日本森林学会誌
Online ISSN : 1882-398X
Print ISSN : 1349-8509
ISSN-L : 1349-8509
過去のおすすめ記事
5件中1~5件の論文を表示しています
  • |<
  • <
  • 1
  • >
  • >|
  • 99 巻 (2017) 6 号 p. 226-232
    未利用木質バイオマスを用いた熱電併給事業の成立条件 もっと読む
    編集者のコメント

    2019年論文賞
    熱電併給による経済性の向上とその実現のための条件を具体的に示しており、社会的に意義が大きく、また新規性が高い。熱電併給の実施が経済性の向上に寄与することを明確に示した点、熱の利用形態についてその規模感だけではなく温水利用の優位性を示した点は、重要な成果である。学術的にも、エネルギー学会などにおける技術・経済分析などの研究に対して森林科学の分野から影響を与えうる研究であり、価値が高い。また、開発された評価ツールはweb上で公開されており、木質バイオマス発電事業に関係する事業者をはじめ、林業・林産業に関する政府や自治体等の公的機関、素材生産や既存の林産業団体等での利用が期待され、社会的波及性も極めて高い。

  • 100 巻 (2018) 2 号 p. 55-64
    日本におけるトレイルランニングの林地利用の現状と動向 もっと読む
    編集者のコメント

    2019年度論文賞
    近年日本各地で普及が進んでいるトレイルランニングについてその林地利用の現状、動向や問題点を体系的に整理しており、新規性・独創性がきわめて高いと評価された。学術的発展性についても、汎用性を持った社会調査のプロトタイプを提示しており、多様な主体間のコンフリクトを題材とする他の研究に知見や刺激を与えうる点が高く評価される。数兆円規模ともいわれる観光レクリエーション産業が、数千億円規模に過ぎない林業のための森林整備と融合することは、今後の林業施策を考える上で社会的にきわめて有意義であり、本論文の成果はその様な動きの起点となりうるだろう。

  • 99 巻 (2017) 2 号 p. 84-96
    市町村森林整備計画におけるアダプティブ・マネジメント応用の可能性 もっと読む
    編集者のコメント

    2018年度論文賞
    森林計画制度における市町村森林整備計画を取り上げ,その策定と運用の課題を整理して示し,一定の方向性を示唆している論文である。課題として,人員の不足と専門性の欠如,利害関係者間の意見調整の困難さ,チェック体制の欠落などが示され,それに対してアダプティブ・マネジメントの視点から運用の可能性を検討している。結果として,より市町村森林整備計画に即したアダプティブ・マネジメントの手順を示し,統一的かつ網羅的な基準・指標を取り込んだ事後評価と数理モデルの構築,既存の調査体制の活用も念頭に置いたモニタリング体制の確立を指摘し,社会的波及性が極めて高い内容となっている。学術的発展性に関しては,この成果を踏まえて市町村と連携することが可能となり今後の発展が期待される。森林科学における社会科学分野の研究としては大きな期待を抱かせるものである。

  • 97 巻 (2015) 6 号 p. 290-295
    林木育種における地上LiDAR 計測の応用 もっと読む
    編集者のコメント

    2017年度論文賞
    林木育種の分野では、網羅的かつ大量の表現型データが求められる中で、これまでは個々の形質毎に個体計測の効率化を図ってきた。本研究によって多数の個体を対象に複数の形質を同時かつ高精度で計測する技術の開発が可能となり、効率と精度が飛躍的に高められる。特に、経済性への影響が大きい幹曲がり等の形質を高効率、高精度で評価可能にしたことは育種分野の研究の発展に大きく寄与する。  森林計測等の分野で地上LiDARの利用研究が進んでいるが、本研究で得られた成果は森林調査一般の高効率化・高精度化や広範囲の森林蓄積量の高精度な推定にも適用可能で、林業の現場での応用など社会的波及性も高い。

  • 97 巻 (2015) 1 号 p. 44-50
    福島県内のモウソウチク林における放射性セシウムの分布 もっと読む
    編集者のコメント

    2016年度論文賞
    本論文は、2011年の東京電力福島第一原子力発電所事故に伴う放射性セシウムによる汚染の実態を、竹林を対象に調査した結果を報告したものである。放射能汚染の実態調査は多くの樹種や森林で行われているが、竹やササを対象にした研究例はいまだに限られており、本研究は貴重な情報を提供している。調査方法はよく検討されており、結果について十分な根拠が得られている。竹林における初期沈着セシウムの地下茎を通した拡散やその後の経根吸収に関する考察は妥当であり、今後検証すべき課題を明示している点で、事故後3年間の成果として十分な内容であるといえる。また、本研究のテーマは特用林産業としてのタケノコ生産者が高い関心を持つものであり、研究成果の社会への波及効果も十分に期待される。

  • |<
  • <
  • 1
  • >
  • >|
feedback
Top