日本ペインクリニック学会誌
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4 巻 , 2 号
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  • 松永 万鶴子, 檀健 二郎, 赤司 和彦, 菅野 博子, 後藤 廣人
    4 巻 (1997) 2 号 p. 87-98
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    According to Journal of Anesthesia (1994, 1995, 1996), Journal of Japan Society for Clinical anesthesia (1993, 1994, 1995) and Journal of Japan Society of Pain Clinicians (1994, 1995, 1996), there were 125 postoperative pain control reports following thoracotomy and intraabdominal surgery. Epidural analgesia was applied to 115 reports (92%) of 125 reports. Continuous epidural infusion of local anesthetics and opioids by balloon type infuser were commonly used. Bupivacaine 0.25-0.5% solution was a main local anesthetics for postoperative use. Common continuous epidural infusion rates were 1-2ml/h. Morphine (4.7±0.5mg/day), fentanyl (0.45±0.15mg/day) and buprenorphine (0.35±0.15mg/day) were 3 main opioids administered epidurally. There was few reports associated with respiratory depression in these reports.
    However, respiratory depression following epidural opioids is unpredictable and may be associated with any opioid. It is clear that there is no opioid that is unequivocally safer than morphine for epidural use. Slow infusion should be safer than large intermittent epidural injections. Monitoring of the level of consciousness and counting of the respiratory rate are important. Other complications from administration of epidural opioid include pruritus, nausea, and urinary retention. Because of slow onset of epidural morphine analgesia, it is recommended that primary dose of epidural morphine is administered before surgery and then start continuous epidural infusion during surgery. That is useful to shorten the time of respiratory monitoring.
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  • 瀧 健治, 原野 清, 十時 忠秀
    4 巻 (1997) 2 号 p. 99-102
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    目的: 多くの救急患者は疼痛を主訴としているが, 救急診療のなかで疼痛緩和療法 (ペインクリニック) についてはあまり論じられていない. そこで, 救急外来でペインクリニック的治療の必要性について検討した. 方法: 平成7年度に佐賀医科大学附属病院救急部に疼痛を主訴として来院した患者は全救急来院患者6,815名の30% (2,030名; 男974人, 女1,056人) で, その患者を本研究の対象として, 来院患者の年齢, 性別, 来院時刻, 疼痛部位, 疼痛原因疾患について分析した. 結果: 60%の疼痛患者は準夜と深夜帯に来院し, そのうち15歳以下の患者は準夜に最も多く, 16歳以上の患者は日中に来院する傾向が認められた. 疼痛部位については, 腹痛が最も多く, 上腹部痛は男性に, 下腹部痛は女性に多い傾向が認められた. 次に耳痛, 頭痛, 眼痛, 四肢痛が多かった. 疼痛を訴えた救急来院患者の14% (291名) では, 打撲などによる体の局部の痛みが最も多く, 次に頭痛, 脊椎症, 神経痛や癌性疼痛などであった. そのほかに尿管結石のような鎮痛を目的として来院する患者も170名いた. 結論: 痛みに年齢や性別, 来院時刻に特徴があり, ときとして身体的障害を起こし, 鎮痛薬中毒者や精神障害者として扱われていることもある. ペインクリニック対象の疼痛は緊急に処置しないと死亡するものではないが, 耐えがたい痛みのために時刻に関係なく来院する. 以上のことから, 救急外来にてペインクリニック的治療の必要性が感じられた.
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  • 宮本 光, 鈴木 圭子, 浜口 眞輔, 緑川 由紀夫, 奥田 泰久, 北島 敏光, 馬場 廣太郎
    4 巻 (1997) 2 号 p. 103-106
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    突発性難聴の予後は発症から治療開始までの期間に影響される. この期間を耳鼻咽喉科では第9病日とし, この時期を過ぎると急激に予後が悪化する. したがって内耳の血流改善効果のある星状神経節ブロック (SGB) を発症後できるだけ早期に施行することは, 聴力の回復に効果的であると思われる. 今回われわれは, 過去8年間に当院耳鼻咽喉科より紹介された突発性難聴患者91例を発症後第9病日前にSGBを開始した症例と, 以降に開始した症例に分けてSGBの有効性を検討した. 発症から第9病日前にSGBを開始した症例は16例で, 治癒2例, 著明回復4例, 軽度回復5例となり, 有効率は68.8%であった. 一方, 第9病日以降にSGBを開始した症例は75例で, 治癒5例, 著明回復18例, 軽度回復29例となり, 有効率は69.3%であった. さらに第9病日以降にSGBを受けた75例を第14病日前後, 第21病日前後に分けて検討すると, 第14病日前後では有効率に有意差がなかった. また第21病日前にSGBを開始した症例の有効率は76.9%で, 第21病日以降にSGBを開始した症例では治癒例がなく, 有効率は52.2%となり, 有意に低下した. 以上より, 突発性難聴では発症から第21病日前にSGBを開始すれば, 治療効果が変わらないものと思われた.
