脳性麻痺患者の口腔内はその特性から衛生管理が困難で，う蝕や歯周疾患に罹患しやすく，外傷のリスクもあるため，固定性補綴装置にとっては過酷な環境といえる．本研究は，固定性補綴装置の支台歯が抜歯となる要因を特定することを目的に，支台歯の生存率とそのリスク因子について検討を行った．対象は1984年から2017年に特殊歯科総合治療部を受診し固定性補綴装置を装着した脳性麻痺患者35名の268支台歯とした．年齢，性別，合併疾患，補綴装置の種類，歯式，薬物的行動調整などに関するデータを収集し，カプランマイヤー生存曲線を描記し，共有フレイルティ分析を行い，有意水準を5％として信頼区間とともにハザード比の算出を行った．その結果，支台歯の10年生存率は92.1％，20年生存率は78.1％であった．ブリッジにおけるハザード比は単冠と比較して低く，0.35倍であった．脳性麻痺患者の固定性補綴装置の場合，特有の顎運動による強い応力が単冠では分散されず，それによる歯根破折が抜歯の原因となっていると考えられた．本研究の結果から脳性麻痺患者の欠損補綴法としてブリッジを選択することは支台歯の保存に有用であることが示唆された．

障害児者の効率的なブラッシングには，適切な歯ブラシの選択が重要である．しかし，歯ブラシの機能による客観的な選択の指標はない．著者らはこれまで適切な歯ブラシの客観的指標を得ることを目的に凸型単半円柱モデル（Single half cylinder model：SHCモデル）と平面モデルにビデオ（磁気）テープ法を応用して機能を評価してきた．歯科疾患のリスクの高い隣接面の清掃には，一般的に歯ブラシを清掃面に対して傾けて磨くことが重要とされる．今回は，平面と隣接部を同時に評価するために長辺片側を表面と連続した半径4.0mmで中心角90°の扇形に加工した平坦なアルミブロック2個を向かい合わせて臼歯の隣接部を模した隣接モデルを応用し，毛先形態とヘッドサイズ，清掃面に対する角度の清掃性への影響を検討した．

ラウンド毛の歯ブラシおよびヘッドの大きさが異なるスーパーテーパード毛の2種の歯ブラシを選択した．角度に関してはヘッドの平面に対する角度をヘッド角，毛とモデルとの静的接触角を毛先角と定義して計測し，清掃性は磁性膜の剝離面積により評価した．

ヘッド角が10°以上の毛先角は，ラウンド毛の歯ブラシでヘッド角の約2倍，スーパーテーパード毛の歯ブラシでは約2.5倍になった．ヘッド角の増加に伴って隣接部の剝離面積はすべての歯ブラシで増加したが，平面ではラウンド毛では減少，スーパーテーパード毛ではヘッドの大きさにかかわらず増加傾向を示した．

隣接モデルでの清掃性は，歯ブラシの毛先形態やヘッドの大きさで異なることが示され，障害児者のブラッシング特性に合わせた歯ブラシを選択する際の機能評価の一つの指標になると考えられた．

在宅療養児が増加している現状において，徐々にではあるが，小児在宅歯科医療のさまざまな取り組みがされてきている．しかし，その歯科医療提供の実態の把握は十分ではない．そこで，神奈川県内の障害者歯科診療に携わる一次医療機関を対象に小児在宅歯科医療の実態と現状における問題点などを把握することで，課題の抽出と今後の取り組みを検討した．

