女性の人生において，妊娠は大きなライフイベントの一つであり，母親となることは，心理的にも，社会的にも，生物学的にも変化をもたらす。精神障害を有する少なからざる女性にとって，この変化は精神症状の再燃や悪化をきたし得る。そのため，精神障害のある妊産婦に対しては，きめ細かく十分な周産期管理の方法が必要となる。この論文では，われわれが行った精神障害合併妊産婦に対する多職種連携による介入の効果の前方視的検討を紹介し，内外の関連文献を展望した。われわれの介入は4 つのプロセス：①心理教育，②妊娠期，授乳期にける薬物治療のリスク−ベネフィットの検討，方針決定のサポート，③ソーシャルサポートのマネージメント，④養育スキルトレーニングで構成され，介入の効果は，HADS，SDS，GAFS，BPRS を用いて評価した。

精神疾患合併妊娠における問題点と今後の課題を明らかにするため，東京医科歯科大学病院で2011年から2014年までに管理を行った30例について検討を行った。疾患としてはうつ病が最も多く10例，以下パニック障害，統合失調症の順で，妊娠中も向精神薬による薬物療法を20例に要した。後期早産2例のほか，妊娠糖尿病を4例に認めたが，分娩予後はおおむね良好で，新生児予後も1例の新生児不適応症候群のみで，おおむね良好であった。当院では妊娠前カウンセリング外来，ソーシャルワーカーと連携した妊娠期からの育児準備，精神科リエゾンチームとの連携などさまざまな面から支援を行っている。原疾患の管理が良好に行われていれば，周産期予後はおおむね良好であったが，育児に関しては問題が多く，さまざまな支援を必要とした。精神疾患合併妊娠に対する支援には多職種の連携・協力が必要で，また長期支援のための地域医療との連携が今後の課題と考えられた。

周産期に新たに生じる精神医学的問題は，周産期特有の疾患である産褥精神病，周産期うつ病に加え，産科的合併症や児の入院，perinatal lossに伴う反応性の病態が主である。周産期以前の精神医学的問題が，この時期に初めて医療者により気づかれることもある。精神疾患について，その出現に関わるリスク因子を知り，リスク因子を有する妊産婦を同定し，予防的・治療的介入をすることが有用である。周産期におけるメンタルヘルスは，精神科医だけでなく，助産師，看護師，保健師，産科医，小児科医が関わるため，多職種連携が不可欠である。精神科医が妊産婦への適切な診断，治療選択，心理教育を行い，育児支援体制へ配慮することと，多職種連携に積極的に関与すること，スタッフへ精神疾患の知識や精神疾患を有する妊産婦への対応方法などを教えることや，心理的援助をすることも重要な役割である。

近年の母子保健の重要課題は，育児不全に陥る可能性のある母子への早期介入である。妊娠期から産後まで継続した支援の流れを作ることにより，虐待予防を図り，出産後の母子の愛着形成を育む支援を行うことで，将来の精神的な多くの問題の予防にもつなげることが目的である。石川県では「精神科医療との地域保健連携による子育て支援事業」を立ち上げ，特に精神的な問題を抱える母に関して情報共有を図り，チームで支える取り組みを展開している。ただ精神科医のなかには，子育て支援に関与することの重要性の理解が乏しい場合や，個人情報守秘の観点から情報共有を拒否されることなどの課題があり，実効性のある仕組みとして機能するためには時間を要するものと思われた。

Since Olds and Miller discovered the space preference phenomenon and related brain structures in 1952, the so-called pleasure center or reward system was identified during animal experiments to test brain function by self-stimulation. Due to advances in brain imaging technology, a large body of evidence now indicates that addiction is a disease of the brain. Thereafter, substance dependence was determined to be closely related with the reward system and parts of the prefrontal cortex. Recent studies in behavioral addiction, such as pathological gambling and internet gaming disorder, demonstrated that the neural substrate for cue-induced craving is similar to that of cue-induced craving in substance dependence. These substrates include the orbitofrontal and dorsolateral prefrontal cortices, the nucleus accumbens, the cingulate cortex, and the caudate nucleus, suggesting that substance and behavioral addiction could share the same neuropathophysiology. Based on this neuroscientific evidence, we developed education materials to prevent addiction. The basic concepts of addiction, including craving, withdrawal and tolerance, loss of impulse control, and social or occupational dysfunction are explained in the material based on results from neuroscience studies In additional, a legislative bill to prevent, manage, and treat addiction was introduced in 2013, regardless of the debate and controversy in Korea. The education material and bill will be helpful to understand and manage patients suffering from addiction.

本研究は，2009年1月から2013年12月までに向精神薬の過量服薬により北里大学病院救命救急センターに搬送された自殺企図患者（499名）への対応について，PSWの救命救急センター配置前後での変化を比較した。PSW配置後には，精神医学的評価やリスクアセスメントに必要な臨床的特徴である，“就労”，“精神科的診断”，“自殺企図歴”項目において「不明」の割合が有意に低下していた。転帰では，「退院」の割合が有意に低下し，「転科・転院」の割合が有意に増加していたが，PSW配置前後での平均入院日数に有意差は認めなかった。PSW配置後に「転科・転院」となった患者のLSARS得点のばらつきが減少し，より自殺リスクの高い患者を転院させていた。以上より，PSWの救命救急センター配置によって，評価・介入が困難とされる過量服薬の患者に対して精神医学的評価およびリスクアセスメントの質を高め，自殺リスクの高い患者を適切に転院につなげる可能性が示唆された。