音声言語医学

重度dysarthriaにおけるコミュニケーションエイドを自発的に使用するための要因について

小川節子, 保坂敏男

1996 年 37 巻 3 号 p. 275-283
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.275

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発語も書字も困難な重度dysarthria 6例に対し, コンピュータを使用した各種コミュニケーションエイドを導入し, 使用訓練を行った.症例はいずれも, YES-NO反応の他に, 文字盤などの何らかの伝達手段を用いていたが, 不十分であった.コミュニケーションエイド導入に当たり, 各機器の特性を比較検討した.訓練は, 評価, 機器選定, 操作訓練, 応用・定着の順序で行い, 同時に, 全期を通じて動機づけおよび環境調整を図った.その結果, コミュニケーションエイド使用の自発性に差がみられた.それは適切な機器選定, 操作訓練, 動機づけ, 環境整備, の4つの要因に依っていた.さらに, こうした重度患者のコミュニケーションは, 単一のコミュニケーションエイドに頼るのではなく, 目的に応じて使い分ける必要性が示唆された.

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歯間性構音の音響分析について

浜雄一郎

1996 年 37 巻 3 号 p. 284-288
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.284

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「サ」行構音障害が認められる成人の歯間性構音者16名および正常構音者16名について, VCV音節からなる検査音“asa”の子音部 [s] のFFTによるパワースペクトログラム分析を行い, スペクトル包絡線で囲まれた部分の高域部 (4kHz～8kHz) と低域部 (0kHz～4kHz未満) の面積比を求め, 正常構音 [s] と歯間性構音 [θ] の音響学的相違について検討を行った結果, 以下の結論を得た.
1. FFTによるスペクトル包絡線で囲まれた部分の高域部と低域部の面積比を求めることにより, 子音 [s] の正常構音群と歯間性構音群を分離でき, [s] 構音の特徴を客観的に評価することが可能となった.
2. 正常構音 [s] では, 低域部に対する高域部の音声スペクトルの面積比が1.35以上であった.
3. 歯間性構音 [θ] では, 低域部に対する高域部の音声スペクトルの面積比が1.30以下であった.

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吃音の予防に関する一考察

―構音障害を主訴とする症例の検討から―

早坂菊子

1996 年 37 巻 3 号 p. 289-297
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.289

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ASHA (American Speech-Language-Hearing Association) は吃音の予防について, 健康科学の立場に立って, 以下の3つに分けて考えている.1.一次的予防: コミュニケーション障害の出現に先んずること.2.二次的予防: 障害が慢性化したり, いっそう悪化しないような早期の同定と治療.3.三次的予防: 後遺症 (孤立, 抑欝など) から患者を守ることに焦点を当てたリハビリテーション.この中で最も論争的であるのが, 一次的予防であるが, 妊娠中・乳児期の両親教育, 遺伝相談, カウンセリングなどによって, 吃音への傾性を低減させ, 予防として機能させることである.吃音は複数の相を持つが, 環境 (発達早期の場合は両親との相互交渉) の影響は主要な動因とはいえないまでも, 無視できぬものであり, 吃音の進展を防ぐためにも早期に予防的介入の必要があると考える.
さて, 構音障害を示す子供が吃音を併せ持っていたり, 治療経過中に出現をみることがある.本研究は構音障害を主訴とした幼児で, 吃音の中核症状をわずかに持つ (3%以下) 幼児 (4歳4ヵ月) に, 構音の治療とともに, 吃音の予防のストラテジーを組み込み, 一定の効果を上げた症例の報告である.
対象児: 4歳4ヵ月男児, 治療期間, 1年.構音の治療と平行して, 言語的圧力の軽減, コミュニケーション, 情緒的葛藤の軽減のため, 母親指導を重視する.
吃音症状は一時増大したものの消失し, 構音指導に合せ予防的ガイダンスを組み込んだ母親指導の重要性が確認された.

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ポルトガル語を母国語とする成人口蓋裂二次症例の鼻咽腔閉鎖機能改善経過について

北野市子

1996 年 37 巻 3 号 p. 298-304
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.298

