音声言語医学
Online ISSN : 1884-3646
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47 巻 , 2 号
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  • 三木 祥男, 荒木 千佳, 野原 幹司, 奥野 健太郎
    47 巻 (2006) 2 号 p. 143-154
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    100単モーラ明瞭度検査において, 3名の被験者に1名の舌切除構音障害者の音声を反復聴かせた結果, 聴取能力は3~4回の聴取で急速に上昇し, 7ヵ月の間隔が空いても持続することを明らかにした.また聴取能力が聴取回数によって, どのように変化するかを調音点・調音法・音素・後続母音の観点から分析した.また聴取能力に関する個人差についても検討した.
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  • 三木 祥男, 新川 拓也, 野原 幹司, 奥野 健太郎
    47 巻 (2006) 2 号 p. 155-165
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    日本語の母音を音響的に検討し, 3つの音響的キューを見出した.第1の音響的キューは, 第2フォルマント周波数と第1フォルマント周波数の比であった.第2の音響的キューは, 第3フォルマント周波数と第2フォルマント周波数の比であった.これらは単一音響管モデルの摂動理論によって理論的に説明される.
    第3の音響的キューは, 第2フォルマント周波数と第3フォルマント周波数の中間領域での相対的強さと閾値から求められる.このキューは, マスキング現象に関係づけられる.
    84名の音声から3つの音響的キューの規準を定めた.これらの規準により「母音の話者正規化問題」を解決できた.この方法を障害音の音声分析に適用し, 異常構音を判定するのに有効であることを確認できた.
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  • 佐々生 康宏, 舘村 卓, 野原 幹司, 和田 健
    47 巻 (2006) 2 号 p. 166-170
    公開日: 2010/12/08
    ジャーナル フリー
    【目的】吹き戻しが鼻咽腔閉鎖機能 (以下VPF) の客観的評価に使用できるか否かを検討した.
    【方法】2製造会社 (O社, Y社) の吹き戻し各10本を研究対象とした.送風装置から吹き戻しに空気を吹送して, I) 巻紙の巻かれた状態から伸展させた場合と, II) 伸展させた状態を維持した場合に必要な空気圧を測定した.
    【結果】条件Iでは, O社製で33.2±3.4cm H2O (変動係数0.10) , Y社製で40.5±4.0cmH2O (変動係数0.10) , 条件IIでは, O社製で1.7±0.8cmH2O (変動係数0.48) , Y社製で3.1±0.3cmH2O (変動係数0.10) であった.条件IIよりも条件1での空気圧が高かった (p<0.01) .また, 2条件で必要な空気圧は製品ごとに異なっていた.
    【結論】吹き戻しでは, 伸展の条件や製品によりblowing時の口腔内圧が異なる可能性があるため, VPFの客観的評価は困難であると考えられた.
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  • 黒田 生子, 林 真子, 別府 玲子, 瀧本 勲
    47 巻 (2006) 2 号 p. 171-180
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    先天ろう児2例の人工内耳装用後2年間のコミュニケーション発達変化について質的検討を加えた.結果は以下のとおりであった.1) 両児で術後養育者の声に伴う情動 (vitality affect) の伝播に一定の改善を認めた.2) それにより, ろう児が養育者の気持ち (subjectivity) に目を向け, 気持ちを察する様子と言語獲得の基盤となるメタコミュニケーションの出現を認めた.3) 一連の変化には情動伝播の改善に伴う「養育者」―「ろう児」問のコミュニケーションの心的響存関係の質的改善が示唆された.4) 術前より養育者にコミュニケーションパートナーとしての基礎的態度が確立し, 児のコミュニケーション発達水準を考慮したうえでの人工内耳装用が一連の変化に貢献したと思われた.5) 両ろう児の聴覚経験の広がりは, 単に音韻記号の聴取改善に留まらず, 子守唄を介した母子コミュニケーションの出現に見るがごとく, 術前は共有困難であった「音の情操性」を介した日本的・社会文化的経験の共有・理解の点で, 児の日常性の質に影響を及ぼすと考えられた.6) 手指モードの併用は音韻記号水準の情報補償の点で, 人工内耳装用下の上記の聴覚経験と相補的に作用すると思われた.
