近年，集中治療室では早期リハビリテーション治療が推奨されている．集中治療室に入室する重症患者では集中治療後症候群として，びまん性の筋力低下や横隔膜機能障害がしばしば問題になる．超音波検査を活用することで筋萎縮を量的，および質的に評価することが可能であると報告されており，横隔膜機能障害の評価にも超音波検査が有用である．また，頭蓋内圧が亢進している重症脳損傷患者についても，超音波検査により頭蓋内圧を評価することが可能である．超音波検査の活用により，集中治療室におけるリハビリテーション医療の安全性改善，および質の向上が期待される．

超音波検査（以下，エコー）機器の進歩により脳血管障害のリハビリテーション医療分野での活用が拡大している．排尿評価などにおいて多職種での使用の広がりに伴うチームアプローチでの利用により，合併症の予防や患者の活動や社会参加の拡大に寄与している．リアルタイムの視覚的フィードバックを患者に提供することは効果的な機能回復の支援を可能にする．痙縮治療においてもエコーは評価や治療において用いられており，ボツリヌス療法時の正確な筋同定や安全性向上への寄与，筋の質の評価による治療効果の予測，超音波エラストグラフィによる治療効果の定量的なモニタリングなどが挙げられる．本稿では脳血管障害のリハビリテーション医療におけるエコーの活用について述べる．

超音波検査は運動器診療における必須のツールであり，筋・腱損傷の正確な診断，回復過程の評価，リハビリテーション計画の立案に大きく寄与する．非侵襲的でリアルタイムの観察が可能なため，治療効果の判定や適切な負荷調整が行える．組織硬度評価や視覚的バイオフィードバックは，運動学習の促進や再損傷予防にも有効である．さらに，超音波検査は医師と理学療法士の連携強化，多職種間での情報共有にも貢献しており，今後は人工知能（AI）などの新技術の活用，教育体制の充実が重要となる．

絞扼性末梢神経障害はしばしば形態変化をともなうため，超音波検査（以下，エコー）で診断できる．検査では神経と神経周囲を観察する．前者は絞扼部近，遠位の腫大部断面積測定で，診療ガイドラインの最高推奨は手根管症候群，ついで肘部管症候群である．後者には占拠性，その他の骨，関節病変がある．治療目的にエコーガイド下注射，低侵襲手術が主に手根管症候群で行われている．

心臓リハビリテーション医療において心臓超音波検査は重要な情報を提供する．少なくとも左室駆出率，左房圧指標，右心機能，主要な弁膜症の有無については把握しておく．左室収縮能は代表的な心機能指標であり，低左心機能症例は運動時の心拍出量の増加不良を来しやすく，バイタルに注意が必要である．心不全における労作時息切れは左房圧上昇によることが多く，左房圧指標を確認し，上昇している症例ではBorg指数など息切れ症状に注意を払う．右心機能は肺高血圧が背景にあることが多いが，右房圧が上昇していると，下肢浮腫のほか，腸管うっ血を生じやすく栄養状態にも注意を払う．また，大腿直筋の超音波検査は骨格筋量の指標であり，簡便で浮腫の影響も受けにくく汎用性が高いので是非応用してもらいたい．

神経筋エコーは，従来の電気生理検査に加え，神経・筋の構造変化をリアルタイムに可視化し，診断の正確性と効率性を高める．リハビリテーション医療では，頚神経根・腕神経叢障害，末梢神経障害，筋疾患（遺伝性・炎症性・神経原性筋障害），筋萎縮性側索硬化症（ALS）などの評価に有用である．本稿では，しびれ・筋力低下・疼痛などの症状ごと，また代表的神経筋疾患ごとにエコー所見の特徴を整理した．神経筋エコーはベッドサイドで迅速に実施可能で，非侵襲的で繰り返し評価にも適しており，早期診断や治療方針の決定に貢献する．また，治療後の追跡評価や効果判定にも活用でき，リハビリテーション医療を支える技術として期待される．