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ポルトガル語を母国語とし, 来日後初めて日本語を学習した日系ブラジル人の成人口蓋裂二次症例の口蓋形成術後の改善経過を報告する.この症例は, ポルトガル語に先んじて日本語において良好な鼻咽腔閉鎖機能を獲得した.この過程における日本語の発話分析を行うと, 次のような特徴が見出された.
1) 絵の叙述において, 破裂音, 摩擦音, 破擦音の総数における正しい構音の出現率は, 日本語で95%, ポルトガル語で61%であり, x2乗検定で有意差がみられた.
2) 単語の語尾が上昇し, 助詞が脱落して電文体となる傾向があった.
3) 単語と単語の間に約1秒のポーズが出現する傾向があった.
4) 単語の一部が鼻音化するなどの誤りがある場合, 自発的に修正を繰り返し, 目標とする正しい単語へ到達することが観察された.
5) 使用頻度が高く流暢に産生できる単語は, 開鼻声が出現しやすい傾向が一過性にみられた.しかし, 術後3年目の言語評価では, こうした傾向も消失し, 日・ポ両言語で, 良好な鼻咽腔閉鎖機能が獲得されていた.
以上の経過から, 本症例が日本語を習得する過程で必然的に行っていたであろう自発話に対するモニターが, 鼻咽腔閉鎖機能の活用を促進し, 正しい語音の産生力を高めたのではないかと推測された.さらにポルトガル語の母音体系が日本語に類似し, 音節構成も開音節であることなどから, 本症例にとって日本語は認知しやすく, 目標語の正しい音印象を持ち得た可能性がある.こうしたことが, 母国語であるポルトガル語に先んじて日本語が改善した理由と考えられた.

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GRBAS尺度の再現性の向上に関する事柄

溝尻源太郎, 柴裕子, 米川紘子, 古川政樹, 津田豪太

1996 年 37 巻 3 号 p. 305-311
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.305

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広くGRBAS尺度の検者内, 検者間の再現性の向上に必要な事柄を検討するため, それぞれ所属の異なる耳鼻咽喉科医5名, 2名を除き所属の異なる言語療法士6名, 音声医学の経験のない言語療法士養成専門学校生6名を検者とし, 99例の音声障害症例の録音母音音声をGRBAS尺度で4段階評価した.尺度GRBの評定の大小関係は検者内, 検者間でおおむねー致しているが, 検者間の0～3に評定する内的基準は異なり, 尺度ASは検者内, 検者間とも再現性に乏しかった.聴取評価の条件も再現性に関係していた.検者内では再現性に劣る学生も, 検者間では比較的良好な再現性が得られた.結論を, (1) 尺度GRBの内的基準を一般化するための共通する基準の設定が求められる, (2) 録音音声であれば納得のいくまで繰り返し聴取し, 特に経験の少ない検者では複数回評価しその平均か代表的な値をとるのがよい, (3) 評定者は, GRBAS尺度による聴覚的評価の内容を理解した者であれば誰でもよい, とまとめた.

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口蓋咽頭側面縫縮術―鼻咽腔閉鎖不全に対する新しいアプローチ―

三枝英人, 潮建司朗, 國友万由美, 新美成二, 八木聰明

1996 年 37 巻 3 号 p. 312-316
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.312

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鼻咽腔閉鎖不全 (特に後天性) に対する新しい手術法として, 口蓋咽頭側面縫縮術を考案し, 良好な結果を得た.その要旨は, 粘膜切除をした後口蓋弓と軟口蓋の一部を上咽頭収縮筋下にはさみ込んで, 縫着固定することで鼻咽腔の面積および, 軟口蓋と咽頭後壁の距離を短縮させる.この条件下で残存する鼻咽腔閉鎖機構を利用して鼻咽腔閉鎖を得ようとするものである.ただし, あらかじめ術前に後口蓋弓と軟口蓋を接子で圧排して, 非鼻声を発声させたとき, および嚥下時に鼻咽腔閉鎖が改善するかを, 鼻咽腔ファイバースコープ下に観察する必要がある.あわせて, 開鼻声が改善するかも聴覚印象的に判定する.また, どの範囲までを圧排すれば有効か圧排しすぎて鼻咽腔が安静時にも閉鎖してしまうという可能性についても計測, 確認しておく.本法の術後, 鼻咽腔閉鎖機能は全例とも改善した.

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選好振り向き法における4～11ヵ月齢児の音声刺激に対する反応

林安紀子, 出口利定, 桐谷滋

1996 年 37 巻 3 号 p. 317-323
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.317

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乳児の音声知覚研究における選好振り向き法の有効性を検討するために, 生後4～11ヵ月齢児の音声刺激への反応を調べた.選好振り向き法とは, 2種類の刺激音対に対して乳児が注意を払っている時間を比較するものである.実験1では, 乳児24名に対し音声 (マザリーズ) と雑音の刺激対を用いた結果, 乳児は有意に音声刺激の方を選好した.実験2では, 母語 (日本語) と非母語 (英語) 音声の刺激対を用いた.生後200日齢以下の年少群20名においては, どちらか一方の言語音声に対する有意な選好は認められなかった.生後201日齢以上の年長群20名においては, 有意に母語を選好する傾向が示された.実験2で示された発達的変化は, 日齢が高くなると母語に比べ非母語音声に注意を払う時間が短縮する傾向があるためと考えられた.以上の結果から, 選好振り向き法が, 乳児の音声刺激への反応及びその発達的変化を計測するのに有効な手法であることが確認された.

