リハビリテーション医学

日本リハビリテーション医学会専門医・認定医制度に関するアンケート調査報告

1991 年 28 巻 2 号 p. 78-79
発行日: 1991/02/18
公開日: 2009/10/28

DOIhttps://doi.org/10.2490/jjrm1963.28.78

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第27回日本リハビリテーション医学会総会議長をつとめて

高松鶴吉

1991 年 28 巻 2 号 p. 81-82
発行日: 1991/02/18
公開日: 2009/10/28

DOIhttps://doi.org/10.2490/jjrm1963.28.81

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Rehabilitation of Blackfoot Disease in Taiwan

15 Years Experience

I-Nan Lien

1991 年 28 巻 2 号 p. 83-89
発行日: 1991/02/18
公開日: 2009/10/28

DOIhttps://doi.org/10.2490/jjrm1963.28.83

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Blackfoot disease is an endemic peripheral vascular disease due to long term consumption of high arsenic and fluorescent content water from artesian wells among the inhabitants of southwest coast of Taiwan which causes gangrenous change of the limbs, especially of the lower extremities. Eventually, the patients undergo amputation resulting in disability that need rehabilitation.
A rehabilitation program including free supply of prostheses was started by the end of 1971 by National Taiwan University Hospital under the support of regional government. From 1971 to 1986, a total of 323 amputees, 219 males and 104 females, with average age 59.66 years (6-87-year-old in range), has been supplied prostheses and rehabilitated. Among them, 1.83 cases deceased, 45.7% of cases has been followed for more than 5 years, and 20.4% more than 10 years. Nearly two thirds (210 cases) of the patients were unilateral below-knee (BK) amputees and 57 cases (17.7%) were bilateral BK. There were 38 cases (11.8%) of unilateral above-knee (AK) amputees and 4 cases of bilateral AK. Five patients have been amputated at below-elbow level, with one who underwent amputation of all limbs finally. The acceptance rate of prostheses were varied from 71.1% to 85.5% at different surveys.
Our experience in successful rehabilitation for the amputees from Blackfoot disease provides a good model for western-Pacific countries in the management of amputees in rural areas.

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腰痛体操の適応と限界

石田肇

1991 年 28 巻 2 号 p. 91-97
発行日: 1991/02/18
公開日: 2009/10/28

DOIhttps://doi.org/10.2490/jjrm1963.28.91

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上肢における小脳性運動失調の定量的解析の試み

松本昭久, 浅賀忠義, 田代邦雄

1991 年 28 巻 2 号 p. 99-105
発行日: 1991/02/18
公開日: 2009/10/28

DOIhttps://doi.org/10.2490/jjrm1963.28.99

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1) digitizerとpersonal computerを利用したシステムを用いて,打点テスト,線引きテスト,運動過程テストによる小脳性運動失調の定量的検索を試みた.対象としては,脊髄小脳変性症(SCD)の34例を選んだ.
2) 打点テストおよび線引きテストでの自標点よりのずれ(dysmetria),運動過程テストでのモデル線からのずれの面積値(decomposition)は,正常例に比べ増加していた.また,それらの検査値がSCDの重症度(症度2,3,4)群別に違いがあるのかどうかの判別分析(多変量解析)を試みると,重症例ほど検査値が増加し,重症度の判別に寄与するのが認められた.
そこで,今回の運動機能検査システムは,上肢の小脳性運動失調の程度を簡便に知るための日常的検査手段として有用と考えられた.

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脳性麻痺の訓練効果に関する検討

千田益生, 時岡孝光, 越智信夫, 宗友和生, 江口寿栄夫

1991 年 28 巻 2 号 p. 107-114
発行日: 1991/02/18
公開日: 2009/10/28

DOIhttps://doi.org/10.2490/jjrm1963.28.107

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脳性麻痺児の早期診断,早期訓練を本格的に開始した1977年を境とし,1972～1976年生まれの脳性麻痺児74例(I群)と1977～1982年生まれの脳性麻痺児84例(II群)の訓練効果について検討した.II群はI群と比較して,痙直型四肢麻痺では,5歳時に粗大運動年齢にして2.4ヵ月多く獲得でき,痙直型両麻痺では,独歩開始が6.4ヵ月早期になり,痙直型対麻痺でも,独歩開始が8.9ヵ月早くなっていた.アテトーゼ型四肢麻痺でも,5歳時の粗大運動年齢の獲得が4.9ヵ月増加した.粗大運動発達率では,II群はI群に比べて,高値を示した.また訓練前,訓練開始後1年および訓練開始後1～5年の3期間のうちでは,訓練開始後1年の発達率が最も高かった.

