家族社会学研究

家族変化とその地域差

三谷鉄夫

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 1-2
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_1

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「先進諸国における家族政策と雇用政策の関係」について

小島宏

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 3-5
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_3

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文献紹介

木戸功

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 6
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_6

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フランスにおける家族政策の雇用政策化とその影響

小島宏

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 7-18
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_7

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本研究は、近年のフランスにおける家族政策の雇用政策化の動向とその雇用創出と社会保障制度に対する影響に関する文献研究である。これは、女子労働力率上昇と出生率低下を経験したわが国にとっての政策的含意を導き出すことを目的としている。第1に、フランスにおける家族政策の最近の動向が記述された。第2に、家族政策変化、特に養育親手当 (APE) と自宅保育手当 (AGED) の1995年改訂による雇用に対する影響が検討された。第3に、1998年の家族政策改革の評価が社会保障財政改革の枠組みの中でなされた。最後に、家族政策と家族戦略の関係に関連づけながら、フランスにおける変化のわが国にとっての政策的含意が論じられた。

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統一ドイツにおける家族政策

家庭と職業の両立政策を中心に

魚住明代

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 19-30
発行日: 1998/07/31
公開日: 2010/02/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_19

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ドイツ統一後、連邦政府は東西間の政策調整に力を注いできた。家族と女性に関する領域で統一条約 (1990) が要請した課題はほぼ達成されつつあるが、「家庭と職業の両立」政策は、現在もなお満足な展開を見せていない。本稿では、統一ドイツにおいてこの課題を達成することが困難な背景を分析することを目的としている。1.統一前の旧東西ドイツの家族政策の基本方針と施策内容 (主に出産・子育て支援) の比較を行い、2.統一後の東西間の政策調整に注目し、統一条約の要請内容とその達成状況を分析した。3.そして統一後の家族政策の中心課題である「家庭と職業の両立政策」が、東西の女性の就業動向からみて充分に実現されていない背景を次のように考察した。まず育児休暇と育児手当は延長されたが (1992) 、公的な保育制度は十分に整備されておらず、この政策を有効なものにしていないというジレンマがある。さらに、ドイツにおける近年の高失業率のもとで、高学歴ならびに有資格の母親が周辺労働力と見なされたままパート化が奨励されている労働市場の問題等がある。

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イギリスにおける女性の雇用と家族政策

イトペング

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 31-42
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_31

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EUの男女雇用平等政策と社会政策は女性の社会的そして労働市場における状況を大きく変えたとはいえ、完全なジェンダー平等にはまだ乏しい。イギリスの場合でもここ数十年における男女雇用平等政策の導入にも関わらず、多くの女性は現在でも労働市場においてそして社会保障の面でも様々な不利を蒙っている。本稿では1980年以来におけるイギリスの男女雇用平等政策と家族政策の動向、そして、それらの政策がいかに女性の経済的社会的状況に影響したかを検討する。また、現在イギリスで広く議論されている「キャッシュとケア」の議論をふまえて、これがどのように理論的に理解できるのかを考える。

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オランダのパートタイム就労政策

ジェンダーとシティズンシップの視点から

岩上真珠

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 43-54
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_43

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1990年代に入って、オランダ政府は徐々に女性の雇用を拡大する政策を導入し始めた。その結果1994年以降、とりわけパートタイム就労が推奨されてきた。一般的に、パートタイム就労はフルタイム就労に比べ不利に扱われることが多いので、好ましくないと考えられてきた。しかし、1996年11月に、オランダではパートタイム就労者とフルタイム就労者を差別的に扱うことを禁じた新法を施行した。女性の雇用をめぐるオランダのこの新しい政策は、ジェンダーと家族をめぐるEUの政策にも沿うものである。そこにおける共通の認識は、第1に、男女の被用者はともに家族責任を有する、第2に、子育てのような第一義的な家族責任は無償労働である、というものである。新政策には、男性中心の「家計支持労働者モデル」から、ジェンダーにかかわらない「1.5稼働者モデル」への切り替えがみられる。それを受けて、現在もっとも重要なオランダ政府の政策目標は、有償労働と無償労働の適正な組み合わせと、男女双方にそれらを平等に割り当てることである。要するに、男女両性が平等なシティズンシップをもつことが目指されているのである。その意味で、パートタイム就労に重点を置くオランダの雇用政策は、家族生活と職業生活の、新たな、そしてよりよい調和の実現を促進するものと考えられる。