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  • 佐藤 幸子, 小嶋 知幸, 加藤 正弘
    47 巻 (2006) 2 号 p. 181-187
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    構成機能が同一個体において左右それぞれの半球に局在するという従来の説に対して, 大脳損傷者を対象とし, (1) 課題と評価方法, (2) 対象の原因疾患, (3) 病巣部位および大きさを統制したうえで, 半球側性という観点から構成能力を検討した.被験者は脳梗塞による左半球損傷者23例と右半球損傷者10例.課題はReyの複雑図形の模写を実施し, 評価はOsterriethの評価法を用いた.結果, (1) 損傷半球別の群問比較では, 左半球損傷群の構成能力は良好であり, 右半球損傷群の構成能力の低下が明らかであった. (2) それぞれの群において, 例外的な得点を示した症例は, 変則的な半球側性が疑われた.以上より, (1) 構成機能は, 同一個体内において左右それぞれの半球に局在すると考えるのではなく, 通常は言語機能の局在する半球の対側 (多くは右半球) に局在する, (2) 例外的には両機能が同一の大脳半球に混在する場合もある, と解釈するのが妥当ではないかと考えられた.
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  • 今井 智子, 山下 夕香里
    47 巻 (2006) 2 号 p. 188-193
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    構音障害患者の発話明瞭度の適切な評価方法を検討する目的で, direct magnitude estimation (DME) 法を用いて舌切除患者の文章音読時の発話明瞭度を評価し, 結果の信頼性と妥当性について検討した.評価者は舌切除患者の臨床経験があるST2名, 臨床経験がないST4名および学生群10名であった.
    その結果, 検者間一致度はいずれの聴取者群においても0.6以上の相関が認められたが, ST経験有群で最も高かった.検者内一致度は, ST経験有群で高かったが, 学生群では低かった.妥当性に関しては, 一般成人5名による文章了解度との関連を求めたところ, いずれの聴取者群も高い相関を示した.DME法による発話明瞭度は聴取者群間で有意差はなかったが, 学生群で明瞭度のぼらつきが認められた.以上の結果から, DME法による発話明瞭度の評価は, 臨床経験のある専門家が行えば言語聴覚療法の臨床において有効性が高い可能性が示唆された.
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  • 小林 智子
    47 巻 (2006) 2 号 p. 194-201
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    金沢大学医学部附属病院耳鼻咽喉科で就学まで継続して金沢方式による言語指導を受けた聴覚障害児・者30名の言語性知能についてウェクスラー知能検査を用いて, VIQ, PIQを良聴耳平均聴力レベル別, 指導開始年齢別に分析した.対象児・者30名中24名 (80.0%) がVIQ85以上の言語性知能を有していた.良聴耳平均聴力レベル別では, 90dB未満群, 90dB以上群の2群間でVIQに有意差はなかったが, 90dB以上群は指導開始年齢が90dB未満群より有意に早かったので, 平均聴力レベルの違いによるVIQ値の比較は今後の検討が必要である.指導開始年齢とVIQの関係は, 0歳代開始群, 1歳代開始群, 2歳代開始群, 3歳以上開始群の各群間に有意差はなかった.以上より, 聴覚障害児の言語性知能を促進する言語指導法として, 文字言語の早期導入を行う金沢方式が効果的であるということがわかった.
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  • 中嶋 敏子, 中村 典史, 三川 信之, 柳田 憲一
    47 巻 (2006) 2 号 p. 202-207
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    口蓋未手術の口蓋裂児によって産生される言語音は, 声門音が占める率が高いが, 鼻咽腔閉鎖機能修復後は発達の経過とともに構音点が前方へ移行し, 歯茎音の占める率が高くなることがこれまでの調査研究で報告されている.口蓋化構音が発現した口蓋裂症例の場合は, 何らかの原因で構音点の前方への移行が十分になされなかったと推定される.これまでの研究報告では口蓋前方部の狭窄, 口蓋瘻孔の残存, 口蓋形成術後の軽微な鼻咽腔閉鎖不全等が口蓋化構音発現の要因として示唆されている.
    今回, われわれは口蓋化構音が発現した口蓋裂症例の口蓋形態を検討した.対象は口蓋形成術後の片側性完全唇顎口蓋裂症例30例である.口蓋化構音の発現が23例に見られ, 7例には見られなかった.口蓋化構音が発現した23例中8例, 発現しなかった7例中1例が口蓋形成術前にHotz型口蓋床を装着した症例であった.
    Hellmanの分類によるdental age IIC期に採取した上顎の石膏模型を計測し, 口蓋化構音発現の有無, Hotz型口蓋床装着の有無による差を検討した.その結果, 口蓋化構音発現群は非発現群に比べて, 先行研究と同様に, 口蓋前方部がより狭窄し浅い傾向が見られた.しかし, 口蓋の後方部の狭窄がさらに顕著であった.Hotz型口蓋床装着の有無による有意差はなかった.
    本研究の結果は, 先行研究を支持すると考えられる.先行研究との口蓋の後方部の形態の差については今後の検討課題としたい.
