日本農村医学会雑誌
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49 巻 , 6 号
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  • 浜田 正行
    2001 年 49 巻 6 号 p. 799-806
    発行日: 2001/03/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    We held the 49th meeting of The Japanese Association of Rural Medicine in Mie Prefecture in November, 2000. The main theme of this meeting was “Future Aspect of Health, Medicine and Welfare in the next Century, with special reference to the medical service in local community”.
    Firstly, I introduced the history of our hospital, that wasestablished in 1938, named Chusei Hospital with 30 beds. In 1993, our hospital was transferred in present place, and renamed Suzuka General Hospital, with 500 beds. Since, our hospital has been recognized as the Suzuka city hospital.
    Secondly, I mentioned my career as a cardiologist. My lifelong teacher, Professor Hideo TAKEZAWA, led me a clinician and researcher by bedside teaching, with intense passion and research mind.
    Finally, I described a clinical results in the diagnosis and treatment for coronary artery disease in our cardiology division with my colleagues. Especially, focusing in recent one year, we performed percutaneous coronary intervention (PCI) to both native and in-stent restenosis lesions using cutting balloon TM. Initial success rate, rate of restenosis and complication rate were favorable results.
  • 岩崎 榮
    2001 年 49 巻 6 号 p. 807-811
    発行日: 2001/03/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 北川 正恭
    2001 年 49 巻 6 号 p. 812-820
    発行日: 2001/03/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 矢谷 隆一
    2001 年 49 巻 6 号 p. 821-825
    発行日: 2001/03/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 中野 赳
    2001 年 49 巻 6 号 p. 826-830
    発行日: 2001/03/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 山根 洋右
    2001 年 49 巻 6 号 p. 831-839
    発行日: 2001/03/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    1997年から2年間にわたり, 日本を縦断する調査研究チームを編成し, 永年, 各研究者が健康づくり支援活動を続けている都市近郊農村, 農山村, 農漁村を対象に, 農山村の中高年女性の健康実態把握と健康増進対策に関する調査研究を行った。
    1. 多様化する農村の実態とコミュニティ特性を明らかにするため, コミュニティ・プロフィールに関する調査票を作成した。対象とする農山村町村の特性をこれにより把握し, 変貌する農村コミュニティの実態把握と問題の分析に有効であることを明らかにした。
    2.「農村中高年女性ヘルスチェック調査票」を作成した。また, 地域特性別, 年齢階層別の「中高年女性コミュニティヘルスケア・マネージメントシート」を作成し, 農村女性の健康増進計画策定に有効であることを明らかにした。
    3. 農村地域における中高年女性の全国縦断的健康実態調査を行った。特に「更年期障害」を中心に, ライフスタイルとの関連を分析し, 更年期障害は, 血管運動神経障害タイプが5%, 睡眠障害, 神経症, 知覚障害のタイプが各1%みられた。これらの障害は, 月経周期, すなわち血清エストロゲン濃度よりも, 生活役割における社会心理的因子により影響されている可能性を明らかにした。
