境界性人格障害とはDSM-IVによると,対人関係,自己像,感情の不安定及び衝動性の広範な様式で,最も対処の困難な人格障害である。今回,境界性人格障害患者に関する既出文献を総覧し,患者の問題行動に対する研究を整理,分析し,有効と考えられる看護を導き出した。

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東京都看護職職員が希望する学士号取得方法と進学の条件の明確化を目的に,1999年8月,都立7病院の看護師の2割,同助産師全員,島しょ保健所を除く12保健所の保健師全員,看護専門学校看護系教員全員の計934名に,郵送質問紙調査を実施した(回収率84.2%)。全回答者の中で学士号取得を希望する者263名について,学位取得希望理由,学士号取得に向けて整備が必要な条件について,既修単位の状況別に分析を行い以下の結果を得た。1.学士号取得を希望し,既に単位取得を進めている者は62名(23.6%)で,主任級または主任昇級を控えた年代に多く,職種では教員が多かった。2.学士号取得を希望する理由は,自己実現と業務の質向上であり,希望者のキャリアアップ支援は,医療の利用者への良質の看護につながる可能性があることが示唆された。3.学士号取得に向けては,勤務を継続しながら学習できる環境整備が必要であり,その方法として,(1)休日を利用した授業開講,(2)希望者の勤務地などから通学できる距離での授業開講,(3)学習時間を確保できる就業条件の整備,の3点が有効であると推察できた。学士号取得への支援内容としては,看護学専門分野および関連科目についての開講と,看護学論文指導の両方が必要であると推察できた。

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がん終末期患者のQOLを考える上での一助とすることを目的とし,病院で死亡した患者35名,在宅で死亡した患者21名,計56名を対象とし,患者の死亡前の看護記録を中心とした記録から死亡前4週間の患者の状況を自作調査用紙に転記した。調査内容は,(1)患者の背景,(2)食事,排泄,清潔行為,(3)家族など人との関わり,患者の自己表現,(4)患者の苦痛・不快なこと,(5)看護していく上で大切にしたこと,であり,本報では,(1)および(3)〜(5)について報告する。その結果,病院患者への告知の割合が低いことと患者の苦痛・不快が大きいこと,在宅患者は辛い状況の中で家族を想う気持ちや自分の現実を冷静に捉えている状況などが明らかになった。

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本研究では,分娩予定日を過ぎて分娩に至った妊婦の,予定日前後から分娩に至るまでの気持ちを明らかにし,この時期における対象のニードを満たす効果的な援助を検討することを目的とした。そこで,妊娠40週5日以降に分娩となった初産婦8名に,産褥3〜5日目に半構成的インタビューを行った。その結果,全例が分娩予定日を単に「目安」として捉えていたものの,実際の妊婦の気持ちには,予定日という時間的基軸が大きく影響していた。このような状況にある妊婦の気持ちは,妊婦自身の性格特性や外部からの刺激が相互に関係しあって,予定日を過ぎても分娩にならないためのストレスやプレッシャーを感じていた。そして,それぞれの妊婦は,それを回避するために様々の対処行動をとっていることが明らかになった。これらの結果,妊婦が周囲の外的刺激と調和し,安定していくようにサポートするためには,(1)受容的態度や予期的説明等の適切な外的刺激を与えること,(2)可能な限り妊婦を取り巻く環境をコントロールすることの必要性が明らかになった。

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本研究は,社会認知理論に基づき,地域在住高齢者の転倒を予防する簡便な運動プログラムとそれを用いた転倒予防教育プログラムを開発し,それらの有用性を検討することを目的とした。「動機付け」に焦点をあてて,高齢者が自宅で一人でも負担感なく継続できる転倒予防の運動プログラムを開発した。運動プログラムは,1)ラジオ体操第1,2)筋力運動およびバランス運動(6種類)からなり,所要時間は約30分であった。次に,3時間(90min×2)の高齢者用転倒予防教育プログラム'転ばぬ先の杖'を開発し,その有用性を検討することを目的として,首都圏に在住する17名の高齢者に教育プログラムを実施した。教育プログラム実施直後の参加者の運動に対する「動機付け」は高く,実施後1ヵ月時点でのフォローアップ評価では,ほぼ全員の参加者(16名)が転倒予防運動を継続中であった。転倒予防運動と転倒予防教育プログラム'転ばぬ先の杖'の有用性が示唆された。

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看護基礎教育における「抑制」に関する教育の実態を明らかにし,抑制に関する教育への示唆を得ることを目的とし,看護職養成機関(大学,短大,専門学校)の基礎看護学領域および高齢者看護学領域担当教員514人に対し自己記入式質問紙調査を実施した。その結果,241人(46.9%)より回答があり,基礎看護学または高齢者看護学で抑制に関して授業をしている者は114人(47.3%)であった。114人のうち,教育の目的は「対象の安全・安楽」が67人(58.8%)と最も多く,教育内容については「抑制の意義・適応」が80人(70.2%)と最も多かった。また教育時の留意点については「対象者の人権」59人(51.8%)が最も多かった。しかし養成機関や領域によって「抑制」教育の目的,内容,留意点等に差がみられた。以上の結果から,抑制教育に関する統一的な指針が明確に示されていないため,多くの教員が抑制についてどのように教育していくべきか模索しており,今後抑制教育に関する目的,内容,方法等を再構築する必要性が示唆された。