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音声外科における手術器具の現状と将来

川井田政弘, 福田宏之, 甲能直幸

1996 年 37 巻 3 号 p. 324-329
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.324

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音声外科領域における手術器具に関する現状と将来を展望し, 直達喉頭鏡を用いた喉頭顕微鏡下手術の手術器具類を中心に述べた.極小規格の後側方開放型直達喉頭鏡などの各種直達喉頭鏡や鉗子類が改良されるとともに, 手術用顕微鏡へのビデオシステムとの接続により, 術野をテレビモニターに拡大して観察しながら手術することも可能になった.さらに, 従来の器具の使い方を工夫することにより, 幅広い応用も可能であると考えられた.さらに将来の展望についても若干の検討を行った.

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音声外科の麻酔

菅井直介

1996 年 37 巻 3 号 p. 330-334
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.330

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音声外科の手術では気道を患者, 術者, 麻酔科医が分け合うので, 喉頭微細手術のような小手術でも麻酔が比較的に難しくなる.したがって, 術者と麻酔科医のよいチームワークがまず重要である.腫瘍の喉頭微細手術では心血管系の合併症のある患者も多く, 術前の詳細な検討と治療が必要である.喉頭微細手術は細めのチューブで気管内挿管下によく行われているが, 患者に発声させたいときにはニューロレプトアナルゲジアも利用できる.筆者の行っている全身麻酔による喉頭微細手術の実際について述べた.一方, 口蓋裂の小児では顎の異常が多く気管内挿管が難しいことが多く, 術前の周到な準備が必要である.

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喉頭内視鏡検査

磯貝豊

1996 年 37 巻 3 号 p. 335-339
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.335

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喉頭内視鏡検査の現状について, 喉頭ファイバースコープ, 電子内視鏡, 前万斜視型硬性内視鏡, カーブドラリンゴスコープを用いた検査の原理と方法を中心に検討し, デジタル画像処理技術の急速な発展による将来への期待を述べた.

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音声外科における音声検査の現状と将来

増田孝, 池田佳充, 小宮山荘太郎

1996 年 37 巻 3 号 p. 340-341
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.340

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音声外科における音声検査の役割について考察した.音声外科では, 音声検査を手術に反映させることが重要と考えられた.今後の展望として, 音声検査が系統立ててまとめられ, 音声検査結果が手術時即座にみられるようになることが必要と考えられた.また, 音声検査室内での検査だけではなく, 日常生活の中での音声検査についても考察した.

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音声外科の術前・術後管理

山口宏也, 井上斉

1996 年 37 巻 3 号 p. 342-346
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.342

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悪性腫瘍を除き音声障害の治療には音声外科と保存的治療がある.
良い声を獲得するためには両者の連携治療が必要である.その比率は術前治療10%, 音声外科60%, 術後治療30%と考えられる.術前治療の目的は手術に備えて全身状態を良くしておく.術後の創傷治癒を速やかにするために局所の消炎治療を行っておくことである.このなかには声の多用, 誤用などで反応性の炎症を起こしている場合がありこれもできれば改善しておきたい.術後治療の目的は早期治癒, 再発予防, 手術の微調整などの補助治療である.このために, 音声治療が重要であることを強調したい.

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Electroglottography (EGG)

石毛美代子, 新美成二, 森浩一

1996 年 37 巻 3 号 p. 347-354
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.347

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声帯振動の状態を調べる方法の一つにElectroglottography (以下EGG) がある.EGGは非侵襲的で, 操作が容易, かつ装置が高価でないなど, 音声の研究のみならず臨床においてもすぐれた有用な特徴を持っている.欧米では音声障害患者のルーチンの検査として用いることも少なくない.
しかしわが国においては, EGGを使用している施設はむしろ限られており, 声帯振動の一般的な評価方法として普及しているとはいい難い.そこで, あらためてEGGの原理や必要最小限の装置としてどんなものがあれば実際に使用することができるか, 波形から声帯振動の何がわかるか, さらにEGGの模式波形と実際の波形はどのように異なるか, などについてこれまでの研究結果を概説し, EGGが声帯振動の評価として, また音声訓練のバイオフィードバックとして, 簡便でかつ有効な方法であることを述べた.