対象となった753件中220件（回収率29.2％）から回答が得られた．一次医療機関で小児在宅医療を実施できている機関は少ない現状であった．85.5％の機関が多職種連携が必要であると回答し，連携すべき機関としては，「医療機関（医科）」が最も多く，次いで「福祉保健センター」「地域包括支援センター」の順であり，情報共有すべき職種としては，「医師」「訪問看護師」が上位を占めた．小児在宅歯科医療で提供できる歯科医療として「口腔ケア」が185件（84.1％）と最も多く，摂食嚥下機能療法は103件（46.8％）にとどまった．実施する際の問題点としては「マンパワー不足」「不測の事態への対応や責任問題が懸念される」などが多く挙げられた．研修会の参加を希望する割合は65.9％であった．小児在宅歯科医療では，患者のデマンドとニーズを把握したうえで，提供すべき処置を明確化する必要があると考えられた．また，必要な専門知識の充実や技術の普及に向けた研修会の開催，多職種連携が円滑に図れるような体制（仕組み）づくりが必要であると考えられた．

保健所は，地域歯科医療における多職種の連携の窓口・要としての役割は大きいが，小児在宅歯科医療への関わりについての実態は明らかではない．そこで，神奈川県内の保健所・保健センター/保健福祉事務所（保健所等）を対象に小児在宅歯科医療の連携や提供の実態を把握することで，課題の抽出と今後の取り組みを検討した．

対象となった保健所等32件中23件（回収率71.9％）から回答が得られた．小児在宅歯科医療に関する相談などは保健師からとの回答が最も多く，それに附随して連携すべき機関は「福祉保健センター」，情報共有すべき職種としては「保健師」が多くを占めた．小児在宅歯科医療における歯科との連携における問題点としては実態の把握が困難であると回答した機関が73.9％と多かった．研修会に参加したいと回答した機関は82.6％を占め，すべての機関で小児在宅歯科医療に対応可能な歯科医院リストを活用したいとの回答を得た．

小児在宅歯科医療の提供に関わる詳細な情報の共有・提供，地域の保健所と歯科医療機関との連携体制の整備，小児在宅歯科医療を担う人材の育成が急務であると考えられた．

在宅療養児が在宅生活だけでなく社会とつながりをもち，活動の幅を広げることは子どもの成長・発達において重要であり，障害児発達支援事業所における障害福祉サービスなどの対応が充実してきた．しかし，障害児発達支援事業所における歯科専門職による歯科支援の実態の把握は十分ではない．そこで，障害児発達支援事業所を対象に利用者の歯科に関する困りごと，小児在宅歯科医療のニーズなどを把握することで，障害児発達支援事業所における歯科支援の課題の抽出と第1，2報の結果を踏まえ，小児在宅歯科医療の提供に必要な今後の取り組みを検討した．

対象となった障害児発達支援事業所510件中106件（回収率20.8％）から回答が得られた．利用者からの相談としては「食べる機能」についての相談が72件（67.9％）と最も多く，第1報での提供できる医療と齟齬が生じていた．巡回指導や研修会の参加については，「参加したい」が62件（57.5％）であり，「小児在宅歯科医療の対応可能な歯科医院リスト」や相談窓口の活用を希望する回答が多く寄せられた．

一次医療機関，保健所，障害児発達支援事業所における調査の結果から，小児在宅歯科医療で提供すべき処置を明確化し，必要な専門知識の充実や技術の普及に向けた研修会の開催が必要であり，多職種間はもちろんのこと，患者を含む誰もが必要かつ詳細な情報を把握・共有できるネットワークシステムの構築が必要であると考えられた．

MECP2重複症候群は筋緊張低下，重度精神運動発達遅滞，進行性痙性障害，難治性てんかんや顔面形成不全を呈する症候群で，まれな遺伝性疾患である．今回，12歳から6年間のMECP2重複症候群男児の歯科治療を経験したので報告する．初診時，う蝕は認められなかったが，歯科治療に非協力的なため，歯科診療への適応性の向上を目的としたトレーニング，口腔衛生指導を中心に行った．歯科治療に対する抵抗が強かったため，精神鎮静法，静脈内鎮静法を施行した．18歳時，上下顎両側埋伏智歯に対する全身麻酔下での智歯抜歯術を計画された．麻酔管理上の問題点は，難治性てんかん，知的能力障害，自閉スペクトラム症，中下顔面の形成不全に加えて，多くのアレルゲンに対するアナフィラキシーの既往があったことから，麻酔時に使用薬剤の種類を最小限とし，作用遷延が報告されている筋弛緩薬は可能なかぎり使用しないこととした．懸念されていた麻酔中のトラブルは発生しなかった．周術期管理では，救急救命科と連携して集中治療室に入室できる体制も整えて管理を行った．MECP2重複症候群を有する患者に外科的な処置が必要な場合は，全身麻酔法の適応を考慮する必要があり，安全な周術期管理を心掛けるべきと考えた．