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  • 大竹 哲也, 家島 仁史, 石田 任之, 牛込 嘉美
    4 巻 (1997) 2 号 p. 107-112
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    目的: RSD (Reflex Sympathetic Dystrophy) は難治性の疼痛や痛覚過敏とともに, 骨量減少が認められる病態である. われわれは上肢のRSD患者19例の骨量を測定し, 患側の値を健側と比較しさらに健常者の左右差と比較検討した. また, RSD発症時からの期間と骨量減少の相関も検討した. 方法: 骨量測定は第2中手骨で測定する microdensitometory 法 (MD法) を用い, MCI (metacalpal-index), ΣGS/D (bone-density), GSmax (max bone-density), GSmin (minimum bone-density) の4種のパラメータで比較検討した. 結果: 対照群の左右差は4種のパラメータとも3~9%であった. 一方, RSD群では患側において, MCIで14%, ΣGS/D, GSmax, GSminで12~25%の骨量減少となり対照群との比較ですべてに有意差が認められた. またRSD発症からの期間と骨量減少の相関をみると, ΣGS/D, GSminでは有意な相関が認められた. 結論: 今回の結果からRSDでは骨量減少は皮質骨の菲薄化というよりは骨密度の減少にあると考えられ, これは退行期骨粗鬆症とは異なるパターンを示すことがわかった. また骨密度は発症後日時が経つほど減少することが認められ, 急性期の段階から骨量が減少していることも示された.
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  • 前田 真由美, 佐倉 伸一, 斉藤 洋司, 内田 博, 田中 章生, 小坂 義弘
    4 巻 (1997) 2 号 p. 113-119
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    目的: Neurometer は, 簡便かつ非侵襲的な定量的神経選択性末梢神経機能測定装置として, 近年開発された可変電流正弦波刺激装置である. 今回われわれは, 末梢神経損傷が原因で慢性疼痛を有する患者を対象とし, ペインクリニックでAβ, Aδ, C線維の3種類の末梢神経機能を定量的に測定評価することの可能性と意義を検討した. 方法: Sympathetically maintained pain を有する3名のペインクリニック受診患者に対し, 異なった部位で, 5, 250, 2,000Hzの正弦波電流刺激を行ない, それに対する知覚閾値(CPT)と中等度の疼痛を誘発する電流量(MPS)を静脈内局所交感神経ブロック(IRSB)前後で測定し, かつ患者のそのときの自覚症状と比較検討した. 結果: Neurometerで得られたデータと患者の主観的な訴えは良い相関を示し, IRSB前後でCPTとMPSの二つの値が変化した場合には, 患者の主観的な疼痛知覚の程度も同様の変化を示していた. 結論: Neurometer は, sympathetically maintained pain を有する患者の末梢神経機能を簡便にかつ包括的に評価する方法として適しており, 今後ペインクリニックにおいての幅広い利用と有用性が期待できる.
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  • 牛谷 義秀, 篠田 毅, 谷澤 洋, 橋本 佳夫
    4 巻 (1997) 2 号 p. 120-125
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    癌性疼痛の有効な除痛法として汎用されている硬膜外モルヒネ投与法を発展させた完全皮下埋め込み型硬膜外投与システムと, 携帯型ディスポーザブルポンプの併用により疼痛管理が容易となり, またチューブにとらわれないため日常生活での不便性もほぼ解消され, 外出や旅行のほか入浴も可能となり, QOLの飛躍的な向上が得られた.
    予後が比較的期待できる癌性疼痛18症例を選択し, 入院後早期に硬膜外アクセス皮下埋め込み法を施行した. 死亡までの観察期間は最長261日間であり, 継続中の症例を含むと平均73.3日であった. また, このうち14例は在宅管理への移行が可能となった.
    本法の手技は比較的簡単で短時間に施行でき, また癌性疼痛に対して確実な除痛効果が得られることから, 本法によりQOLの改善が期待できると思われる症例には, 最終手段としてではなく早期から用いるべき方法と考えられた. また本法は在宅医療への第一歩を決定し, その維持に画期的な方法であると考えられた.
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  • 玉川 進, 五十嵐 みゆき, 西田 泰周, 北 敏博, 碓井 正, 小川 秀道
    4 巻 (1997) 2 号 p. 126-128
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    目的: 下肢の片側性浮腫に対して腰部交感神経節ブロックを行ない, 浮腫の消失をみた2症例を経験したので報告した. 症例と結果: 85歳女性と76歳男性. 両症例とも左下肢に浮腫を認めたが, 明らかな局所的器質疾患や循環器系の異常, 低栄養は認めなかった. 前者に対しては無水アルコールを, 後者に対してはブピバカインを用いて腰部交感神経節ブロックを行ない, 浮腫は1週間後には消失した. 結論: 片側性の下肢の浮腫では, 腰部交感神経節ブロックにより改善するものがあると思われた.
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  • 佐藤 恭道, 三浦 一恵, 別部 智司, 雨宮 義弘
    4 巻 (1997) 2 号 p. 129-131
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    リドカインを60%含有する貼付用リドカインテープ (ペンレス®) を第II枝三叉神経痛患者の疼痛管理に応用したので報告した. 全症例とも2×2cmに切った本剤を罹患枝側眼窩下孔相当部皮膚またはトリガーポイントに貼付し, 貼付前後の疼痛を比較した. 貼付30分後からトリガーポイントの接触による誘発痛は軽減した. また洗顔, 会話, 食事などによる疼痛も緩解した. 貼付部位の発赤および掻痒感なども認められなかった. 三叉神経痛の疼痛管理の補助に, 本剤の使用は痛みも恐怖もなく, 簡便で安全な方法であると考えられた.
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  • 4 巻 (1997) 2 号 p. 132-138
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 4 巻 (1997) 2 号 p. 139
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 4 巻 (1997) 2 号 p. A1
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
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