家族社会学研究

流れゆく日々

研究テーマをめぐって

野々山久也

2006 年 17 巻 2 号 p. 5-6
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_5

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家族変動のさらなる理解に向けて

目黒依子

2006 年 17 巻 2 号 p. 7-12
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_7

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シンポジウム「雇用流動化と家族」

舩橋惠子

2006 年 17 巻 2 号 p. 13-16
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_13

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経済の変化と家族は互いに密接に関連し合っている。日本企業における近年の雇用流動化は, 家族生活にいかなるインパクトを与えているだろうか。木本喜美子は, 日本では依然として中核的労働者は保護されているが, 女性と若者を中心に非正規労働者がより多く保護から外されていることを明らかにする。宮本みち子は, 雇用流動化が主に貧しい階層の若者を直撃し, 自立と家族形成を困難にしていると述べる。武川正吾は, 個人の柔軟な働き方と生活保障に向かって, 日本の社会保障システムを変えていかなければならないと提案する。2人の討論者は, 働き方と価値観を変える具体的な道筋について, 論点を展開する。討論において重要な視点は, ジェンダーと社会階層である。

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雇用流動化のもとでの家族と企業社会の関係

企業の人事戦略を中心に

木本喜美子

2006 年 17 巻 2 号 p. 17-28
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_17

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本稿の目的は, 雇用流動化が家族-企業間関係にいかなる変容をもたらしているのかを検討することにある。バブル経済の崩壊後の雇用流動化が日本的慣行を揺るがしているとすれば, この日本的雇用慣行を媒介としてとり結ばれた家族と企業社会の安定的で密な関係に変化を生じさせていることになる。だが統計データを解読すると, 雇用流動化の担い手は若年層, 女性層, 男性高齢層である。男性中年期・壮年期層に影響をもたらすとみなされてきた「成果主義」の導入も, 喧伝されたほどの変化をもたらしておらず, この層の雇用の安定性は保たれている。また個別企業の人事戦略をみても主として女性の正社員数が絞りこまれ, 若年層と女性の非正規化, そして非正規内部の多層化が推進されてきている。以上から見るならば, 2005年時点でも家族-企業間関係は大きく揺らいではおらず, 中核層と周辺層の隔離と後者の分断化が進行しているといわなければならない。

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雇用流動化の下での家族形成

宮本みち子

2006 年 17 巻 2 号 p. 29-39
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_29

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成人期への移行期であり家族形成期にある若年層に焦点を当てて, 雇用流動化が, 家族にいかなる影響を及ぼしつつあるのかを検討する。雇用流動化は, 非正規・非典型雇用の増加に著しい。とくに, 低学歴・低所得出身者に顕著である。また, 女性の非正規・非典型雇用が増加している。不安定雇用にともなう低所得は, とくに男性の有配偶率を低下させている。初職時に非正規・非典型雇用に就いた場合, その期間は長期化し, 結婚の時期の遅れの原因となっている。女性の場合には, 男性ほど明確な関連性はみられないものの, 晩婚化に結びついていることは確認できる。雇用流動化の影響は, 若年層全般に及んだというよりは, 非正規・非典型雇用に入らざるをえなかった層に大きな影響を及ぼしている。欧米諸国と比較してみると, 雇用流動化に対処するために共働きカップルを形成するよりも, 結婚を回避して親元にとどまろうとする傾向がみられる。雇用流動化とそれに関連する諸制度, および家族意識が, 家族形成を阻害する方向に作用しているものと思われる。

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雇用の流動化と生活保障システムの危機

武川正吾

2006 年 17 巻 2 号 p. 40-50
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_40

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雇用の流動化は「労働の柔軟性」の帰結であり, グローバル化と個人化によってもたらされる。これらの社会変動の結果, 現在, 生活保障システムが危機に陥っている。生活保障を担う日本の福祉国家レジームは, (1) 強い官僚制と弱い社会民主主義, (2) 社会支出の少なさと公共事業支出の多さ, (3) 強い経済規制と弱い社会規制によって特徴づけられ, これを支えた下部構造は, 調整型市場経済 (CME) の亜種としての「生産レジーム」と, 家父長制的な「再生産レジーム」だった。90年代以降グローバル化と個人化によってこれら二つの下部構造が急速に変容しつつあり, 従来の生活保障システムに頼ることが困難となり, 国家の社会保障への期待が高まりつつあるが, さらにその根幹である社会保険の空洞化が始まっている。個人化と社会的包摂を理念とする新たな生活保障システムの構築が求められている。

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雇用流動化に対応しかつ日本の家族観に沿う社会的保護のあり方を問う