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重症心身障害児(者)の下半身陰圧負荷(LBNP)に対する循環調節

赤滝久美, 三田勝己, 宮側敏明, 鈴木伸治, 山川純

1991 年 28 巻 2 号 p. 115-120
発行日: 1991/02/18
公開日: 2009/10/28

DOIhttps://doi.org/10.2490/jjrm1963.28.115

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本研究は,下半身陰圧負荷(LBNP)を用いて長期臥床にある重症心身障害児(者)の心臓血管調節機能に検討を加えた.その結果,日常生活内で抗重力姿勢を経験している者は,静脈環流の減少とそれを補償する心拍数の増加が確認された.しかしながら,抗重力姿勢の経験がない者では,静脈環流の減少が著しいにもかかわらず,心拍数の増加がみられなかった.血圧は全員に低下傾向がみられたものの,過去に立位や座位が可能であった者は比較的減少が少なかった.以上のことから,長期臥床にある障害者の心臓血管調節能力は,過去の姿勢や運動能力に加え,現在の日常生活内で重力負荷を受けているか否かに関係することが結論づけられた.

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Ataxic hemiparesisを呈する脳卒中患者の病態と機能予後について

前島伸一郎, 土肥信之, 梶原敏夫, 今津有美子, 小竹伴照, 鷲見信清, 久納佳子

1991 年 28 巻 2 号 p. 121-126
発行日: 1991/02/18
公開日: 2009/10/28

DOIhttps://doi.org/10.2490/jjrm1963.28.121

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脳卒中患者でみられたAtaxic hemiparesisの14症例(脳梗塞8,脳出血6)を報告し,随伴する神経症状や責任病巣,日常生活上の問題点について検討した.病変部位は,内包～視床5例,放線冠4例,頭頂後頭葉皮質下1例,橋底部傍正中部の4例で,知的機能障害と半側空間無視を1例,構音障害を6例,眼振と歩行障害を3例,半身知覚鈍麻を12例に認めた.麻痺は軽度で,いずれもADLの自立度は高く,介助を要する症例は認めなかったが,11例が両手を使用する動作で不自由を感じていることがわかった.ADL評価で問題がなくとも,実際の日常場面で問題を生じている場合もあり,個々の症例に対する配慮とアプローチが必要と考える.

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高血圧自然発症ラット(SHR)の下腿三頭筋を用いた高血圧が骨格筋の機能と運動時のエネルギー代謝に及ぼす影響について

³¹P-MRSの応用

高田信二郎, 井形高明, 福田昇司, 三浦厳

1991 年 28 巻 2 号 p. 127-132
発行日: 1991/02/18
公開日: 2009/10/28

DOIhttps://doi.org/10.2490/jjrm1963.28.127

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高血圧自然発症ラット(SHR)とWKY(Wistar-Kyoto)ラットを用い,高血圧が骨格筋張力とエネルギー代謝に及ぼす影響を検討した.エネルギー状態と細胞内pHは³¹P-MRSで観察した.刺激周波数20～100Hzでは,SHRの張力はWKYに比べ低値であった.間欠的強縮運動(67Hz)では,SHRの張力低下率はWKYに比べ低かった.刺激中SHRはWKYに比べエネルギー状態と細胞内pHが低く保たれた.以上より高血圧状態が持続すると,筋線維鞘の興奮閾値上昇により初期張力を低下させる.そして毛細血管密度の減少により骨格筋血流量を減少させ,刺激中のエネルギー状態と細胞内pHの低下を招くと考えられた.

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他動的関節運動が呼吸機能に及ぼす影響について

佐伯覚, 緒方甫, 浅山滉, 出口義宏

1991 年 28 巻 2 号 p. 133-136
発行日: 1991/02/18
公開日: 2009/10/28

DOIhttps://doi.org/10.2490/jjrm1963.28.133

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運動療法における他動的関節可動域訓練が呼吸機能に及ぼす影響を,正常人およびリハビリテーション対象患者で比較検認した.
1) 正常群では分時換気量およびエネルギー代謝が有意に増加した.
2) 一方,脊損群では有意な変化を認めず,この換気反応が脊髄を介した神経性の反射であることを確認した.
3) 脳卒中健側肢と患側肢との換気反応の差より,高位中枢の関与が示唆された.
4) 他動的関節可動域訓練は関節に対する効果の他,呼級機能を促進する効果もあり,全身調整運動としての意義もあることがわかった.

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乳児運動発達検診の考察

ボイタ法について

出口義宏, 浅山滉, 木原薫, 古沢一成, 古閑博明, 佐伯覚

1991 年 28 巻 2 号 p. 137-140
発行日: 1991/02/18
公開日: 2009/10/28

DOIhttps://doi.org/10.2490/jjrm1963.28.137

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熊本県水俣・芦北地区で,三ヵ月乳児運動発達検診を3,030名の全乳児を対象にボイタ法に沿って医師が行い,次の結諭を得た.
1) 受診率は97.6%で,1回の検診で要経過観察と診断した児(ボイタのいう軽度中枢性協調障害以上)は,226児(7.6%)であった.
2) 226児中,経過観察にて最終的に異常児と診断したのは4例(0.14%)であった.
3) ボイタ法による診断法では,false positive例が実際の異常児の56.5倍に達し,多数の要経過観察児および要訓練児を生み出し,検診には不適当な方法と考えられた.
4) 4例の異常児に共通していた分娩時仮死,早産など周産期異常のチェックが検診にはきわめて重要であり,詳細な病歴チェックが第一義的と考えられた.

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