日本農村医学会雑誌
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57 巻 , 5 号
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綜説
  • 永美 大志
    2009 年 57 巻 5 号 p. 681-697
    発行日: 2009/01/30
    公開日: 2009/04/08
    ジャーナル フリー
     農薬による慢性的人体影響は,神経・精神障害,臓器障害,発癌,出生障害,発達障害など多岐に渡る。今回筆者は,出生障害について,近年の内外の文献を収集し,総括した。
     出生障害については,出生児欠損,流産,死産,早産,出生体格の低下,出生性比異常について近年の農業用農薬使用,住居近傍での農薬散布,住居内での農薬曝露,有機塩素農薬残留との関係を検討した報告が欧米を中心に多数あった。それぞれの影響について過半数の報告が関係を認めていた。出生時欠損については,全般について関係が認められた報告が多く,無脳症など特定の欠損についても報告があった。尿道下裂・停留精巣については,DDT類よりはむしろ,クロルデン類,農薬暴露全般との関係が認められていた。
     一方,東南アジア,南アフリカで行なわれた,2つの地域における研究からは,農業農薬暴露と出生時欠損,流産との間に強い関係が見出されていた。熱帯・亜熱帯地域の発展途上国では,農薬用防護具の使用が,気候的にまた経済的に困難であり,農薬暴露が多いことも推察され,これらの知見を検証する疫学研究が求められる。同時に,低毒性農薬への移行,農薬暴露の低減のための施策,活動も求められよう。さらには,欧米でも都市部および農村部の低所得マイノリティーについて,有意な危険度がみられているようで,農薬による人体影響についても社会経済的な因子が重要と推測された。
     残念ながら日本国内では疫学的研究が極めて少ないのが現状である。出生障害は,農薬のヒトへの影響の中でも重要な位置を占めると考えられ,農村医学会として取り組むべき課題の一つといえよう。また,東南アジア地域における農薬曝露と慢性影響の疫学調査,低毒性農薬への移行,農薬暴露を低減させる活動が推進されるために,日本農村医学会も貢献すべきであろう。
原著
  • 坂本 哲也, 進藤 健次郎, 菊地 康文, 赤坂 健一, 斉藤 伸子, 安田 恒男, 二渡 克弥, 朝倉 健一, 菊地 顕次, 大石 光, ...
    2009 年 57 巻 5 号 p. 698-703
    発行日: 2009/01/30
    公開日: 2009/04/08
    ジャーナル フリー
     秋田県の脳卒中の治療の50%を担っている秋田県厚生連病院での1988年から1999年までに行なわれた健診受診者のデータを基に,その後の脳卒中発症を調べる後ろ向きコホート研究を行ない,脳卒中発症危険因子である年齢と血圧値のハザード比 (相対危険) を明らかにした。解析対象は175,033人で,初回脳卒中発症は2,520人 (1.4%) であった。発症者の病型は,脳梗塞が1,428人 (57%),脳出血が693人 (27%),くも膜下出血が399人 (16%) であった。脳梗塞と脳出血は加齢とともに発症危険が増大した。特に脳梗塞は年齢との関係が顕著で,男が女の1.8倍の相対危険を示した。いずれの病型も血圧が上昇するに従い発症危険が高くなり,脳出血は特に血圧との関係が顕著であった。この結果から,脳梗塞ではコントロールできない危険因子の関与が大であるのに対し,脳出血では血圧などコントロールできる危険因子の関与が大きく,予防対策も有効に機能すると思われた。
  • 奥野 純子, 戸村 成男
    2009 年 57 巻 5 号 p. 704-712
    発行日: 2009/01/30
    公開日: 2009/04/08
    ジャーナル フリー
    〔目的〕血中ビタミンDの至適濃度に関しては一致した見解がない。そこで,生活機能・生活の質・身体機能の観点から血清25-hydroxyvitamin D[以下25(OH)D]の至適濃度を検討することを目的とした。
    〔方法〕平成18年から平成20年までに,介護予防運動教室に参加した茨城県Y町とS市 (北緯36度) に在住の65歳以上の特定高齢者125名を対象とした。25(OH)D濃度が50nmol/L以上と未満,75nmol/L以上と未満で生活機能・身体機能等を比較検討した。また,開始時と3か月後の体力測定を各群で比較した。
    〔結果〕ベイスラインの時点で平均25(OH)D(±SD)濃度は58.9±13.6nmol/Lであった。25(OH)D<50.0nmol/Lの者は23.9%おり,「外出回数が週1回未満」の者,自分の生活の質が「悪い,非常に悪い」者の割合が高かった。介護予防運動教室実施後にTimed Up & Go (移動能力の指標) は25(OH)D≥50.0nmol/L群で改善を示した。また,25(OH)D<75.0nmol/Lの者は87.2%おり,生活機能が低下している者が多かった。介護予防運動教室実施後に25(OH)D≥75.0nmol/L群ではステップテスト (下肢筋力の指標) が改善を示した。
    〔結論〕特定高齢者の87.2%は25(OH)D濃度が75nmol/L未満であった。特定高齢者の下肢筋力や生活機能を維持するためには,75nmol/L以上の25(OH)D濃度が必要である可能性が示唆された。
  • 樗木 智聡, 和泉 裕一, 鴨志田 聡, 長峯 裕二, 伊師 嗣博
    2009 年 57 巻 5 号 p. 713-718
    発行日: 2009/01/30
    公開日: 2009/04/08
    ジャーナル フリー
     入院患者から分離される細菌のなかで,緑膿菌は重要な細菌の一つである。緑膿菌は,様々な抗菌剤に耐性を示すが,カルバペネム系抗菌剤は緑膿菌感染に有効な薬剤の一つである。これらの薬剤感受性を良好に保つことが,感染症治療の成績に影響すると考えられる。不適切な抗菌剤使用は,耐性緑膿菌増加の原因になると考え,2007年6月の感染症委員会において薬剤部から抗菌剤適正使用の必要性を訴えた。2007年1~6月と2007年7~12月のカルバペネム系抗菌剤使用量 (AUD: antimicrobial use density) と緑膿菌耐性化率について検討した。その結果,カルバペネム系抗菌剤のAUDと分離菌の耐性率共に減少が認められた。感染制御における薬剤師の業務としてAUDの調査は重要であり定期的に報告し,抗菌剤適正使用へ貢献していきたいと考える。
短報
  • 三浦 篤史, 青木 芙美, 桃井 宏樹, 柳沢 国道, 大井 敬子, 大橋 正明, 竹内 玲子, 小林 由美子, 佐々木 由美, 大倉 輝明 ...
    2009 年 57 巻 5 号 p. 719-725
    発行日: 2009/01/30
    公開日: 2009/04/08
    ジャーナル フリー
     佐久総合病院では,筋弛緩薬,カリウム製剤などはハイリスク薬として扱われているが,インスリンは事故防止のために標準化された対策がなされていない。今回我々は,多職種に渡ったチームを構成し医療改善運動を行なった。チームでは薬剤師が中心となり,Quality Control (QC) 手法を利用してインスリン投与の過誤を防止するための対策に取り組んだ。その結果,インスリン取り扱いに関するヒヤリ・ハットは減少した。薬剤に関したヒヤリ・ハット事例は多く,薬剤師のリスクマネジメントに果たす役割は大きいと考えられる。今後,薬剤師は積極的にリスクマネジメントに関わり,医薬品が関与する医療事故を未然に防止することが望まれる。そのことからも,QC手法を活用し,医療改善運動に取り組むことは効果的な活動と考えられた。
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