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育児休業制度のジェンダー効果

北欧諸国における男性の役割変化を中心に

舩橋惠子

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 55-70
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_55

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育児休業は、常にジェンダー変革的とは限らない。制度は両性に開かれていても、実際に取得するのは母親が多い。女性ばかりが取得する結果、労働市場における男女不平等が再生産される。では、いかなる条件の下で、育児休業政策はジェンダー革新的になるのだろうか。本稿では、EUおよび北欧諸国 (スウェーデン、デンマーク、ノルウェー) の経験に注目しながら、男性の子育てを促進するジェンダー自覚的な育児休業のあり方を探る。ヨーロッパの経験からは、1) 「男性稼ぎ手モデル」から「平等シェアモデル」へ、2) 「家族単位」の制度から「他者 (移譲できない個人の権利」としての制度へ、という二つの基本的な政策動向が見いだされた。北欧の経験によれば、ジェンダー変革的な育児休業制度の条件は、1) 最低6ヶ月を越える充分な期間の長さ、2) 給与に連動した高水準の給付、3) 柔軟性、4) 割当制、の4つである、、さらに、企業文化の革新、父親役割の変革、ケアラーとしての父親 (対する社会的支援などが重要であることもわかった。このような父親の育児を推進する政策に加えて、男性保育者増強政策も必要である。育児は、男女の間でも、家族と国家との間でも、分かち合いうるのである。

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国際結婚に対する社会の寛容度

竹下修子

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 71-82
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_71

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夫外国人・妻日本人の国際結婚に対する社会の寛容度を、筆者が1996年に行った調査から得られたデータを用いて検証した。一元配置の分散分析の結果、夫がアジア人の方が欧米人よりも妻の両親の結婚に対する反対の度合いが高いことがわかった。また、夫の両親の結婚に対する反対の度合いと夫の宗教・夫の出身地域との関連が認められた。宗教的内婚の規範性が最も強いのはユダヤ教であり、イスラム教、ヒンズー教、仏教、キリスト教、無宗教の順に続いている。これを夫の出身地域別にみると、ユダヤ教徒 (2人) は欧米人であるが、イスラム教徒・ヒンズー教徒・仏教徒のほとんどがアジア人であり、キリスト教徒・無宗教のほとんどが欧米人である。二元配置の分散分析の結果から明らかになったことは、夫の両親の反対の度合いが最も高いのは、夫の学歴が比較的低いアジア人の場合であり、夫の両親の反対の度合いが最も低いのは、夫の学歴が比較的低い欧米人の場合であるということである。

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高齢女性と選択的親子関係

水嶋陽子

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 83-94
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_83

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本稿は、高齢女性と子供の関係に生じている、新しい動向の一端を捉えることをめざしている。ここで着目する老年期の今日的特徴とは、夫の死後、女性が独居する時期の出現である。まずアメリカの親子関係研究を概観し、この新局面の分析には、親子関係が双方の交渉により変容しうること、つまり構造的ではなく関係的な性質だとする視角を用いる。すると高齢女性の人間関係形成能力が問題となる。そこで主婦役割を検討し、女性は老年期にも、生活に密着した人間関係形成能力をもつ存在であることを確認する。そのうえで、調査事例を紹介する。事例から明らかになったのは、 (1) 高齢女性は子供を含め広範な人々との間で相互依存的なネットワークを形成している、 (2) 高齢女性は自分のライフスタイルにあわせて、子供との関係を操作している、である。以上より、高齢女性の親子関係には柔軟性があるといえる。最後に、親子関係の柔軟性がもつ今日的な意味を議論する。