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  • 福田 章一郎, 塚村 恵子
    47 巻 (2006) 2 号 p. 208-212
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    人工内耳は重度難聴児の補聴手段として重要な位置を占めるようになり言語発達が良好な症例も多く見られるようになった.しかし, 両親が聴覚障害をもつ場合は, 養育環境として視覚手段が重要であり, また人工内耳の受け入れに両親が慎重であることから, 人工内耳が補聴手段として選択される例は非常に少ない.今回, 1歳11ヵ月時に人工内耳埋め込み術を受けた両親聴覚障害の重度難聴児1例について3歳9ヵ月までの発達を検討した.難聴発見時より両親は手話と聴覚口話を使用し, 本症例の母親を育てた経験がある健聴の祖母とおばの協力により音声言語が補償された環境で療育された結果, 術前本症例の音声言語の発達は視覚言語に多少遅れる形であったが, おおむね順調であった.本症例は音入れ後, 聴取能力の獲得, 構音の獲得, 語彙の増加, 構文の発達すべての面で順調な発達を遂げた.
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  • 能登谷 晶子, 原田 浩美, 石田 千穂, 小林 智子, 古川 仭
    47 巻 (2006) 2 号 p. 213-218
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    嗅覚障害に高次神経機能障害を合併した1症例を経験し, その高次神経機能障害について検討したので報告した.症例は現在10歳の右利きの女児で, 小学校入学後に嗅覚障害に気づかれた.7歳9ヵ月近医より嗅覚検査の依頼で金沢大学附属病院耳鼻咽喉科を初診した.経過中, 本例の母親から計算を始めとする学習上での問題があるという訴えがあり, 8歳6ヵ月以降高次脳機能評価を開始した.本例では全般的知能は正常であるが, 高度の嗅覚障害と, 左右障害, 計算障害, アナログ時計の読みや針入れ課題困難, かなの書字障害, 立方体の模写障害などからなる高次機能障害が認められた.本例の高次神経機能障害は, 空間的操作が要求される課題を中心に障害があると考えた.
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  • 明坂 尚子
    47 巻 (2006) 2 号 p. 219-222
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
  • Ollivier Laccourreye
    47 巻 (2006) 2 号 p. 223
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    In this one hour keynote lecture the speaker will review the historiscal aspects of the supracricoid partial laryngectomies namely the cricohyoidoepig-lottopexy (CHEP) and cricohyodopexy (CHP) procedure together with the technical reffinements that allow for a succesfull functional outcome. The indications, contraindications and oncological results published in the medical litterature as well as the experience gained at the author institution over the past thirty years will be presented and discussed. Emphasis, using numerous videos, will be placed upon the selection criteria, technical perioperative maneuvers and postoperative man-agement that allow for a successfull outcome in terms of swallowing, respiration and phonation.
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  • 久 育男
    47 巻 (2006) 2 号 p. 224
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
  • 角田 晃一
    47 巻 (2006) 2 号 p. 225-229
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    声帯溝症などの声門閉鎖不全に対する治療法は, 声帯内への注入療法として1911年Bruningsにより報告された声帯内へのパラフィンに始まり, さまざまな注入が試みられた.しかしながら使用禁止や, 効果の問題, さらにBSEの報告後は自家組織が安全とされ現在声門閉鎖不全に対する注入は, 現在いずれも自家の, 脂肪・コラーゲン・筋膜が主流である.その一方で, 1980年代から1990年代に声帯の溝, 瘢痕の摘出や, 切開を加えて生理的な創傷治癒機転により声帯粘膜を再生させる術式も行われている.
    これらの技術を応用し, 「声帯内自家筋膜移植術 (ATFV) 」を1997年に開発, 声帯溝症や声門閉鎖不全に対し治療を続けている.その後の良好な長期臨床成績と問題点を, 技術, 組織・再生医療面から検証をした.さらに, 本術式の応用である, 内転型の痙攣性発声障害に対する声帯内容置換術, 内視鏡下声帯内方移動術などを紹介し, 今後の本術式の将来の遺伝子治療や再生医療などへの応用の可能性を示唆する.
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  • 塩谷 彰浩
    47 巻 (2006) 2 号 p. 230-233
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    喉頭微細手術は, Kleinsasserおよび本学の斉藤が喉頭の手術に導入して以来, 古くから最もよく行われている音声外科手術の一つである.われわれは, 斉藤の流れを受け継ぎ, 慶大式の喉頭鏡や鉗子類を用いており, 現在の国産の器具はほとんどが慶大式と思われる.これらの器具のみでもほぼ満足な手術結果を得ることができる.しかし, 最近さらに繊細な手技のための器具も開発されており, また, 喉頭微細手術の適応を拡大してゆくには新しい手術器具・環境が必要である.そこで本稿では
    1.最近米国で提唱されているmicroflap techniqueを行う際の器具
    2.止血力に優れた電気凝固可能な鉗子, ハサミ, メスと拡張式喉頭鏡およびビデオカメラシステムを組み合わせた, われわれが構築した新しい喉頭内視鏡手術環境
    3.米国におけるロボット支援手術の喉頭手術への導入の研究について紹介し, 喉頭微細手術の未来を手術器具の面から考えてみたい.
