農業農村工学会誌

農地保全と環境保全からみた土砂流出防止対策

吉永安俊

2007 年 75 巻 9 号 p. 793-794
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.793

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農業農村整備事業における工事等の品質確保に関する取組み

矢野均, 金光譲二, 柄澤昭司

2007 年 75 巻 9 号 p. 795-798,a1
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.795

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農業農村整備事業における施設の建設工事に当たっては, 透明性の確保, 公正な競争の促進と合わせ, 適正な施工の確保を通じて工事の品質確保を図ることが重要な課題となっている。「公共工事の品質確保の促進に関する法律」等の施行により, 国・地方公共団体等のすべての公共工事の発注者は, 品質確保を図るために発注関係事務を適切に実施することが必要となり, 技術的能力や技術提案の審査および技術的検査を行うことなどが定められた。
このため, 農業農村整備事業関係では, 総合評価方式の拡充や, 品質確保技術者制度および発注者支援機関認定制度の創設・運用などに取り組んでいるところである。
本報文ではその内容を紹介し, 今後, 取組みが一層促進されることにより, 農業農村整備事業における工事等の品質確保に資することを期待している。

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品質確保技術者制度の創設と運用

澤石辰雄, 齊籐勉

2007 年 75 巻 9 号 p. 799-800,a1
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.799

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平成17年4月1日に施行された「公共工事の品質確保の促進に関する法律」では, 公共工事の品質は,『経済的に配慮しつつ価格以外の多様な要素をも考慮し, 価格および品質が総合的に優れた内容の契約がなされることにより, 確保されなければならない』と規定されており, 公共工事の品質確保のための主要な取組みとして, 総合評価落札方式の適用を掲げている。
東北農政局では総合評価落札方式の推進と円滑な実施のために「農業農村整備事業工事の品質確保技術者制度」を創設した。

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品質確保技術者からの視点

長沼満富, 平野冨治

2007 年 75 巻 9 号 p. 801-802,a1
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.801

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近年の景気の低迷, 建設投資が減少し公共工事予算が縮小する中, 会社が生き残りをかけて価格のみの過当競争が繰返し行われることは, 適切な技術力を持ち得ない会社のダンピングによる不良・不適格工事につながることが問題視されている。そのため価格と品質を総合的に評価する品確法 (法律18号平成17年4月1日施行) が制定されて発注者の透明性を確保した責任の強化と技術力競争を判断する資質が求められている。
こうした中, 東北農政局では平成18年度他局に先駆け直轄工事の発注に際しての審査・評価を行う「工事技術評価委員会」を設置し, 透明性の確保等を図るために外部委員として「農業農村整備事業工事の品質確保技術者」を認定した。
著者は外部委員としてこれに参画する機会を得たのでその実施状況等について考察を加えて一端を報告する。

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発注者支援機関としての現状と今後の展開方向

小笠原繁哉, 嶽政広, 山本浩志

2007 年 75 巻 9 号 p. 803-806,a1
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.803

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都道府県土地改良事業団体連合会は, 昭和33年に土地改良法に基づき, 会員 (市町村, 土地改良区等) の協同組織として設立され, これまで, 会員の行う土地改良事業の技術支援を行ってきた。
このことから, 平成17年4月1日に「公共工事の品質確保の促進に関する法律」が施行され農業農村整備事業分野における発注者を支援する機関として, 都道府県土地改良事業団体連合会があるとされ, 広島県土地改良事業団体連合会も発注者支援機関として認定された。
そこで, これまでの発注者支援機関としての取組み状況, 課題, 今後の展開方向について報告する。

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品質確保を支援する農業土木技術者継続教育機構

小泉健

2007 年 75 巻 9 号 p. 807-810,a2
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.807

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農業土木技術者継続教育機構の設立趣旨, 現在の状況, 行っている業務の紹介と運営状況, 継続教育を行うための教育分野と教育形態の概要, 技術者の研鐙した履修歴の評価方法を述べるとともに, 経験年数に応じた自己研鑽のあり方, 技術者倫理の意義などを紹介し, 品質確保のための農業土木技術者継続教育機構の今後の果たすべき役割について論じた。

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傾斜畑における承水路の土壌流出抑制効果

中尾誠司

2007 年 75 巻 9 号 p. 811-815,a2
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.811