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都市居住高齢者のソーシャルサポート授受

家族類型別モラールへの影響

平野順子

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 95-110
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_95

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本稿では、都市高齢者のソーシャルサポート授受のパターンと、ソーシャルサポートとモラールとの関連性について検討した。都内在住の65歳以上の高齢者に対して質問紙調査を実施し、最終的に780名のデータを分析対象とした。分析を行う際、対象者の世帯における配偶者と同居子の有無という家族類型に着目して、4つのグループに分類した。結果は以下のとおりである。 (1) 4群いずれにおいても、情緒的サポートは家族や友人や近隣といったサポート資源と自発的にサポート授受を行っていた。 (2) 手段的サポートと介護的サポートは主に家族との間で授受されていた。したがって、これらのサポートは家族人数の減少につれて授受も減少していった。 (3) 「サポートを受領する必要がない」という自立性は、サポートの授受そのものよりもモラールに対して正の影響があった。 (4) 夫婦のみ世帯では、男性の場合、配偶者への提供サポートがモラールに正の影響をもっていた。一方、女性の場合、配偶者への提供サポートは、モラールに対して負の影響を持っていた。 (5) 配偶者も同居子もある男性では、子どもとの互酬的なサポート授受が高いモラールと関連していた。 (6) 4つの群の中で、配偶者と子どもの両方と同居している群で最もモラール得点が高く、同居していない群に移行するにつれモラール得点が低下していた。

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夫婦形成タイミングに対する定位家族構造の効果とそのコーホート間変動

NSFHデータにみる米国家族変動の一側面

加藤彰彦

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 111-127
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_111

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定位家族構造と夫婦形成タイミングとの関連は、これまで次の2つの仮説によって説明されてきた。社会化仮説は、幼児期において父親不在の家族で生活した者は、伝統的な性役割や規範の内面化が不十分なために結婚のタイミングを遅らせると主張する。ストレス仮説は、ひとり親家族への移行や再婚家族への移行が、子どもや青年を定位家族から離脱させて、未熟な成人役割へと駆りたてると主張する。本研究は、全米家族世帯調査データとコックス回帰モデルを用いて、これらの仮説を検討した。分析結果は、全体として2つの仮説を支持した。しかしながら、定位家族構造変数と出生コーホートとの間に交互作用があるために、これらの仮説の妥当性はコーホートによって異なる。社会化仮説は、ベビープーム期のコーホートの結婚タイミングとベビーバスト期のコーホートの同棲タイミングを説明する。一方、ストレス仮説は、ベビーブーム期のコーホートの結婚タイミングと、ベビーブームおよびベビーバスト期のコーホートの同棲タイミングを説明する。こうした交互作用の実質的な源泉は、コーホート規模と離婚率というマクロ変数と、定位家族構造変数との交互作用にあることが示された。

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文献紹介

木村清美

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 128
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_128

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中国の家族社会学の新しい動向

飯田哲也

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 129-134
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_129

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米国における父親研究の動向

石井クンツ昌子

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 135-141
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_135

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文献紹介

竹村祥子

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 142
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_142

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書評

上野千鶴子

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 143-145
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_143

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書評

木本喜美子

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 146-148
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_146

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書評

松本誠一

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 149-151
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_149

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書評

田渕六郎

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 152-154
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_152

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書評

野沢慎司

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 155-157
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_155

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書評

畠中宗一

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 158-159
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_158

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文献紹介

熊谷苑子

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 160
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_160

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文献紹介

山本質素

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 161
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_161

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菅谷よし子

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 162
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_162

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松岡英子

1998 年 10 巻 10-2 号 p. 163
発行日: 1998/07/31
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.10.10-2_163

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