コメントにかえて

永瀬伸子

2006 年 17 巻 2 号 p. 51-55
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_51

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正社員を中心に据えた雇用保護の制度が変わらないままで, 保護の少ない非正社員の働き方が若者と女性に増えている。訓練機会の少なさ, 途切れがちな雇用見通し, 育児休業の権利がないことなどの点から, 若い世代の人的資本形成と家族形成を阻害する点で問題性が大きい。雇用流動化はグローバル化やIT化の結果として帰らぬ道と思われることから, 非正社員についても社会的な保護を付与すること, また不安定な雇用を前提に, 夫婦でリスクを分散できる共働き (ダブルインカム) 社会の構築, また雇用者もケア活動が十分に行えるような雇用ルールや社会的保護の制度の変更が望まれる。ただし父親が生計を維持し, 母親が家庭にいるような家族像への支持は依然強いものがある。人々が選びたい未来を描け, かつ, 経済的に維持可能な形として, 社会的保護の制度を考えていかないと空回りとなる可能性もあり, そうした方向を模索していく必要がある。

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雇用流動化社会における家族形成を考える上で気をつけたいこと

須長史生

2006 年 17 巻 2 号 p. 56-58
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_56

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雇用流動化の問題を, 働き方や労働観の変化と捉えた場合, それは単に克服されるべき対象としてのみ把握されるべきではない。早くからの職場体験や職業訓練を受けて, さまざま努力の末に獲得される正社員の座が, 長時間労働と苛酷な労働条件に色づけされているものであったり, そのような状況の中で形成される家族が女性が専業主婦をしないと維持できないようなものであるとするならば, 正社員化のみを模索する議論には一定の留保が必要と思われる。従来の議論に加えて必要なのは, 正社員と非正社員との間の格差の是正, それも賃金や社会保障の整備といった「量的な格差」の是正に加え, 社会的評価にかかわるような「質的な格差」の是正を目指す議論ではないだろうか。

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未就学児を持つ共稼ぎ夫婦における疲労症状

蟹江教子

2006 年 17 巻 2 号 p. 59-67
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_59

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未就学児を持つ共稼ぎ夫婦を対象に, 配偶者の働き方が夫および妻の疲労症状に与える影響について検討した。得られた知見は以下のとおりである。夫と妻で配偶者に影響を与える要因は異なり, 夫の仕事ストレスと妻の疲労症状との間に関連は認められなかったが, 妻の仕事ストレスが高い場合, 夫の疲労症状も高いことが明らかになった。しかし, 夫の残業時間が短く, ワークアディクションでなければ, 妻の仕事ストレスの影響は緩和された。夫のワークアディクションが高い場合, 妻の疲労症状は高くなるが, 妻のワークアディクションは夫の疲労症状と何ら関連が認められなかった。考察では, 夫と妻で配偶者の影響が異なるのは何故か, 特に夫が働きすぎの場合, 妻の仕事ストレスの影響を受けやすいのは何故か, これらの点について検討した。

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乳幼児をもつ親の夫婦関係と養育態度

堀口美智子

2006 年 17 巻 2 号 p. 68-78
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_68

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本稿では, 東京都市部在住の5歳児をもつ妻124名, 夫108名のデータを用いて, 夫婦関係と養育態度の関連について検討した。階層的重回帰分析の結果, 属性の影響を統制しても, 夫婦関係満足度は養育態度に有意な影響を及ぼしていた。夫婦間に葛藤や不満があると, 子どもに対してあたたかい受容的な態度で接することが少なく, 子どもが言うことを聞かないときにどなったり強く叱ったり, 傷つくような言葉を言ったり無視するなど, きびしい非受容的な養育態度になる傾向が見られた。また, 子どもが誕生した時点の夫婦関係が5年後の夫婦関係に影響を及ぼしており, 子どもの誕生を迎えた時期の夫婦関係の質は累積して養育態度形成にかかわる可能性が示唆された。夫婦関係が不和であると心理的なマルトリートメントにつながりやすいことから, 親になった夫婦は, 良好な夫婦関係を維持する努力が必要であると思われる。夫婦の親への移行を支える社会的支援も不可欠であろう。

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「台湾の研究者による東アジアの家族研究」特別寄稿に寄せて

岩井紀子

2006 年 17 巻 2 号 p. 79-80
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_79

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Explanations of Gender-Based Household Labor Divisions

A Cross-National Study

Chin-fen Chang

2006 年 17 巻 2 号 p. 81-94
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_81

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The goal of this paper is to analyze gender-based divisions of household labor across countries by using the data of International Social Survey Programme conducted in the year of 2002. Results from a binomial logistic analysis indicate that the perspectives of relative resources (measured by education, family income), gender ideology (measured by gender role attitudes), and time availability (measured by working less than full-time) all receive support. Specifically, both wives' and husbands' educational backgrounds and family income, liberal gender ideology, or wives having full-time jobs reduce the likelihood of gender-based household labor divisions. The findings also indicate that households in countries with higher scores in gender empowerment measure less likely comply with the traditional pattern of divisions of household labor by gender. However, respondents from wealthy countries, such as the Netherlands and Japan, do not automatically show a high level of egalitarianism in sharing housework.

