看護科学研究
Online ISSN : 2424-0052
ISSN-L : 2424-0052
8 巻, 2 号
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資料
  • 大津 佐知江, 佐伯 圭一郎, 草間 朋子
    2009 年 8 巻 2 号 p. 21-28
    発行日: 2009年
    公開日: 2017/11/28
    ジャーナル フリー
    外来看護師が看護師としての専門性を発揮するためにはそれを発揮できる環境整備が不可欠と考える。本研究は、外来看護の質向上のための環境整備をすすめるうえの情報を入手することを目的とし、全国の一般病院の看護部長65名を対象に、「医療情報システム」「診療アシスタント」「診療の補助業務の中央化」など10項目の外来看護環境システムの導入状況を調査した。さらに、外来看護師592名を対象に、環境整備に関する項目の導入状況と「看護職者職業経験の質尺度」を用いた看護職者の質との関連を調査した。今回調査を行なった施設で80%以上導入されていた項目は、「医療情報システム」「診療アシスタント」「診療の補助業務の中央化」であった。また、導入が遅れている項目は、「キャリアラダーによる配置」「人事考課」「専門・認定看護師」「専門外来」「外来機能分離」であった。これらの外来看護環境に関連した項目を導入している施設は、していない施設の外来看護師より「看護経験の質」尺度得点は高く、外来看護の質を保つ上で導入の必要性が示唆された。
  • 江藤 真紀, 赤星 琴美, 草間 朋子
    2009 年 8 巻 2 号 p. 29-33
    発行日: 2009年
    公開日: 2017/11/28
    ジャーナル フリー
    医療制度改革や特定健診・保健指導の実施、さらには時代の流れもあり、保健師には今まで以上に高度な専門性や力量が求められている。また、「保助看法」の改正により、保健師の教育年限が従来の倍となった。地域に密着した保健師活動が展開できる保健師の養成と、保健師にしかできない「保健指導」の実施について考え直す必要がある。そこで、3つの保健師の裁量・業務範囲の拡大( (1)特定健康診査・特定保健指導を効果的に進めるための裁量範囲の拡大、(2)特定高齢者に対する訪問型介護予防事業を効果的に進めるための裁量範囲の拡大、(3)簡易キッドを用いたインフルエンザの検査および予防接種における裁量範囲の拡大 )と保健師の養成は2年間の大学院修士課程で実施すべきであることを提案した。保健師の裁量範囲の拡大と保健師の養成を大学院修士課程で実施することで、保健師の専門性がより明確になり、専門職としての社会的責務が果たせると考える。
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