全国各地で竹林拡大が問題となっている。本研究は，継続的な竹林整備のために必要なこと，今後の竹林の利用や活用のあり方を検討することを目的とし，森林湖沼環境税を用いた竹林整備事業の多い茨城県つくば市茎崎地区大舟戸を事例に行った。方法としては，聞き取り調査およびアンケート調査を用いており，竹林に対するイメージ，現況の竹林の認識度，その生活への影響，行政の竹林整備事業に対する認知度，今後の竹林の利用のありようなどを分析した。その結果，竹林に対してタケノコ生産の場という認識を持つ人が多く，現在の竹林の状況は「荒廃している」と捉えられていた。しかし，竹林が「拡大している」という意識はなく，竹林整備事業の認知度も低かった。その一方，竹林の荒廃・拡大の生活への影響として，「農地に侵入」など多様な意見が挙がり，今後も景観として残すために整備を望む声が多いことが明らかになった。そのため，行政の事業をより広く知らせることで竹林整備が進展すると考えられる。また，竹林を「タケノコ生産の場」として管理することが重要であると考えられる。

本研究では，地上型レーザースキャナー（以下 LS, FARO Laser Scanner Focus3D X330）の計測誤差を明らかにすると共に，その誤差要因を分析した。京都府立大学大野演習林26林班の100年生スギ林および日吉町森林組合が所有する上胡麻542林班の45年生ヒノキ林を対象に，LSの計測と毎木調査を行った。そして，Digital Forestで推定した胸高直径・樹高の計測値と実測値から算出した計測誤差を2調査地間で比較した。さらに，LSからの距離，立木の大きさ（直径・樹高），傾斜角，斜面上部下部，立木を見通すことができたLSの数，の5つの要因において，誤差に有意差があるかを調べると共に，重回帰分析によりLSの計測誤差に影響を与える要因を分析した。結果，日吉よりも大野の方が直径および樹高の計測誤差が大きかった。また，重回帰分析の結果，大野では直径・樹高共に立木の大きさが誤差に最も影響し，日吉ではLSからの距離が直径の誤差に，傾斜角が樹高の誤差に最も影響していた。大野のような林齢が高い森林では，立木の大きさやLSの設置の仕方が誤差に影響すると考えられ，日吉のような緩傾斜の壮齢林においても計測範囲が15mを越えないようにLSを設置する必要がある。

本研究においては，木材需要量，苗木生産量，林業労働量など，木材生産の制約となる因子のとり得る範囲を既往研究の予測値を参照しながら複数設定し，将来的に実行可能な主伐・再造林等の計画量およびそれにともなう齢級構成を推定するシミュレーションシステムを構築した。同システムを用いて，現在約1,000万ヘクタールの人工林の齢級別面積が，100年後にかけてどのように推移するかを推定し，どのような因子がボトルネックとなっているかを検討した。また，林野庁の定める50年後，100年後を見据えた長期的な齢級構成見通しの実現可能性についても検証した。現在から50年後にかけて，林野庁の掲げた推定値は，苗木本数や労働量不足等を理由に乖離することが見込まれるものの，100年後において，その乖離は苗木の増産を前提に縮小する傾向などが示唆された。ただし，50年から100年後においても，省力造林体系の早期の普及，需要拡大が不可欠であることなどを確認した。

本研究では作業システムと採材方針の違いによるスギ人工林の収益の変化を示した。対象地は山形県鶴岡市旧温海町の民有林とした。高単価な材の生産を目指し，集材機による架線系作業システムを用いる従来型，並材を大量生産し，高性能林業機械による車両系作業システムを用いる効率型の2つの方針を設定した。地際からA材が採材できる高さと全立木に占める根曲がり木の割合を変化させ，各方針に対して地位級別，伐期齢別に haあたり年当たり森林純収益を算出した。従来型と効率型の年当たり森林純収益を比較すると，ほぼすべての条件で効率型が従来型を上回った。A材の採材を並材に絞ったとしてもほとんどの条件下で効率型のほうが有利であることが示された。したがって，仮想的な林分で見た場合，高密度路網と高性能林業機械の導入によって従来型から効率型へ経営方針を変えたことは収益面から見て合理的であったといえる。