牧林家に対して聞き取り調査を実施した。砂柳は砂漠地域において,砂地や砂丘を固定するのに適し,植林面積が最も多い樹種の一つである。これまで,砂柳は工芸・建築用原料としての販売と燃料に利用されていたが,いずれも少量であり,生産物の多くは放棄されていた。1999年以降,企業かこの分野に参入すると,放棄していた生産物の利用が盛んになり,砂柳植林を実施する農牧林家は上向展開のチャンスを与えられた。その結果,農閑期における新たな収入源の発生と同時に農牧林家の収入が増加し,年々向上することが明らかになった。一方,手労働による植林及び収穫ゆえに,規模の優越性は存在せず,大規模経営は小規模経営の単なる積み上げとなっている。今後,砂漠地域における持続的発展を実現するためには,収穫作業において,効率を向上させ,機械化を実現させるべきであろう。そして単純な原料の収集だけではなく,2次加工などの付加価値を増加させる枠組みの構築による産業の育成が必要であろう。

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「重点地域における早生多収穫用材林基地の整備工程」の実態に関する研究 : 華北平原農業区農家の林業経営分析を事例として

楊暁波, 植木達人, 段群迷, 蘇万祥

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 245-256
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_245

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中国林業全体の発展の牽引的役割を果たしている「六大林業重点事業」の1つである「重点地域における早生多収穫用材林基地の整備工程」は,産業としての林業の発展が図られている。当事業の計画対象地域の大部分は,基本的には平原農業区の農地となっている部分であり,そのために,事業の展開の成否はこれらの地域における農家の経営状況に深く関わるものである。本稿では,華北平原にある河南省S村農家の林業経営分析を事例に,農家による事業の実態を明らかにし,当事業を推進していくための課題を提示することを目的とした。その結果,以下の3点が明らかになった。1.農家が林業経営に対して不安感を持ち,事業への土地,資本及び労働力の投入を積極的に進めることができずにいる。2.農家はこの事業の実施主体となるためには,森林育成技術に乏しすぎる。3.植栽された樹種が単一で,また純林が多く,平原農業地区の生態系保全及び平原林業の持続的な発展に将来悪い影響をもたらすのではないかと危惧される。

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収穫量と必要労働量を考慮したスギ人工林長伐期施業体系の検討

龍原哲, 土居隆行

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 257-265
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_257

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本研究ではスギ高齢人工林を対象とし,収穫量と労働量を同時に考慮した省力可能な施業体系が実現できるかどうか検討した。東京大学秩父演習林内の65年生スギ人工林をモデル林分とし,この林分の1輪伐期間における収穫量と必要労働量を予測した。皆伐施業の伐期齢は65年,長伐期施業の伐期齢は100年,120年,150年,複層林施業における上木の伐期齢は80年と100年とした。長伐期施業では65年生時に間伐を行うこととし,間伐率は本数割合30%と60%とした。複層林施業でも65年生時に間伐を行うこととし,間伐率は本数割合70%とした。間伐を行った年にスギを樹下植栽することとした。間伐率30%,120年及び150年以外の長伐期施業は皆伐施業よりも年当り収穫量が増加し,労働量当り収穫量ではいずれの施業も皆伐施業より増加した。複層林施業では皆伐施業よりも年当り収穫量が増加したが,労働量当り収穫量は減少した。したがって,長伐期施業の導入により収穫量を維持しつつ省力化するという森林管理における課題に対応可能であることが示された。

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森林資源の成熟度および保続可能性の評価手法に関する研究

白石則彦, 大久保圭, 広嶋卓也

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 267-276
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_267

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我が国の人工林においては,間伐など保育を要する9齢級以下の森林が未だ過半を占め,また最近では造林面積が急減していることから,資源の持続性に対する悲観論も聞かれる。そこで本論では,すでに提起されている南雲と白石の方法を取り上げて比較し,森林資源の成熟の程度と保続可能性を客観的に評価するための手法を検討した。南雲の評価法は同じ輪伐期をもつ法正株を基準としており,それよりも全般に成熟していれば保続可能と判定するが,要件が厳しいために,過熟化を招きやすい。白石の方法は単純であるが,初期状態のみの評価であるため著しく不法正な齢級構成に対しては適用に限界がある。こうした両者の特徴を統合し,簡便で情報量の多い評価法を新たに考案し,例として我が国の人工林の成熟度を評価した。その結果,国内の人工林資源はすでに輪伐期70年で保続可能な状態であり,充分に成熟していることが明らかとなった。

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岩手県内に造成された北米産広葉樹4種の人工同齢単純林における林分成長特性

國崎貴嗣, 柴田真理, 甲田朋子, 渡部尚子

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 277-282
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_277

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北米産落葉広葉樹4種(ユリノキ,アメリカミズメ,ピンオーク,オオアメリカキササゲ)の若齢人工林における林分成長特性を解析した。ユリノキは,地域の広葉樹林林分収穫表における地位一等よりも顕著に高い樹高成長を示した。2004年におけるユリノキ,ピンオーク,オオアメリカキササゲの期間平均材積成長量は平均材積成長量を上回ったが,アメリカミズメでは下回った。植栽密度1,000本/haであるユリノキの林齢28年時の林分材積は476m^3/haであり,これは植栽密度1,000〜2,500本/haで林齢がほぼ同じである他樹種林分の2倍以上の値であった。

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森林でGPSをもっと有効に使うために : 高感度GPS受信機の森林内における利用可能性

露木聡, 李定洙, Mui-How PHUA, 平田泰雅

原稿種別: 本文
2006 年 40 巻 2 号 p. 283-291
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_283

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森林内におけるGPS利用に関する需要が最近高まってきているが,林内でGPSを有効に利用するためには,(1)地形による開空部分の遮蔽,(2)樹木による測位信号の劣化,(3)林内での取り扱い,の問題点を克服する必要があり,これらについて検討を行った。(1)については,今後整備が計画されているGNSSやRNSSの利用や利用可能衛星の予測が有効であることを論じた。(2)については,高感度GPSチップセットの代表格であるSiRF Star IIIが搭載されたBluetooth GPS受信機と従来型GPS受信機を利用して森林内で比較実験を行うことにより,高感度GPSの利用が現時点で特に森林内で有効であることを示した。(3)については,ケーブルレスのBlueTooth GPSを利用することが有効であり,森林内においてGPSはすでに実用的なツールとなっていることを論じた。

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お知らせ

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. 293-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_293

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森林計画学会誌編集委員会規定

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. 294-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_294_1

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森林計画学会誌投稿規定

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. 294-295
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_294_2

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執筆要領

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. 295-296
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_295

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投稿連絡表

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. 297-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_297

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森林計画学会異動連絡表

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. 298-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_298

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複写される方へ

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. App5-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_App5

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Notice about photocopying

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. App6-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_App6

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奥付

原稿種別: 付録等
2006 年 40 巻 2 号 p. App7-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_App7

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裏表紙

原稿種別: 表紙
2006 年 40 巻 2 号 p. Cover2-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_Cover2

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CONTENTS

原稿種別: 表紙
2006 年 40 巻 2 号 p. Cover3-
発行日: 2006/12/31
公開日: 2017/09/01

DOIhttps://doi.org/10.20659/jjfp.40.2_Cover3

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