農業農村工学会誌

開発途上国への持続循環型農業農村開発支援を目指して

西牧隆壮

2007 年 75 巻 7 号 p. 563-564
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.563

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新学会名称「農業農村工学会」の文部科学省認可を祝して

青山咸康

2007 年 75 巻 7 号 p. 565
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.565

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農業土木学会の新名称に関わって

田中忠次

2007 年 75 巻 7 号 p. 566-567
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.566

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学会名称検討委員会における検討経過について

三野徹

2007 年 75 巻 7 号 p. 568-570
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.568

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新学会に期待する

中條康朗

2007 年 75 巻 7 号 p. 571
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.571

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農業農村工学会の発足に当たって

森田昌史

2007 年 75 巻 7 号 p. 572
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.572

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農業農村工学会定款新旧対照表

2007 年 75 巻 7 号 p. 573-586
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.573

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斯界のアイデンティティーを求めて

中道宏

2007 年 75 巻 7 号 p. 587-590
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.587

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アジア「緑の革命」と, アフリカ「虹色の革新」

高瀬国雄

2007 年 75 巻 7 号 p. 591-594,a1
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.591

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東西冷戦終了後, アフリカ諸国の要請によって, 日本政府が主催した「東京アフリカ開発会議(TICAD)」は, 1993年から5年おきに開かれてきたが, アフリカ開発は遅々として進まない。その理由としては, アフリカ政府の主体性と協調性の低さ, 国際機関やドナーの援助方針のまずさ, 市民社会の軽視などが考えられる。しかしその基本には, アフリカ人口の7割以上の住む農村開発戦略の不在が, 大きく影響している。1960年代にアジアで成功した「緑の革命」の経験を, 自然・文化条件の異なるアフリカの食料・貧困の撲滅に活用するには「虹色の革新」が最適であろう。
2008年に日本で開催されるTICADIVとG-8を目標として, 日本政府, 市民社会, 民間企業のより積極的な協力が切に望まれる。

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EUのLEADER+事業による持続的な農村振興の支援

八木洋憲, 福与徳文

2007 年 75 巻 7 号 p. 595-598,a1
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.595

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本報では, 農村地域における住民発起型の取組みを支援するEUのLEADER(Liason Entre Actions pour le Développementde LEconomie Rurale)事業について, アイルランドにおけるLEADER+(プラス)事業および関連事業の実施地区でのヒアリング調査(2005年9月実施)をもとに, 事業実施における組織体制および実施手順の実態を明らかにした。分析を通じて,(1)新規事業の計画段階における専門的知見の反映,(2)コーディネイトを行うLAG常勤スタッフの設置,(3)数百万円程度の小規模事業の支援,(4)不完全な住民代表性を補う客観的事業評価およびモニタリングといった特徴が明らかになった。

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発展途上国におけるバイオマスを用いた持続循環型農業農村開発事例研究

中村義文, 凌祥之

2007 年 75 巻 7 号 p. 599-602,a2
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.599

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タイ国を対象に現在我々が進めているバイオマスの研究を通して, 持続的で循環型の農村開発を概観する。東南アジアは基本的にバイオマス生産能力が高く, 水, 土やバイオマス等の資源を適正に管理できれば農業生産性の向上や農村の振興は可能と考える。そのためには, 散在し, 変換が必要などのバイオマスの特性を適正に理解しなければならない。これまで, 我々が日本で得られた研究上の知見を基礎に, 新たな視点, 取組みで資源の循環利用研究を進め, 資源, 主にバイオマスの循環をさまざまな規模, レベルで連携して進めることをタイ国で提案して行く予定である。

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宮古島における持続循環型農業農村開発事例研究

凌祥之, 亀山幸司

2007 年 75 巻 7 号 p. 603-607,a2
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.603