Williams症候群は，臨床的特徴として妖精様顔貌，知的能力障害，大動脈弁上狭窄および末梢性肺動脈狭窄を主徴とする心血管病変などが報告されている．また，聴覚過敏や不安・恐怖症も本症候群に特徴的とされている．今回われわれは，本症候群患児の⎾7の異所萌出を咬合誘導にて改善した経過について報告する．

患児は10歳3カ月女児で，知的能力障害，小顎症，大動脈弁上狭窄，心室中隔欠損症，肺動脈弁狭窄症，妖精様顔貌を認めた．う蝕治療および乳歯抜去を主訴に来院した．レストレイナー^®による体動コントロールと亜酸化窒素吸入鎮静法を用いてう蝕治療および乳歯抜去を行い，その後は定期的な口腔内管理を継続していた．11歳7カ月時に，⎾7の異所萌出を認めたため，当院歯科麻酔科および口腔外科と連携を取り，経口投与鎮静法下にて⎾7の開窓術および⎾8の抜去を行った．12歳11カ月時に⎾7咬合面にリンガルボタンを装着し，⎾7遠心部に伸ばしたワイヤーを付与したリンガルアーチ型の装置を装着し，エラスティックチェーンにて遠心へ移動した．その後ブラケットにて改善を行い，13歳8カ月時に装置を撤去した．

知的能力障害などを伴う場合，協力度の問題から咬合誘導が難しい場合があるが，本症例は定期的な口腔内管理を継続したことで，患児の歯科に対する恐怖心が軽減し，簡便な装置を利用することで⎾7の異所萌出のアップライトによる改善を行うことができた．

独居の重度知的能力障害者における日帰り全身麻酔下歯科治療を経験した．全身麻酔下治療の実施にあたっては患者本人の意思決定が必要であり，今回は，患者本人の意思決定をもって承諾とした．しかし，医療機関の規則で全身麻酔の施行には家族等の同意が必要という課題が残った．また，今後患者本人の意思決定が得られない場合の対応として重度知的能力障害者の意思決定をどう支援できるかの課題も残った．

今回の患者には家庭裁判所より任命された成年後見人がつけられており，財産などの管理が行われていた．しかし成年後見人には，身上監護の内容である医療に対する決定権はなく，そのため全身麻酔を行うことへの良否を成年後見人として承諾することはできなかった．このような場合の意思決定には支援会議が必要とされている．患者の意思決定支援会議は医療側だけでなく，成年後見人，家族や福祉サービス側からの出席が必要であるが，現実には医療に対する情報の一方向性から活発な意見交換は難しいと思われた．

今後は成人障害者患者の意思決定支援について，歯科医療者側の福祉に対する理解と，患者の歯科医療への理解と福祉サービスとの連携のために，これらをコーディネートできるスタッフの育成が必要と考えた．

Mowat-Wilson症候群（MWS）は，耳介の変形，眼間離開，太く濃い眉毛，尖った顎，細長い顔，目立つ鼻柱などの特徴的な顔貌と，中等度から重度の知的能力障害，小頭症，Hirschsprung病，細長い手指，脳梁低形成，尿道下裂，てんかんなど，多くの臨床症状を合併する遺伝子疾患である．口腔内の特徴としては，今までに歯の萌出遅延，高口蓋，口蓋垂裂，粘膜下口蓋裂，歯列不正などの報告がわずかにあるが，歯の形態的特徴について述べられた報告はない．今回，MWS患者2名の歯科治療を行い，共通した歯の形態的特徴を確認したため報告する．