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農用地の土壌流出に対する重要な保全対策の一つとして, 承水路等の排水施設系の整備がある。本報では, 畝立て圃場を対象として実施した土壌流出試験の結果をもとに, 承水路の土壌流出抑制効果を考察した。また, 畝立て圃場における土砂流出量予測モデルを用いて, 承水路の設置間隔の差異が土壌流出に及ぼす影響を検討した。その結果, 圃場の中央と末端に, それぞれ1ヵ所ずつ承水路を設置することにより, 土壌流出量は承水路がない場合の約6割に抑制されることなどが明らかとなった。また, モデルシミュレーションにより承水路の設置間隔と土壌流出抑制効果の関係を示した。

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草生帯およびソバ栽培導入による営農的赤土流出防止対策

塩野隆弘, 原貴洋, 山元伸幸, 原口暢朗, 生駒泰基

2007 年 75 巻 9 号 p. 817-820,a2
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.817

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サトウキビ栽培圃場における労力的・経済的負担が少ない営農的赤土流出防止対策法として, 草生帯とソバ栽培導入による対策技術に着目し, これらの赤土流出に対する有効性とその負担について調査した。野外試験の結果, 設置幅0.5mの草生帯とソバ栽培導入による対策の赤土流出軽減率はそれぞれ68%と39%で, 赤土流出に対する有効性が示唆された。また, これら対策の実施による負担費用はサトウキビの粗収益の3～4%と試算された。ソバ栽培導入による対策では, ソバワラ生産量の増加によって対策効果の向上が期待でき, ソバ子実収穫量の増加により負担経費の削減が期待できることが示唆された。

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石垣島宮良川流域における懸濁性土壌, 窒素およびリンの推定流出量

坂西研二, 中村乾

2007 年 75 巻 9 号 p. 821-824,a3
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.821

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近年, 南西諸島では大規模な農地造成により, 大量の土砂が沿岸海域に流出し, サンゴ礁, 藻場などの生態系を壊し, 沿岸の景観, 漁業に深刻な影響を及ぼしている。流域の負荷軽減対策に資するため, 宮良川おいてSS, 窒素等の濃度測定と河川流量調査を3年半にわたり行った。先行降雨5.5mm/dを境界に, 2つのLQ式から年間のSS流出量を求め, 各1つのLQ式から窒素とリンの流出量を求めた。それらは, SS1, 882t (畑地侵食深: 0.2mm), 窒素68t, リン7tと推定された。同流域で年間の家畜排泄物および施肥に由来する窒素, リンの投入はそれぞれ364t, 159tであり, 海洋への負荷は窒素で19%, リンで4%相当の値であった。

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WEPPを用いた黒ボク土傾斜畑地における浸食量予測

小谷義将, 加藤誠, 塩野隆弘, 西村拓

2007 年 75 巻 9 号 p. 825-829,a3
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.825

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浸食予測物理モデルWiater Erosion Prediction Project (WEPP) の黒ボク土への適用を試みた。群馬県ならびに東京都の黒ボク土を試料に室内実験で受食係数を決定した。実験的に得たリル受食係数は, WEPP内で推定した値と大きく異なったが, インターリル受食係数は, 実験値と推定値は類似していた。これらのパラメータを気象データ, 地形データとともにWEPPに入力し, 群馬県の斜面キャベツ畑における降雨の地表面流出, 土壌流亡の観測値とのWEPPによる予測値の比較を行った。リルを多くの流出水が流れる豪雨のときを除いてWEPPは比較的よく地表面流出, 土壌流亡の特徴を再現した。

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湖岸水田流域における循環灌漑の濁水負荷削減効果

濱武英, 中村公人, 渡部慧子, 三野徹, 金木亮一

2007 年 75 巻 9 号 p. 831-835,a3
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.831

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現在, 琵琶湖沿岸部の水田流域では, 水質保全を目的として, 循環灌概システムの導入が進められている。循環灌概は, 本来節水を目的としたものであるが, 排水の再利用に伴い地区外への流出水量が減少するため, 懸濁物質や栄養塩類などの負荷の流出削減が期待できる。本報は, 中干しの前に循環灌概を, 中干しの後に逆水灌概 (従来の灌概方式) をそれぞれ実施する湖岸の水田流域を調査し, 循環灌概の流出負荷の削減効果を検証した

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徳富ダムの1mリフトのRCDコンクリートにおける過早凝結対策

前川和義, 星一樹, 雪田久史

2007 年 75 巻 9 号 p. 836-837,a3
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.836