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これまで筆者らが沖縄県宮古島市を対象に, 2004～2006年度まで行ってきたバイオマス利用の実証研究を通して, 地域の持続型循環農業農村開発を考えるものである。研究では, 1) 変換プラント群の維持管理特性の検討, 2) 変換したバイオマスの利用, 3) 適正な評価手法の開発と適切な評価について研究を行ってきた。バガス (サトウキビの絞りかす) と牛ふんを主対象に, 適正な変換利用手法の解明, 主にサトウキビを対象に, 変換したバイオマスの農地還元技術の開発や環境シミュレータ等の評価ツールの開発と適正評価について成果を得て, 報告してきた。今後も研究を通して, 新たな視点を組み込み, さらに広範囲な研究を進めて行く予定である。

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網走川上流域に整備された土砂流出抑制工の効果

鵜木啓二, 鈴木豊志, 中村和正, 中路晃平

2007 年 75 巻 7 号 p. 609-613,a2
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.609

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北海道東部網走地域の軽しょう火山灰性土壌地帯において実施された国営総合農地防災事業「網走川上流地区」で整備された土砂流出抑制工の効果について評価を行った。排水路保護工は, 降雨や融雪によって侵食されて圃場表面を流去する土壌を保護工上部および付近の畝間で堆積させていた。また, 表面水を土中に浸透させることで, これに含まれるリンを除去していた。流入対策工は, 圃場や排水路法面から流出してきた土砂を沈砂桝によって堆積させ, 流入してきた土砂の数%～50%程度を捕捉していた。沈砂池規模の大きい幅広水路工は, 土砂捕捉率が50%程度～ほぼ100%と高く, さらに, 沈砂池の規模や形状によっては, SSやリン, 窒素濃度を低下させることを示した。

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農民参加型水管理の原理と実現方策

佐藤政良, 河野賢, ウンウィチットタッサニー, 石井敦

2007 年 75 巻 7 号 p. 615-620,a2
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.615

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発展途上国における参加型水管理 (PIM) は, その必要性にもかかわらず十分な成功を収めていない。本報は, その根本的な原因を, PIMの原理的な検討の不十分さにあると考え, 日本の経験と発展途上国における問題点を視野に入れながら, 農民参加による灌概管理の基礎原理を検討した。まずPIMを政府が自身の目標を実現するために必要なものとした上で, 政府と農民の行動目標の違いを認識すること, 平等配水が水管理の目標であることを政府が公言すること, 水管理の内容を4つのプロセスに分け, それぞれの機能に応じて, 政府と農民が役割分担をすること, 農民水管理組織設立の成功のためには, 末端組織と上位組織の同時設立が必要であることを示した。

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中央アジアの農民水利組織の役割と課題

北村浩二

2007 年 75 巻 7 号 p. 621-626,a2
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.621

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中央アジアのキルギスとウズベキスタンでは, 旧ソ連時代に建設された大規模な灌概排水施設の老朽化が進行している。アジア開発銀行や世界銀行等のドナーが, 施設の改修プロジェクトの実施とともに, 農民水利組織の設立とトアレーニングを実施している。灌概排水施設の維持管理の責任を担う農民水利組合の役割や課題について考察した。ドナーのプロジェクト完了後の農民水利組織の持続的発展には, 関連法の整備と適切な運用, コストリカバリーと水利費の適切な設定と回収率の向上, 人材育成が課題である。

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露地・施設栽培が混在する地域の畑地灌漑用水の利用調整

南部雄二, 山崎祐樹, 菅原誠二

2007 年 75 巻 7 号 p. 628-629,a3
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.628

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露地畑とハウス栽培を対象に畑地灌概が実施されている北海道赤井川地域で, 灌概用水需要の実態を把握し, 施設整備における灌概用水計画に対応した水利用について検討した。ハウス内の多孔管主体の灌水が実施されるローテーションブロックを対象とし, 適正な用水利用調整モデルを期検討した結果, 施設計画水量を超えない範囲での水利用調整が可能であることが確認された。しかし, 灌水スケジュールを検討するうえで, 露地作物に対し多孔管による灌水を行う場合, 気温の上昇する日中に灌水を実施するケースが多くなった。このため, 日中の灌水を避けたい場合には, 灌水スケジュールの空き時間帯を利用するような調整が必要となる。

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防潮水門建設工事による八郎潟漁業への影響

瀬田文治, 馬淵誠司, 佐藤喜久夫

2007 年 75 巻 7 号 p. 630-631,a3
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.630