    4. 各分担研究者により, 共同調査と平行して個別テーマを設定し, 調査研究を行った。個別研究テーマは, 北海道「農村中高年女性の頭部CT健診と痴呆予防対策」「中高年女性農業従事者と酪農従事者の健康実態と対策」, 秋田「農村中高年女性の経年的脂質動態と脂質上昇に関する経年的解析」, 千葉「農村中高年女性の健康と生活習慣」, 長野「農村中高年女性の生活と健康実態, 特に健康度判定と社会的文化的要因」, 島根「農村中高年女性の健康実態とヘルスプロモーション」, 熊本「農村健康長寿者の実態と中高年女性の健康増進対策, 特に住民参加型健康増進活動」である。これらの多角的調査により, 農村中高年女性の健康問題の多様性と健康増進対策の在り方を明らかにした。
  • 2001 年 49 巻 6 号 p. 840-845
    発行日: 2001/03/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 2001 年 49 巻 6 号 p. 846-851
    発行日: 2001/03/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 椎貝 達夫, 藤澤 忠光, 佐藤 納穂子, 小谷野 知美
    2001 年 49 巻 6 号 p. 852-862
    発行日: 2001/03/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    日本のエネルギーベース食糧自給率は40%前後まで低下している。取手市の住民を対象としたアンケート調査では, 成人の83%, 高校生の45%, 中学生の54%がこの低い自給率を「心配」と答えた。
    世界の食料生産は地球温暖化の影響もあり, 今後需要に応じられるか不安である。日本周辺の政情も安定していないから, 上一時的にせよシーレーンが確保できず, 輸入が途絶えるおそれがある。
    このように食糧自給率低下は国の基本的課題として, 討論されるべきだが, 日本のマスメディアはほとんど取り上げようとしない。農業政策の不合理と非難するが, 危機管理上どう対処するのか示すことはない。
    1993年以来, GATT, WTOで日本はコメの自由化を迫られ, 譲歩した結果, ミニマムアクセス, コメの関税化を承認した。
    米国を中心とした自由貿易の拡大路線に日本は乗せられており, もし食糧安全保障を主張し, コメ輸入に反対すれば日本の工業製品輸出が制限されるのではないかと, 日本政府, 日本のマスメディアともに恐れている。
    コメ輸入自由化により, 輸入米が増加, やがて日本の稲作は破壊的な打撃を受ける。島国である日本があるレベルの食料自給を主張することは, 米国やケアンズグループを除いた諸国には理解されやすい。途上国やNGOの同意をとりつけ, WTO協定の見直しをすすめるべきである。
    また農村は日本の原風景でなければならないのに, 全国の農村の建築様式や色彩の乱れははなはだしい。全国に10~20か所の「モデル農村」を作ることを提案したい。そこに原風景が出現すれば, そこを慕って多くの都会人が訪れ, 農村のイメージは良くなり, グリーンツーリズムが実現する。「モデル農村」が評判を呼べば原風景復帰を望む農村が増え, 農村の景観は落ちついたすばらしいものになるだろう。
    また農村は元来循環型社会の代表であったが, 今そこへ戻る運動も大切だろう。家畜の屎尿, わらなど, 農村から排出される廃棄物の再利用は欧州で盛んで, バイオマスをメタンガス, エタノールに変える技術が開発され, 実用化されている。このような技術を導入し, 都市よりいち早く循環型社会を目指すことが大切である。
    日本農村医学会としては, コメをはじめとする糖質摂取の減少, 動物性食品摂取の増加が最近の糖尿病の激増と関連していないかどうか, 長期の前向き疫学調査で明らかにすべきだ。全国の関連検診センターが協同すれば不可能ではない。現在の食生活が健康を害していることが明らかになれば, コメを中心とした食習慣が復活し, コメ需要が伸び, 食糧自給率が上昇するだろう。
  • 鈴木 克年, 茂木 健司
    2001 年 49 巻 6 号 p. 863-869
    発行日: 2001/03/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    下顎関節突起骨折は, 下顎骨骨折の中でも発生頻度が高い。顎関節は解剖学的, 機能的に複雑であるため, 下顎関節突起骨折の診断, 治療には十分な配慮が必要と思われる。
    著者らは, 1991年4月より1995年3月までの4年間に群馬大学医学部附属病院歯科口腔外科を受診した下顎関節突起骨折症例72例について臨床的検討を行い, 次の結果が得られた。
    1. 下顎関節突起骨折の発生頻度は, 当科を受診した下顎骨骨折症例の42.6%であった。男女比は2: 1であり, 年齢層別では10歳代に最も多くみられ, 全体の31.9%を占めていた。
    2. 受傷原因では, 転倒・転落が50.0%と最も多く, 全患者の84.7%が受傷後2週間以内に当科を受診した。
    3. 片側性骨折は59例 (81.9%), 両側性骨折は13例 (18.1%) であり, 36例 (50.0%) は他部位骨折を併発していた。
    4. 下顎関節突起骨折の細分類については, 関節突起基底部偏位骨折が17関節 (20.5%) と最も多かった。
    5. 治療方法については, 当科で治療を行った67例中62例 (92.5%) に非観血的処置が行われた。その内容は, 主に顎間固定後, 開口訓練であった・また, 5例 (7.5%) に対して, 観血的処置が行われた。
    6. 治療後6か月以上経過を観察し得た59例について治療成績の検討を行った。非観血的処置を行った54例のうち, 完全治癒は46例 (85.2%), 障害16例 (11.1%), 障害II2例 (3.7%) であった。観血的処置を行った5例では, 完全治癒3例, 障害II2例であった。以上から, 非観血的処置によりおおむね良好な治癒が得られた。
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