摂食嚥下障害は，誤嚥性肺炎や低栄養などを介して，生活の質を著しく低下させることから，その対策や予防のために多職種による的確な評価と治療が必要である．簡便かつ非侵襲的な超音波検査（以下，エコー）は，舌や舌骨上筋群など嚥下において重要な筋群の筋量・筋質など筋性質の評価に加えて，咽頭残留や誤嚥の可視化にも活用され，「嚥下エコー」として臨床的関心を集めている．一方で，評価法のばらつきや国際的な基準値の未整理など課題も残されており，診療現場への普及にはさらなる検討が必要である．本稿では，嚥下エコーの現状と課題を概説する．

リハビリテーション医療では高齢・多疾患併存患者の増加に伴い，循環動態や感染症など全身状態の変動が合併症を誘発し転帰に影響するため，リスク管理が不可欠である．超音波検査は非侵襲的かつ即時性に優れ，下大静脈径や心機能，下肢静脈の評価を通じて脱水・心不全・感染徴候を早期に捉え，運動処方の安全調整に有用である．また急性期から生活期まで，深部静脈血栓症に対する抗凝固療法の適応や至適治療期間の決定および抗凝固療法下でのリハビリテーション治療の適正化に貢献し，医療安全と機能回復を両立する強力なツールとして位置づけられる．さらに褥瘡予防や排泄ケアなど皮膚・泌尿器領域での活用は，多職種連携によるリスク管理と情報共有を促進する．

目的：回復期リハビリテーション病棟に入棟した脳卒中片麻痺患者の入棟時情報から，平地歩行自立時期を予測するノモグラムモデルを作成すること．

方法：対象は当院回復期病棟に入棟した脳卒中片麻痺患者228名とした．発症30，60，90，120日の平地歩行自立獲得をアウトカムとし，入棟時の年齢，性別，病型，麻痺側，発症後日数，起き上がり能力，Fugl-Meyer Assessment（FMA）下肢運動項目，Berg Balance Scale（BBS），Functional Independence Measure（FIM）運動・認知項目を独立変数としてCox比例ハザード分析を行い，ノモグラムを構築した．

結果：多変量解析により，年齢，発症後日数，起き上がり能力，BBS，FIM運動・認知項目が有意な予測因子として抽出され，C-indexは0.858（ブートストラップ0.851）と高く，キャリブレーションも良好であった．

結論：本モデルにより，発症30，60，90，120日における平地歩行自立獲得率を高精度に予測でき，早期の目標設定や個別リハビリテーション計画の支援が可能となる．

Rehabilitation for ocular motility disorder and diplopia after acute cerebral infarction has not been established. In the present case, we describe the course of oculomotor rehabilitation in a patient with left-sided gaze palsy and diplopia due to a stroke in the paramedian part of the left pontine tegmentum. The patient was a right-handed man in his 40s. Cerebral infarction occurred after coil embolization with stenting for an unruptured dissecting aneurysm. He presented with eye movement difficulty resulting from conjugate deviation of the eyes to the right at onset. No other motor-sensory abnormalities were present. Processing speed of Wechsler Adult Intelligence Scale-Fourth Edition was decreased. We performed oculomotor rehabilitation from the acute phase, including fixation, smooth pursuit, saccadic and convergent movements. Visual attention tasks such as visual search and cancellation tasks were applied from 10 days after onset. The oculomotor disorders gradually improved and disappeared by 65 days after onset. The responsible lesion was localized in left paramedian pontine reticular formation and abducens nucleus. Medial longitudinal fasciculus was not involved, which was consistent with the clinical oculomotor findings. The neuropsychological assessments showed that processing speed was improved. Based on the neuropsychological assessments and actual vehicle evaluation, our multidisciplinary team determined that the patient should not refrain from automobile driving. The patient returned to work and resumed driving 86 days after onset. The results suggest that visual attention tasks together with basic oculomotor trainings for ocular motility disorder and diplopia are useful for early return to automobile driving and society.