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八郎湖は, 昭和52年 (1997年) の国営八郎潟干拓事業の完了により防潮水門で締め切られ淡水湖化された。それに伴い魚種が大きく様変わりしたが, 干拓後でも, シラウオ, ワカサギなど57種の生息が確認されている。現在, 男鹿東部農地防災事業により, 平成19年度までの予定で防潮水門の改修を行っているが, 本工事の八郎潟の漁業への影響が懸念されることから, 平成15年度より漁業調査を実施してきている。本報では, これらの調査結果を取りまとめ, 紹介する。

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水没した取水樋管の診断調査

浜名徹

2007 年 75 巻 7 号 p. 632-633,a3
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.632

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埼玉県川越市東部に位置する古南第1揚水機場の取水樋管は, 老朽化と不同沈下が進行しており, 施設の延命化を検討するため, 樋管内に内挿された導水鋼管 (径650mm) の診断調査を実施する必要があった。鋼管の取水呑口は, 河川に水没した状態で鋼管内は, 常時満水状態であるうえ, 調査に当たっては, 河川堤防や既存施設への影響を考慮しつつ調査を実施した。本報では, 水没した取水樋管 (鋼管内部) の水を排除し, テレビカメラを用いた調査方法について紹介する。

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世代をつなぐ農村環境保全のための共同活動の推進について

「田園自然再生・景観保全の手引き」の作成

岸本悟

2007 年 75 巻 7 号 p. 634-635,a3
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.634

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滋賀県では, 農村地域の水質や生態系・環境に配慮した取組みを, 地域住民との協働により進めてきた。今回, これまでに実施したモデル的な取組みや, 農村地域の先行的な環境保全の取組みを県内各地に普及するため,“手引き”を作成した。この手引きは“滋賀らしさ”をテーマとし, 地域が田園地域の生物の多様性や, 景観の保全に取り組もうとするときに, その思いを実践へと導くための手掛かりとなる資料として位置付け作成したもので, ここではその概要について紹介する。

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ため池堤体改修の盛土荷重載荷工法による軟弱地盤対策

若林裕樹

2007 年 75 巻 7 号 p. 636-637,a3
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.636

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徳島県南部に位置する阿南市椿町蒲生田の大谷下池では, 軟弱地盤を抱える老朽ため池の堤体改修に当たり「盛土荷重載荷工法」での圧密沈下による基盤の安定化対策を行った。設計時に圧密最終沈下量および達成時期の予測をしたうえで, 築堤後の沈下状況を約1年間にわたり測定した。本報では, その予測と実測の差異に対する検証状況を中心に報告する。

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植生沈砂池の赤土等流出防止対策効果

砂辺千寿子, 野原研人, 島袋進, 冨坂峰人

2007 年 75 巻 7 号 p. 638-639,a3
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.638

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沖縄をはじめとした亜熱帯地域では, 農地からの赤土等の流出により公共水域が汚染され, 大きな社会問題となっている。このような背景から, 沖縄県では水質保全対策事業(耕土流出防止型)を導入し, 沈砂池の設置等, 土木的対策を講じているところである。しかし, 赤土等を公共水域へ出さないための最終施設である沈砂池は再降雨後の流入水により沈砂池内に堆積した土砂が巻き上げられ(再懸濁), 公共水域に濁度の高い濁水が排出される場合もある。ここでは, 石垣市盛山地区に試験的に造成した植生沈砂池において, 植生導入によって期待される再懸濁低減効果ついて検証試験を行ったので, その概要を報告する。

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PIM (参加型灌漑管理)

岡本雅美

2007 年 75 巻 7 号 p. 640
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.640

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農業農村開発の前後にある大切なもの

團晴行

2007 年 75 巻 7 号 p. 642-644
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.642

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立梅堰

三重県松阪市

稲垣正雄

2007 年 75 巻 7 号 p. 645-646
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.645

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江戸・東京の水利探訪 (その4)

江戸・東京の上水の歩み

大橋欣治

2007 年 75 巻 7 号 p. 647-648
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.647

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支部講演会報告九州支部 (第87回)

2007 年 75 巻 7 号 p. 653-665
発行日: 2007/07/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.653

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