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Gender-Role Attitudes in Taiwan and Coastal China

Su-hao Tu, Pei-shan Liao, Ying-hwa Chang

2006 年 17 巻 2 号 p. 95-109
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_95

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This paper examines patterns of gender-role attitudes and the factors producing them based upon the supposition that social and economic changes are the main determinant of individual beliefs. This comparative study, using empirical data from the East Asian Social Survey of 1996-97, focuses on Taiwan and coastal China. Latent Class Analysis revealed generally similar patterns of gender-role attitudes between Taiwan and China. Residents of coastal China were found to be more likely than Taiwanese to hold traditional attitudes toward gender roles. Multinomial logistic regression analysis of the two data sets revealed, moreover, that education was consistently significant across the two societies but more pronounced in Taiwan. Diverse findings on gender, birth cohort, childbearing, and parental effects between Taiwan and China suggest that socio-economic development, to some degree, differentiate individual gender-role attitudes regardless of the shared cultural heritage.

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Wife's Decision-Making Power in a Chinese Context

A Marital Dyadic Perspective

Yu-Hua Chen, Chin-Chun Yi

2006 年 17 巻 2 号 p. 110-123
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_110

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Previous studies of women's family status have raised various measurement concerns on wife's family decision-making power. Two major problems often mentioned are a lack of adequate measurement techniques and the failure to use couple-based data. This study examines both questions by providing evidence for a better measurement of marital power. The context is non-western, namely the Chinese society, and Taiwan will be used for illustrative purpose. In terms of wife's family decision-making power, we begin with a description of major theories and their links to power measures. A brief and critical review of the 'final say' measure of marital power is provided. Next, using Taiwan's family survey data, we illustrate how proposed measures of wife's family decision-making power are constructed with a specific emphasis on couple-based data and weighted scheme. Finally, by comparing personal characteristics, structural factors, as well as communication patterns within couples in the multivariate analysis, we demonstrate that the couple-based measure is indeed more effective in representing wife's marital power in the family.

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次世代育成支援対策関連の取り組み施策

「取組方針」「次世代法」「関連3法の改正」について

西岡八郎

2006 年 17 巻 2 号 p. 124-135
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_124

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誌上討論

白波瀬佐和子

2006 年 17 巻 2 号 p. 136
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_136

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誌上討論

落合恵美子

2006 年 17 巻 2 号 p. 137-138
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_137

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誌上討論

赤川学

2006 年 17 巻 2 号 p. 139-141
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_139

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書評

山田昌弘

2006 年 17 巻 2 号 p. 142-143
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_142

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書評

飯田哲也

2006 年 17 巻 2 号 p. 144-145
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_144

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書評

堤マサエ

2006 年 17 巻 2 号 p. 146-147
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_146

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書評

熊谷文枝

2006 年 17 巻 2 号 p. 148-149
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_148

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書評

岡田あおい

2006 年 17 巻 2 号 p. 150-151
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_150

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文献紹介

森田美佐

2006 年 17 巻 2 号 p. 152
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_152

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文献紹介

武藤香織

2006 年 17 巻 2 号 p. 153
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_153

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文献紹介

井田瑞江

2006 年 17 巻 2 号 p. 154
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_154

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文献紹介

冨江直子

2006 年 17 巻 2 号 p. 155
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_155

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文献紹介

村上あかね

2006 年 17 巻 2 号 p. 156
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_156

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文献紹介

和泉広恵

2006 年 17 巻 2 号 p. 157
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_157

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文献紹介

表真美

2006 年 17 巻 2 号 p. 158
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_158

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文献紹介

岩渕亜希子

2006 年 17 巻 2 号 p. 159
発行日: 2006/03/20
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_159

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訂正

2006 年 17 巻 2 号 p. 171a
発行日: 2006年
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_171a

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訂正

2006 年 17 巻 2 号 p. 171b
発行日: 2006年
公開日: 2009/08/04

DOIhttps://doi.org/10.4234/jjoffamilysociology.17.2_171b

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