患者は17歳の男性と23歳の男性で，2名ともに知的能力障害により歯科治療への協力が得られず，通法下での治療は困難であった．口腔内診査および全身麻酔下歯科治療を行った際に撮影したCT画像やデンタルエックス線写真，および抜去した智歯などから歯の大きさを計測したところ，2名の各臼歯の大きさは日本人の平均的な歯の大きさと比較して，計測の誤差を考慮しても全長が長く，特に歯根長が過大で肥大している傾向にあった．また，抜去した智歯の病理組織診断により，肥大した歯根はセメント質過形成と診断された．今回の調査では，2名の患者に共通した歯の形態的特徴として過大な歯根長と歯根肥大が認められ，MWSの特徴的な口腔内所見の一つである可能性を見いだせた．

知的能力障害児の歯の脱臼に対して，地域総合病院からの依頼で全身麻酔下治療を経験したので報告する．症例は8歳10カ月の自閉スペクトラム症男児．身長123cm，体重23kg．転倒して，上顎両側中切歯を完全脱臼した．病院救急外来に搬送されたが，泣いて自制できず協力が得られないうえ，口腔外科医不在で処置不可能と判断された．そこで全身麻酔可能な当院に電話連絡があった．口腔外傷以外の身体および神経学的異常はなく，脱臼歯の状態と最終摂食時間の確認後，歯を牛乳に浸漬して可及的すみやかに搬送を依頼した．両親に伴われて来院した患児の全身状態には問題なく，脱臼した歯槽骨および歯の保存状態も良好であった．全身麻酔下整復固定術が適応と判断した．両親の同意のうえ，術前検査後，ただちに全身麻酔を施行した．亜酸化窒素，酸素，セボフルラン循環麻酔，経鼻気管内挿管を行い，歯槽部のデブリードメント，歯牙整復固定術を行った．歯の固定にはファイバーリボンおよび光重合型接着剤を用いた．麻酔覚醒後，十分な回復を待って帰宅させた．本症例のような診療依頼はまれではあるが，歯科診療所は病院に比べて，歯科診療に手慣れていることから受け入れやすい．しかし，安全な医療提供のためには医師側からの身体的，神経学的な情報提供と，地域連携と相互の受け入れ態勢における情報共有の必要がある．

本研究では，触覚過敏の相談先とその対応法や効果を確認するために，歯科施設に受診した障害児の保護者に対してアンケートを行い，触覚過敏に対する家族の対応を検討することを目的とした．

日本障害者歯科学会宿題委託研究の協力歯科施設を受診し，障害児に関するアンケートの協力に同意した保護者97名に無記名でアンケートを行い，日常生活で子どもの触覚過敏による困りごとがあると回答した62名の保護者を解析対象とした．粗大運動とコミュニケーション能力に関する回答から，軽度障害9名，肢体不自由10名，知的能力障害2名，重複障害41名に4分類した．

触覚過敏の困りごとについて他者に相談した割合は67.7％（42/62名）であった．相談先は医療関係者が最も多かった．相談先から脱感作を指導された割合は，軽度障害50.0％（4/8名），肢体不自由62.5％（5/8名），知的能力障害50.0％（1/2名），重複障害58.3％（14/24名）であった．

本調査は，保護者へのアンケートのため触覚過敏の客観的評価は行えず，心理的拒否が混在している可能性がある．また，脱感作を指導された割合も低いことから，触覚過敏と脱感作のどちらか，または一方の用語について，受け取り方に違いがある可能性が考えられた．

触覚過敏の困りごとについて，相談先がわからない保護者がいることや，触覚過敏と脱感作の適切な情報の取得が難しいことが予測されるため，相談できる医療機関の紹介や，適切な情報の発信が必要であると考えられた．