農業農村工学会誌
Online ISSN : 1884-7196
Print ISSN : 1882-2770
83 巻 , 6 号
選択された号の論文の5件中1~5を表示しています
  • 田村 晴久, 谷口 真紀, 加藤 善章, 木下 治, 西田 幸生
    2015 年 83 巻 6 号 p. 457-460,a1
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/01/14
    ジャーナル フリー

    耕地面積の約7割が中山間地域などの条件不利地である本県では,一戸当たりの平均経営面積が小さい上,農業所得の低迷や高齢化の進展に伴う担い手不足など,依然として構造的な問題を抱えている状況にある。本報では,このような中において,これまで本県が取り組んできた農業農村分野の具体的な施策について紹介するとともに,中長期的な農業の活力維持と増進のための羅針盤として今年3月に策定した「鳥取県農業活力増進プラン」の基本目標と,このプランの方針に位置づけられた農業農村整備事業の果たすべき役割や今後の施策の展開方向について紹介する。

  • 多久和 卓志, 堀野 章, 綿貫 純也, 桑本 巧
    2015 年 83 巻 6 号 p. 461-464,a1
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/01/14
    ジャーナル フリー

    島根県は県土の約9割弱が中山間地域となっており,生活や経済活動の条件などが厳しく,過疎化・高齢化の進行がきわめて深刻な状況であり,集落機能の低下が懸念されている。併せて,現在までに整備した土地改良施設の中には長い年月を経て老朽化が進み,更新整備が必要となってきている施設が多数存在し,その維持管理が課題となっている。農業は島根県の基幹的産業であり,農業・農村が持続的に発展していくためには,優良農地の保全を図ると同時に,担い手が安定した営農を維持していける営農条件を整えていくことが重要である。本報では島根県の農業の現状を紹介するとともに,現在,農業農村が抱える課題を示し,その課題解決に向けた島根県における農業農村整備の展開方向について述べる。

  • 舟越 三嗣, 谷本 浩一
    2015 年 83 巻 6 号 p. 465-468,a1
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/01/14
    ジャーナル フリー

    岡山県では,県南部で,古くから大規模な干拓が行われ,中四国最大の穀倉地帯が広がっている一方で,県北部は,その大半が中山間地域であり,高齢化や人口減少が進行しており,農地や農業用水路などの維持・管理が困難な集落の増加が危惧されていることに加え,これまでに県が造成した基幹的な土地改良施設は,その多くが今後更新時期を迎え,老朽化の進行による機能低下など農業生産への影響が懸念されている。本報では本県農業を取り巻く諸条件を踏まえ,基盤整備の歴史を振り返りつつ,農業農村を巡る現状と課題や今後の展開方向について述べる。

  • 砂田 健一郎, 池田 浩之, 佐々木 拓治, 海堀 正和
    2015 年 83 巻 6 号 p. 469-472,a1
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/01/14
    ジャーナル フリー

    広島県には,約2万カ所ものため池があり,大規模地震の発生が懸念される中,ため池の安全性の検証と健全性の確保にかかる対応が急務である。このため,県地域防災計画に位置付けた重要ため池503カ所のうち,平成25年度には貯水量10万m3以上もしくは堤高10m以上の80カ所について,ため池耐震診断を先行して行った。ボーリング調査などに基づき,レベル1地震動での円弧すべり法による有効応力解析と,液状化の指標となる液状化指数を統一的に算出し,その結果から県独自にため池の健全度の評価を行ったところ,「健全度が低い」と評価されたため池は27カ所という結果となった。この結果は,ため池管理者への説明を経て,公表を行っており,その評価方法や説明内容などについて広島県の取組みを紹介する。

  • 銭本 徹
    2015 年 83 巻 6 号 p. 473-476,a2
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/01/14
    ジャーナル フリー

    山口県は,本州最西端に位置し,東は島根県と広島県に接し,西と北は日本海,南は瀬戸内海と三方が海に開かれる。本県の農業は,米中心に営まれており,農業に従事する高齢者の割合が約8割を占めている。一方,平成27年3月末には,県内の農業生産法人数は220法人を超え,米中心の農業から脱却し,農業の複合化・多角化による農業競争力強化に向けた取組みは,「やまぐち農林水産業活力創出行動計画」により積極的に行われている。そうした中で,本報では,今後の山口県の農業農村整備の展開方向として,「需要のある農産物の生産を支える基盤整備」,「地域資源の保全管理と地域再生」,「安心して暮らせる農村環境の整備」などについて述べる。

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