当院の予定手術の患者に2カ月間，術前に禁煙に関するアンケート調査を行った．716人の患者にアンケート用紙を配布し，回収できた367人（51.3％）のうちの喫煙者は30人（8.2％）であった．喫煙者のうち術前に禁煙した者は12人（40％）であった．侵襲の大きい手術ほど術前禁煙するといった傾向はなく，術前喫煙者にニコチン依存度が高いわけでもなかった．禁煙理由に禁煙指導を挙げた者はおらず，術前禁煙者で禁煙指導を受けた割合は25％と術前喫煙者と有意差がない一方，87％の外科医は禁煙指導をしたと回答しており，指導内容が不十分であったゆえに生じた結果と推測する．外科医の禁煙外来の認知度の向上も望まれる．

50代の女性が，誘因なく起立時の激しい頭痛と悪心嘔吐を主訴に受診し，脳脊髄液漏出症と診断された．その後，意識障害とてんかん発作が生じ，画像上顕著な脳槽狭小化と小脳扁桃下垂を呈する重度の切迫脳ヘルニアに至った．手術適応はないと判断されたため，透視下にC7/T1棘間から抵抗消失法を用いて硬膜外穿刺し，造影剤と自己血を注入する緊急硬膜外自己血パッチを施行した．治療から2週間後には意識障害は改善し，7週間後に退院した．

Wolf-Hirschhorn症候群（WHS）はまれな疾患であり，第4染色体短腕の欠失による口唇裂，口蓋裂，小顎を含む特徴的な顔貌，精神運動発達遅滞やけいれん，筋緊張低下を有する．本症例は1歳3カ月の女児で口唇裂に対し口唇形成術が予定されたが，術前に初発のけいれん発作があり内服薬でのけいれん治療後に手術が行われた．顔面奇形や成長障害に伴う気道確保困難の可能性，けいれん発作，筋緊張低下に伴う呼吸器感染症に留意し，安全に周術期管理を行うことができたため報告する．

がん治療の進歩によって長期にわたりがん治療を受ける患者が増加している．化学療法を受ける患者の40〜60％で味覚障害が生じる．多くは化学療法開始から1週間程度がピークでその後軽快するが，遷延しながら治療を継続する患者もいる．味覚障害は食欲低下や摂取カロリー減少を招き生活の質に重大な影響を与える副作用であり，喫緊に対応しなければならない症状の一つである．今回，化学療法を行っているがん患者の味覚障害について文献からの知見をまとめるとともに，われわれが現在実施している臨床研究を紹介する．

がん治療の有害事象として口腔粘膜炎が生じると，痛みによる経口摂取低下や会話の制限により患者のQOLは低下する．また，重症の口腔粘膜炎では，抗がん剤の減量や延期を余儀なくされることもある．したがって，患者のQOL維持やがん治療遂行のためには，口腔粘膜炎の予防と治療は重要な課題である．口腔粘膜炎による痛みに対して，含嗽薬やアセトアミノフェンでも効果のない場合にオピオイド鎮痛薬が推奨されている．この場合，がん治療に伴う痛みの疼痛管理として，オピオイド鎮痛薬の乱用や依存に関する特性を理解し，オピオイド鎮痛薬の不適切使用が起こらないよう厳重に注意する必要がある．

周術期において重大な意思決定をする場面は主に２つある．一つは手術をするかどうか，二つ目は術後，重篤な合併症が生じ，高度に機能が低下しQOLが悪くなる場合の治療方針の決定の場面である．フレイルで複合疾患合併の高齢者など心血管リスクのみならず術後高度の機能障害をきたすリスクがある手術の場合，意思決定にジレンマを伴う．日本循環器学会「非心臓手術における合併心疾患の評価と管理に関するガイドライン」2022では，特に高リスク患者の場合，多専門科集学的チームによる包括的吟味，患者との協働意思決定が推奨されている．

合併心疾患を有する患者の非心臓手術の麻酔は，麻酔科医にとってとてもストレスフルかつチャレンジングである．非心臓手術における合併心疾患の評価と管理に関するガイドラインが約8年を経て2022年に改訂された．漸増する合併心疾患を有する患者の非心臓手術で日々悩まされている麻酔科医の指針となることは間違いない．前ガイドラインとの相違点は，大きく2つ挙げられる．協働意思決定の重視と構成を2部制として6つの具体例を挙げて詳細な指針を示したことである．協働意思決定における麻酔科医の役割は大きくなると考えられる．

2022年は京都府立医科大学の源となる京都療病院が開院した明治5年から150周年の節目に当たる．同年に開催された日本臨床麻酔学会において，療病院の初代外国人医師・教師として医療の近代化に貢献したFerdinand Adalbert Junker von Langegg（Junker）を顕彰する講演会が開催された．本稿は講演内容を再構成したものであり，明治維新期に近代国家建設のために雇用された“お雇い外国人医師”の中で，唯一の麻酔科医であったJunkerと，彼が1867年に開発し，後世まで改良が重ねられ使用され続けた麻酔器Junker’s inhalerについて顕彰する．

3回連載の第1回として，江戸末期から明治初期における日本の医学の西洋化の動き，そしてヨンケルが初代外国人医師・教師として京都療病院に招聘されるまでを述べる．

DAM委員会活動を振り返り，課題を抽出する．2004年から2021年3月までに127回のDAM実践セミナーを各地で開催した．1番目の課題は，インストラクションの質向上と標準化である．認定規約に則り，インストラクターを育成してきたが，インストラクションの不均一化が生じ，その対策に成人教育手法に関する講習受講を導入したが，その効果は未確認である．2番目の課題は，多様化する受講生への対応である．受講者背景や実際の診療現場に基づく講習内容，教材の改変が必要である．3番目の課題は，セミナーの成果評価である．成果検証に基づく改善策構築は不十分である．これらの課題への対応が急務である．

