農業農村工学会誌
Online ISSN : 1884-7196
Print ISSN : 1882-2770
77 巻 , 2 号
選択された号の論文の7件中1~7を表示しています
 
  • ―ストックマネジメント,環境配慮,キャリアアップを中心として―
    筧 直樹, 瀬戸 太郎
    2009 年 77 巻 2 号 p. 85-88,a1
    発行日: 2009/02/01
    公開日: 2019/01/08
    ジャーナル フリー

    国や都道府県等の技術者を主な対象として,農林水産省農村振興局および各地方農政局,農村工学研究所等各機関は相互に連携しさまざまな研修を実施してきた。近年,農業農村を巡るさまざまな情勢変化,施策の透明性の一層の確保に対応する形で農村振興施策に関する技術分野および業務形態は広範化するとともに,それぞれにおける深い見識も必要となってきているなど,技術修得をめぐる環境は大きく変わってきている。したがって研修企画運営に当たっては,長年にわたり培われてきた技術体系を踏まえつつ,施策動向を常に意識し,新しい分野へ対応していくことが求められる。本報では,技術者の育成を図る上で,農村振興施策に資する,上記の各機関が実施する技術研修の現状とこれからのあり方,見直しの方向性について述べる。

  • 河端 俊典
    2009 年 77 巻 2 号 p. 89-92,a1
    発行日: 2009/02/01
    公開日: 2019/01/08
    ジャーナル フリー

    大学法人化の波の中で,大学課程における農業土木技術者の教育に関して,神戸大学地域環境工学講座の取組みとして,JABEE,インターンシップ教育,地域連携と教育,産官学連携研究,大学院特化プログラムなどを紹介するとともに基礎専門科目の重要性について示した。また,今後は,農業農村整備事業展開に際して,産官学の連携の環の中で,農業農村整備技術に係わる人材という掛け替えのない資産の好循環を形成することがきわめて肝要であり,その円滑推進に対して,官の強いリーダーシップと柔軟で迅速な対応が不可欠であることを示している。

  • 高力 善幸
    2009 年 77 巻 2 号 p. 93-94,a1
    発行日: 2009/02/01
    公開日: 2019/01/08
    ジャーナル フリー

    ゼネコン職員として,作業所での約10年間の土木現場監督経験と(財)日本水土総合研究所への3年間余の出向時に学んだ農業土木の世界を振り返ってみて,現場技術者に必要な能力(コミュニケーション能力)や意識(顧客意識)についての考えを述べるとともに,建設投資が縮小していく時代における建設業界での技術伝承のあるべき姿を考えた場合に,今後産官で取り組む必要があると思われる事項(技術情報の共有化)や建設業界として考えていかなければいけない事項(元請と下請共同での教育機会の創出と協力業者の職人のレベルアップ)についての私見を述べる。

  • 米山 和彦
    2009 年 77 巻 2 号 p. 95-96,a2
    発行日: 2009/02/01
    公開日: 2019/01/08
    ジャーナル フリー

    農業農村の持続的な発展には,地域住民が自らの英知を結集して活動を展開し,適切なハードやソフト事業を盛り込んでいくことが重要である。しかし,偶然そうした動きが地域から起こり,活動が展開されていくことは難しく,動機付けや適時適切な助言支援を行う技術者が必要とされる。その技術者が,農業農村に係わる諸問題についての見識を有することは必須である。その上で,食料生産を支えてきた農業土木の技術を備えつつ,地域の課題やニーズを把握し,施設の運営,管理,合意形成などのソフト技術を一体的に推進することにより,地域に密着した取組み支援ができると考える。この技術者こそ,私が目指す技術者である。

  • 新保 義剛
    2009 年 77 巻 2 号 p. 97-100,a2
    発行日: 2009/02/01
    公開日: 2019/01/08
    ジャーナル フリー

    海外技術協力では,これまで培われた日本国内の経験と知見を基礎とし,かつ現地事情に適応し,改善された技術が活用されている。今後の活躍を期待する若手技術者のためにも,国内での技術継承が,海外での活用につながるよう配慮が必要と考える。特に対象事業が減少しつつある水資源開発や農地造成等の技術は,今後とも海外で有用である。本報では,現地開発型技術等の海外における活用技術の形態,天水農業地帯に対する畑地灌漑等の技術導入例,海外で求められる技術者像としての注目すべき能力と留意すべき事項,技術者教育の観点等から継承に当たっての留意点について述べた。

  • 大上 安定, 小野 邦雄
    2009 年 77 巻 2 号 p. 101-105,a2
    発行日: 2009/02/01
    公開日: 2019/01/08
    ジャーナル フリー

    ダム建設適地の減少や住民の環境問題への関心の高まりなどから,新規のダム建設が困難な状況にある一方で,建設されたダムはいずれ法定耐用年数を超え,改修による供用期間の延長あるいは代替ダムの建設が必要となる。ダム建設現場の減少に伴いダム技術者数も急激に減少していることから,更新事業が実施される時期までダム技術をいかに継承していくのが官民共通の重要な課題となっている。農村工学研究所は平成20年度にダム研修の大幅な見直しを行い,3年以上のダム経験を有する技術者を対象に技術の継承のための手法習得を研修目的の一つに据えた。本報では,技術継承に焦点を当てたダム研修の枠組みとその具体的な手法について紹介する。

  • 武山 絵美
    2009 年 77 巻 2 号 p. 107-110,a2
    発行日: 2009/02/01
    公開日: 2019/01/08
    ジャーナル フリー

    バイオマスエネルギー活用の先進国であるドイツにおいて,実際に運用されている農家内バイオガス発電システムを調査し,その運用において農業政策とエネルギー・環境政策の統合的・総合的運用(インターリンケージ)が実現されていることを示した。これにより,バイオマス発電を行う農家が追加収入を得る仕組みが整えられているほか,減反農地の利用や畜産廃棄物等の適正処理の促進にもつながっており,農家・農村に多様なメリットがもたらされている。さらに,再生可能エネルギー法は,小規模発電システム等からの最低買電価格を高く設定しており,農家等を単位とした小規模な発電システムの運用を支えていることも示した。

feedback
Top