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  • 兵頭 政光
    47 巻 (2006) 2 号 p. 234-239
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    音声外科手術は発声時の声帯の形態や位置などを是正することを目的とする.したがって, 特に喉頭枠組み手術においては術前に声帯萎縮や固定位置などを正確に把握するための画像診断が重要である.本稿では, ヘリカルCTによる多断面再構成像 (MPR法) および3次元CT内視法の有用性および手術への応用について述べる.MPR法による喉頭の冠状断像では声帯の萎縮やレベル差が明瞭に描出された.CT内視法は内視鏡所見と同様の画像を提供するばかりでなく, さまざまな方向からの観察が可能で, 音声外科手術の術式の選択に有用であった.また, 作成した3次元画像を用いて甲状軟骨形成術1型のコンピューターシミュレーションや, 3Dprinting法による喉頭の立体模型作成を行った.このような手法は手術のプランニングやシミュレーションにおいても有用であった.
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  • 佐藤 公則, 坂本 菊男, 中島 格
    47 巻 (2006) 2 号 p. 240-246
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    ピアルロン酸レセプターとしての機能をもつ接着分子であるCD44の発現と声帯粘膜内のピアルロン酸の分布を新生児, 乳児, 成人で研究した.
    新生児の声帯粘膜ではピアルロン酸の分布に先立って黄斑内の星型細胞とラインケ腔内の線維芽細胞にCD44の発現を認めた.声帯粘膜にピアルロン酸が分布する乳児期以降では黄斑内の星型細胞のほとんどにCD44の発現を認め, その周囲の黄斑にピアルロン酸がより密に分布していた.この傾向は成人になっても同様であった.
    声帯の黄斑部の星型細胞がピアルロン酸の産生に深く関与し, 声帯粘膜のピアルロン酸の維持, 代謝に関与していることが示唆された.また声帯の黄斑部とそこに密に分布するビタミンA貯蔵星型細胞が声帯粘膜の細胞外マトリックスの代謝に関与していることが示唆された.
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  • 西山 耕一郎, 正来 隆, 永井 浩巳, 橋本 大門, 臼井 大祐, 佐藤 賢太郎, 堀口 利之, 八尾 和雄, 角田 晃一, 廣瀬 肇
    47 巻 (2006) 2 号 p. 247-251
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    声門閉鎖不全に対する新しい手術法として, 自家側頭筋膜移植術が開発された.この手術法は喉頭直達鏡下に手術を施行でき, 頸部に外切開を必要とせず低侵襲であり, 声帯間隙が小さな症例に対してはきわめて良好な成績を収めている.しかしながら, 声帯間隙の大きな症例は本法の適応外とされその改良が望まれていた.今回われわれは, 声帯突起外側に筋膜を移植することにより声帯膜様部のみならず, 披裂軟骨そのものを内方に移動させる手技を開発した.これにより頸部に外切開を入れずに声帯間隙が大きな症例に対応できるようになった.現在までに片側性声帯麻痺に伴う声門閉鎖不全症例11例に対して施行した.その結果, 全症例において移植した筋膜の脱落は認められなかった.術前に比べて術後は, 麻痺側声帯の内方移動を認め, 音声の質的改善, PPQ, NHRの改善を認めた.液体の誤嚥の改善も認めた.
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  • Yuri Fujiwara, Gunilla Henningsson, Noriko Ainoda
    47 巻 (2006) 2 号 p. 252-257
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    Purpose: To perform content analysis of perceptual speech assessment methods appearing in articles in Japanese journals.
    Data extraction and analysis: We extracted 59 articles from four major journals on cleft palate published between 1988 and 2004, and analyzed their content with respect to numbers and ages of subjects, variables of speech samples, types of speech sounds, judgment method, variables of judges, and reliability measurement.
    Results and conclusion: The subjects' numbers and ages showed a wide range. Two major variables of the samples were resonance and articulation, and the types of speech sounds were diverse. The most prominent judging method for articulation was transcription. The numbers and professions of the judges were missing in almost half, and a description of reliability measurement was absent in most articles. We concluded that these diversities and lacks of information constitute potential hindrances to effective comparison and sharing of information not only at the domestic level but also in global terms.
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