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音声外科の展望

―喉頭癌からオペラ歌手まで―

福田宏之

1996 年 37 巻 3 号 p. 355
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.355

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小児人工内耳のリハビリテーション・プログラム

倉内紀子

1996 年 37 巻 3 号 p. 356-361
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.356

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言語未獲得の聴覚障害児にも実施可能な人工内耳のリハビリテーション・プログラムを開発し, 4歳2ヵ月で失聴した小児1例に試行した.その結果, 対象児は, 音入れ (switchon) 後3ヵ月までに, 単語, 文, 文章の聴取が, 人工内耳のみで可能となった.先天性または言語獲得途中に失聴した小児では, 人工内耳装用前のoffリハビリテーションと, 装用後のonリハビリテーションから構成された総合的なリハビリテーション・プログラムを実施することにより, 人工内耳の効果を高められる可能性があることが示唆された.特に, offリハビリテーションにおいて, (1) 視覚刺激, 触振動刺激を用いて, マッピングに必要な条件づけ形成のための準備を行うこと, (2) 基本的コミュニケーション関係の形成を基盤として, 身振り, 読話, 文字などのメディアを活用し, 言語構造や言語機能の獲得の促進を図ることが有効であった.

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STの立場からみた小児人工内耳

城間将江

1996 年 37 巻 3 号 p. 362-366
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.362

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医師の立場からみた小児人工内耳

高橋晴雄, 内藤泰, 本圧巖

1996 年 37 巻 3 号 p. 367-371
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.367

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小児人工内耳の手術年齢を, 語音認知のための中枢神経機構の可塑性, 側頭骨の発育, 中耳炎のリスク, の面から検討した.まずポジトロン断層検査でみると, 言語習得前失聴の人工内耳装用者では, 言語を聞いても言語を理解する聴覚連合野はほとんど活動がみられず, これは成人のみでなく8, 10歳の小児でも同様であった.したがって8歳ではすでに中枢の語音認知の可塑性はかなり低下していることがわかった.側頭骨の発育では, 蝸牛は生下時すでに成人とほぼ同じサイズに発育していること, また側頭部皮質骨の厚さは人工内耳の埋め込み部分の厚さになるのは平均では6歳だが, かなり個人差があり, 症例ごとに検討する必要があることがわかった.中耳炎の自然発生頻度は1歳をピークに減少して4歳にはかなり低下することがわかった.以上より, 小児人工内耳の手術は3～4歳から2～3年のうちに行うのが望ましいと考えられた.

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人工内耳が活かされるための教育環境

大沼直紀

1996 年 37 巻 3 号 p. 372-377
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.372

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残存聴力を最大限に活用してきたわが国の聴覚障害児教育機関の現状に照らして, 言語獲得前人工内耳装用児が聴覚を通して学習していくための聴覚補償の教育環境の在り方について, 以下の事項に言及し考察した.
1.聴覚補償教育の早期化
2.聴覚障害児教育担当者の専門性
3.聴覚障害児の進路選択
4.人工内耳に期待する親への教育支援
5.人工内耳適応前の韻律的情報補償
6.聴覚障害児を取り巻く音響環境の改善
7.聴覚学習を進める教育環境
8.高域周波数情報の補償と発音指導
9.手指言語モードと聴覚補償の関係

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人工内耳装着学童への援助

川野通夫, 本庄巖, 内藤泰, 高橋晴雄, 塩見洋作, 山口忍, 大久保有理, 桑原桂

1996 年 37 巻 3 号 p. 378-382
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.378

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われわれは, 小児人工内耳4症例 (言語習得前失聴学童, 言語習得後失聴学童各2例) を対象に人工内耳装着学童への援助の重要性を検討した.言語習得前失聴学童では, 人と話す機会を増やすため, 普通校への編入を勧めた.言語習得後失聴学童では, 中途失聴という障害を両親が受容するまでのカウンセリングが有効であった.これら4症例に共通点として, 生活の中心である家庭と学校との連携の必要性があった.人工内耳による聴力障害の実質的改善には, 人工内耳装着候補者に対する術前術後における全体的な援助体制が不可欠であり, これに関わるスペシャリストによるチームアプローチの組織化が望まれる.

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喉頭病変の音声治療の実際

岩田重信

1996 年 37 巻 3 号 p. 383
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.383

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音声言語治療におけるチーム連携

笹沼澄子, 柴田貞雄

1996 年 37 巻 3 号 p. 384-385
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.384

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音声障害の病態, 診断, 治療

新美成二, 福田宏之

1996 年 37 巻 3 号 p. 386-387
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.386

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失語症の臨床

1996 年 37 巻 3 号 p. 388-389
発行日: 1996/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.37.388

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