日本医学シミュレーション学会は，安全な気道管理の普及のために，2004年から困難気道管理（Difficult Airway Management：DAM）セミナーを運営している．その後の約20年間で，気道管理器具や麻酔薬の発展，ガイドラインの整備により気道管理の安全性は向上したが，気道の危機的状況の発生はゼロには至っていない．DAMの需要は手術室外にも広がり，DAMトレーニングはこれからも求められ続けると予想される．変化する受講生の要望に対して，教育効果と運営効率の両立を目指すDAMシミュレーション教育へ，柔軟なアップデートが求められる．

はるか先の理想郷であるニライカナイのシミュレーション教育ではどれだけのhigh fidelity＝高忠実なシミュレーション教育が可能であろうか．日本医学シミュレーション学会に所属するHFS（High Fidelity Simulation）委員会では循環管理を学ぶ場として医療現場を忠実に再現した心臓麻酔シミュレーションセミナーの開発にチャレンジしたい．私たちは高機能患者シミュレータを用いた心血管・薬理学的パラメータの活用や，人工呼吸器や経食道心エコーシミュレータといった既存の教育ツールを効果的に使用し，また手術室の臨場感の再現のために仮想現実（VR）といった新たなシミュレーション技術を取り入れることで，ニライカナイのシミュレーション教育が展開できることを期待している．

CVC委員会は安全な中心静脈穿刺を普及させ，CVCによる合併症の発生を減らすことを目的に活動をしてきた．セミナーの開催や教材の共有など，CVCの医療安全に大きく貢献している．しかしながら合併症の発生に関する成果は十分とは言えず，活動の転換期を迎えている．これからは今までのセミナーに加えて末梢挿入型中心静脈カテーテル（PICC）のセミナーも開催し，セミナーではアウトカム基盤型教育を取り入れることが求められている．安全な技術を確実に習得する機会を提供することが委員会としての成果につながっていく．

近年，われわれ医療者を取り巻く環境は大きく変化を遂げつつあり，「医師の働き方改革」と「医療の質と安全性」は特に注力されている．研修医の時間外労働は段階的とはいえ大きく制限されるようになり，これからの研修医や若手医師の修練はシミュレーション教育を中心としたものへ移行していくと想定される．獲得された知識と技術を臨床現場で実践することで，制限の多い時間内であっても人材の育成を効率よく行うことが可能となる．学会組織は各所で開催されるセミナーの質と安全性を保障する立ち位置が今後は求められることになるだろう．教育の質と量を担保し，継続性のある安全な教育と実践という課題をわれわれは乗り越えていかなくてはならない．

日本医学シミュレーション学会（Japanese Association for Medical Simulation： JAMS）SED委員会は米国麻酔科学会鎮静ガイドラインを基に，鎮静医療安全構築を目的とした「鎮静実践セミナー」を開催している．今回COVID-19の影響下でも行えるWeb会議システムを利用した遠隔シミュレーションによる鎮静実践セミナー（SED Online）を開発した．教育は社会のニーズに合わせその形態を変化させるべきである．ニューノーマルの教育においては，シミュレーション医療教育のサステナビリティー堅持，そして迅速に対応するためにも，教育法に関する多様な交流や研鑽が必要である．

安全の考え方は，技術の時代から人的要因（ヒューマンファクター）の時代を経て安全マネジメントの時代へと変遷してきた．複雑適応系で説明される医療システムの安全マネジメントとして，レジリエンス・エンジニアリングの応用であるSafety-IIが注目されている．医療は，限られたリソースで動的に変動する状況に対して柔軟で適応的に対応し，圧倒的に多くの業務で目的としたアウトカムを達成している．そうした日常の成功から学び先行的に安全を創るため，Safety-IIの実装にむけた研究が進められている．Safety-IIはSafety-Iに代わるものではない．これからの安全管理はSafety-IとSafety-IIを相互に補完的なものと捉え，バランスよく活用した管理が求められている．

通説として医学界に受け入れられてきた揺さぶられっ子症候群（Shaken Baby Syndrome ：SBS），虐待性頭部外傷（Abusive Head Trauma ：AHT）をめぐる仮説（SBS/AHT仮説）に基づく医師の意見を根拠に，日本でも養育者による虐待が疑われ，親子分離や刑事訴追が行われてきた．しかし，近時，それらの訴追において無罪判決が相次いでいる．その背景には，SBS/AHT仮説の医学的根拠が揺らいでいる上，検察側医師の誤った診断があると考えられる．医学界として，誤った親子分離や冤罪の深刻さを踏まえて，SBS/AHT仮説にするゼロベースでの検証が求められている．

医療事故調査・支援センターは，医療現場の安全確保と医療事故の再発防止を目的に2015年に設立された．医療事故が発生した医療機関では院内調査が行われ，報告書がセンターに提出される．医療機関または遺族からの依頼でセンター調査も行われ，2021年までに医療機関および遺族へ調査依頼のあった174件中94件（54％）の報告がなされた．センター調査では病院等の管理者に説明や資料提出が求められ，結果は管理者および遺族に報告され，医師法21条同様に情報が訴訟に用いられる可能性がある．司法解剖鑑定書は公判開廷前に公にできないため，死因に関する基本的結果を長期間知り得ず，センター調査の遅れに繋がる．