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徳富ダムは, 樺戸 (二期) 地区の主要水源施設として建設中のRCD工法を採用した重力式コンクリートダムである。徳富ダムの骨材は, スメクタイトを含有しており, 過早凝結によるワーカビリテイの低下が問題になっていた。このため, 超遅延剤を用いてワーカビリテイを改善し, 現在実施中の標準的なリフト高75cmでは, 十分なコンクリート品質が確保されている。本報では, 工期短縮およびコスト縮減を図るため予定している, リフト高1mの過早凝結対策について述べる。

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庄内砂丘地帯における地下水排除対策

伊藤富弥, 菅井さやか

2007 年 75 巻 9 号 p. 838-839,a3
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.838

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庄内砂丘地帯のほぼ中央に位置する県営畑地帯総合整備事業「十里塚地区 (受益面積34.1ha)」は, 夏にメロン, 冬のアサッキと通年畑作が盛んなところである。当地区はこれまで, 特異な地質構造から多雨年には, 湛水による農産物被害が発生し農家を苦しめていた。このため, 本事業によって, 湛水被害を防止し農家経営の安定化を図るため, 暗渠方式による地下水排除工事を実施した。本報では, 湛水のメカニズム解明と対策工事の概要について報告する。

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希少水生生物の保護に配慮した排水路整備

角田勝祐紀, 新井昭次

2007 年 75 巻 9 号 p. 840-841,a3
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.840

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群馬県南部に位置する藤岡南部地区では, 経営体育成事業により水田地帯約100haの区画整理を実施している。事業実施中に, 地区一帯にわたって群馬県では絶滅したと思われていた県指定絶滅危惧種 (ヤリタナゴ・マツカサガイ等) が確認されたため, この保護のための生息環境に配慮した排水路設計・施工を, 地域住民や保護団体とともに実施した事例の報告と, 保護対策を地元住民と共同で行ったことにより, 住民の農村環境保護に対する意識が高まり, 維持管理に対する積極的な取組みも行われるようになったので, 併せて紹介する。

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視覚障害者誘導用ブロックの色彩に関する一考察

優しい農村環境づくりに向けて

稲田幸仁

2007 年 75 巻 9 号 p. 842-843,a4
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.842

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近年, 福祉分野において “バリアフリー・ユニバーサルデザイン” といった言葉を耳にする。農村では高齢化が進み, さらに定年帰農者が安心して農業ができ, 快適に暮らすことのできる環境づくりやバリアフリー・ユニバーサルデザインの具体的適用が求められている。本報では,「居住者や訪問者が交流する場における安全かつ快適な歩行者空間づくり」のために実施された, 視覚障害者誘導用ブロックの色彩事例を紹介し,「農村地域を安全で快適な生活と生産の場」とするための新しい視点を示す。

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みかん研究所内の農地造成工事

大塚紀幸

2007 年 75 巻 9 号 p. 844-845,a4
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.844

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愛媛県の基幹果樹である柑橘栽培の研究・開発拠点となる「愛媛県立みかん研究所」が, 旧果樹試験場南予分場を規模拡充して平成19年4月に開設された。ここでは, 整備の一環として平成17・18年度に実施した, 急傾斜園の効果的な整備と農作業の省力化を目的とした農地造成工事の概要について紹介する

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石灰系固化材と石こう混合物による改良土を利用したため池堤体の改修

下窪健一

2007 年 75 巻 9 号 p. 846-847,a4
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.846

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鹿児島県が県営老朽ため池整備事業にて堤体の改修を行った塚崎ため池は, 遮水材および築堤材料としてため池の湊深土を石灰系固化材と石こうで改良し使用した。ため池工事において石灰系固化材の使用の事例は少なく, 本報では工事の概要および施工の手順等について紹介する。

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広域における土壌侵食量の推定

小川茂男

2007 年 75 巻 9 号 p. 848
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.848

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おいしいご飯のために働く

清水克之

2007 年 75 巻 9 号 p. 850-852
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.850

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平成19年 (2007年) 新潟県中越沖地震に伴う農地・農業用施設の被害について

農業農村工学会新潟県中越沖地震復興支援委員会による現地調査速報

森井俊広, 荒井涼, 小野英雄, 松本精一

2007 年 75 巻 9 号 p. 853-857
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.853

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船生用水-白石川掛樋

栃木県塩谷町

野澤一雄

2007 年 75 巻 9 号 p. 858-859
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.858

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江戸・東京の水利探訪 (その6)

玉川上水 (1)

大橋欣治

2007 年 75 巻 9 号 p. 860-861
発行日: 2007/09/01
公開日: 2011/08/11

DOIhttps://doi.org/10.11408/jjsidre2007.75.860

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