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本研究は,高齢者および基礎看護学領域で「抑制」を教授する際に教員が経験しているジレンマの頻度とその内容を明らかにすることを目的とした。平成12年に郵送法による質問紙調査を実施し,241名から回答があった(回収率は,47.3%)。その結果,高齢者および基礎看護学領域で「抑制」を教授している看護教員111名のうち64%(71人)が葛藤を感じながら教育している実態が明らかになった。ジレンマについての質的データ分析の対象者は,「葛藤を感じている」と回答した71名とした。分析の結果,ジレンマには,5つの主カテゴリーと18の副カテゴリーがあることが明らかになった。最も頻度の高かったカテゴリーは,「抑制教育・教育方法・教育の効果に対する疑問」であった。ジレンマを解消する方策として,「抑制」教育内容と方法を整備すること,特に抑制の弊害を教育していくことが極めて重要であることが示唆された。

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本研究は,MaslachとJacksonのバーンアウト尺度(Maslach Burnout Inventory, MBI)の併存的妥当性を検討した。対象は岡山県内の知的障害者施設に勤務する生活指導員261名であった。MBIの因子構造モデルは「情緒的疲弊」,「離人化」,および「自己成就」を下位尺度とし,本邦老人福祉施設の介護職員,保育士,生活指導員において同一の因子配置が仮定された改訂18項目版3因子斜交モデル(Schaufeliとvan Dierendonck, 1993)であった。外的基準はPinesのBurnout Measureとし,生活指導員において概念的な妥当性と数量的な内的一貫性を有する9項目版2次因子モデル(佐藤ら,2002)を用い,同時点で測定した。構造方程式モデリングにより,両因子間に共分散を仮定した希薄化修正モデルについて因子間相関を求めた。その結果,MBIの下位尺度「自己成就」は外的基準変数に対して統計学的に有意な因子間相関を示さなかった。「自己成就」は構成概念妥当性の観点から独立性が指摘されてきたが,研究結果はその仮説を支持した。MBIの「自己成就」はバーンアウトの構成要素として不適切であることが示唆された。

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目的】携帯型呼気ガス代謝装置を用いて,高齢者の日常生活活動とエネルギー消費量の関係を検討した。【方法】被験者は高齢な男性8名と女性8名。端坐位にて最大等尺性膝伸展筋力を測定後,トレッドミル3分間歩行((1)8%傾斜下り,(2)水平,(3)8%傾斜上り)と,(4)階段昇降(16cmの高さの階段10段を10往復)の4課題を実施。【結果と考察】左右平均膝伸展筋力は男性1.56±0.34N・m・kg^-1,女性1.25±0.26N・m・kg^-1で男性が女性よりも有意に強かった。1METを実測安静時酸素摂取量で計算した実測運動時METsと,( )内の1METを3.5ml・kg^-1・min^-1で計算した推測運動時METsは,男性は(1)3.5(4.0),(2)3.8(4.3),(3)4.4(5.0),(4)6.3(7.1)METs,女性は(1)3.5(3.6),(2)4.1(4.2),(3)4.8(5.0),(4)7.3(7.4)METsであった。これらの値は,運動処方の指針として従来から使用されているエネルギー消費量よりも高かったことから,高齢者への運動処方には十分な注意が必要である。

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当院リハビリテーション科では,食道癌摘出術を施行した患者が,一連の理学療法に対する十分な理解を持ち,肺合併症予防,早期離床による術後在院日数の短縮を目的として周術期理学療法を術前および術後早期より介入し,退院まで実施した。術前理学療法では入院中の理学療法および経過に対するオリエンテーションや,腹式呼吸・呼吸体操,排痰指導を行い,さらに術後理学療法は手術翌日よりICUにて行い,排痰や腹式呼吸の促通を含めた呼吸理学療法と坐位,立位を積極的に進め,早期離床をはかった。その結果,周術期理学療法施行群では,非施行群と比較して手術から退院までの入院期間(以下,術後在院日数)が有意に短縮した。また,術前理学療法期間を8日間以上設けることで,7日間以内と比較して術後在院日数が有意に短縮する結果となった。したがって,周術期理学療法は術後在院日数の短縮に有効であり,さらに術前理学療法期間を8日間以上にわたって充分に設けることで,術後在院日数の短縮により効果的であることが示唆された。

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本研究では,自動車販売店に勤務する営業担当者からの聞き取り調査,および文献を元に,我が国における個人ユーザーを対象とした介護用福祉車両の現状およびその背景を検討した。その結果,以下の点が明らかとなった。(1)一部の営業担当者は,介護用車両の需要が高まりつつあり,介護用福祉車両は,現時点ではユーザーにおおむね好評であるという印象を抱いていた。(2)介護用福祉車両は,多くの車種,乗降を支援するオプション装備が販売されており,ユーザーのニーズにあわせて選択,装備することが可能な状況になりつつある。(3)今後は,基本車両のユニバーサル化,装備の一層の充実化とともに,交通バリアフリー法等による公的な促進策,運用システムの整備もまた必要になると考えられた。

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