日本ペインクリニック学会誌
Online ISSN : 1884-1791
Print ISSN : 1340-4903
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7 巻 , 1 号
選択された号の論文の19件中1~19を表示しています
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  • G.T. Tucker
    7 巻 (2000) 1 号 p. 1-6
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • Ralf Baron, Jörn Schattschneider, Gunnar Wasner
    7 巻 (2000) 1 号 p. 7-20
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    Postherpetic neuralgia (PHN) is a common and often severely painful peripheral neuropathy. Several recent studies in patients with PHN have been performed using quantitative sensory testing of primary afferent function, skin biopsies, and controlled treatment trials. Moreover, our knowledge of the pain generating mechanisms in PHN has been increased by the comparison of PHN with experimental models of neuropathic pain. Studies on PHN patients suggest several pathophysiological mechanisms in both the peripheral and central nervous system: (1) Pathological active or sensitized nociceptors (irritable nociceptors) can induce secondary changes in central processing, leading to spinal cord hyperexcitability that causes input from mechanoreceptive Aβ-fibers (light touching) to be perceived as pain. These patients characteristically have minimal sensory loss and severe allodynia. (2) Nociceptor function may be selectively impaired within the allodynic skin. In such patients pain and temperature sensation are profoundly impaired but light moving mechanical stimuli can often produce severe pain (allodynia). Anatomical reorganization in the dorsal horn resulting from C-fiber degeneration may lead to Aβ-fiber mediated allodynia. (3) Other patients have severe spontaneous pain, profound sensory loss but no hyperalgesia or allodynia. These patients presumably have lost both large and small diameter fibers. The pain is likely due to increased spontaneous activity in deafferented central neurons and/or reorganization of central connections. In one clinical entity with a single etiology several distinct peripheral and central pathophysiological mechanisms can contribute to pain generation. The three types of mechanisms may even coexist in individual patients. The treatment of PHN is currently unsatisfactory. Improved therapeutic outcomes require that mechanism-based interventions for each of the different mechanisms be developed. In recent years several possible predictors for the development of PHN have been evaluated. Besides age, the acute zoster pain intensity and a preexisting polyneuropathy may be important. Based on the pathophysiological mechanisms several therapeutical interventions may be effective in preventing PHN. Until now, an adaquate analgesia in the acute phase and an early therapy with antiviral drugs might be the most successful options.
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  • Dag Selander
    7 巻 (2000) 1 号 p. 21-23
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    In summary, the low systemic toxicity of ropivacaine allows it's clinical use in relatively high concentrations and doses for reliable surgical anaesthesia. The separation between sensory and motor block at low concentrations makes ropivacaine an effective and opioid-saving epidural analgesic for the relief of pain after surgery and during labour.
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  • Winston C.V. Parris
    7 巻 (2000) 1 号 p. 24-27
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 新井 としみ, 内野 博之, 一色 淳
    7 巻 (2000) 1 号 p. 28-35
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    目的: 局所麻酔薬あるいは麻薬性鎮痛薬を硬膜外腔に投与した際と静脈内にのみ投与した際の疼痛抑制に対する短潜時体性感覚誘発電位 (SEP) およびACTHと b-endorphin の変動について解析を行ない, 短潜時SEPの「痛み」反応因子としての可能性について考察した. 対象と方法: 対象は, 中枢神経系に異常を認めなかった乳癌予定手術患者70例とした. これらを無作為に, 1: 生食硬膜外腔投与群(C), 2: リドカイン硬膜外腔投与群 (40mg (2ml=L2), 80mg (4ml=L4), 120mg (6ml=L6) (L), 3: フェンタニル硬膜外腔投与群 (フェンタニル50mg=F50, 100mg=F100, 200mg=F200) (F), 4: フェンタニル静脈内投与群 (フェンタニル50mg=FI50, 100mg=FI100, 200mg=FI200) (FI), の4群に分類した. 短潜時SEPの変動を経時的に解析した. 結果: C群は短潜時SEPの潜時と振幅に有意な変動は全経過中みられなかった. L群は, 用量依存性に潜時の延長と振幅の抑制を示した. F群は投与後20分と30分で有意な振幅の増大を認めた. FI群においては投与10分後から60分後まで有意な振幅の増大を認めた. ACTHとβ-endorphin 量はC群では正常範囲内であるが, 手術前と比較して有意に増加した. また, L群, F群, FI群は, 用量依存性にこれらのホルモンの増加が抑制された. 特に, L群では短潜時SEPの変動とストレスホルモンの変動はほぼ連動した. しかし, F群, FI群はこれらの連動は認められず, フェンタニルの高用量投与でも中枢興奮発現の可能性を見出した. 結論: 吸入麻酔下に局所麻酔薬を硬膜外腔に投与したとき短潜時SEPは手術侵襲のモニターとして使用しうる. しかし, 麻薬性鎮痛薬投与時は短潜時SEPの手術侵襲モニターとしては適用性は低い.
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  • 村尾 浩平, 田中 道子, 坂田 和房, 田口 仁士, 新宮 興
    7 巻 (2000) 1 号 p. 36-40
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    目的: 硬膜外フェンタニルにブピバカインを添加する意義および投与用量の違いが上腹部手術の術後鎮痛に及ぼす影響について検討した. 方法: 予定上腹部手術患者58名を対象とし前向き調査を行なった. 亜酸化窒素-酸素-セボフルラン吸入および硬膜外腔へ局所麻酔薬を投与し麻酔を維持した. 手術終了後, 硬膜外腔にフェンタニル50μgを単回投与した後, フェンタニルを硬膜外腔へ20μg/時で50時間持続投与し鎮痛効果, 副作用を調査した. 投与方法は0.2%ブビバカインを溶媒とし2ml/時で投与した群 (B群), 生理食塩液を溶媒とし2ml/時で投与した群 (S2群), および生理食塩液を溶媒とし0.5ml/時で投与した群 (S0.5群) の3群に分けた. 結果: B群とS2群では鎮痛効果および鎮痛薬投与回数に有意な違いを認めなかった. S0.5群ではB群およびS2群に対し鎮痛効果が有意に劣った. いずれの群でも重篤な血圧低下および呼吸抑制は生じなかった. しかし, 悪心はS2群で37%と最も多く, B群で22%, S0.5群で10%であった. 結論: 上腹部手術において硬膜外フェンタニル20μg/時で術後鎮痛を行なった場合, 0.2%ブピバカイン添加により鎮痛効果は増強しなかった. 硬膜外フェンタニル単独持続投与の場合, 2ml/時による投与が0.5ml/時による投与よりも鎮痛効果が優れていた.
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  • 村尾 浩平, 田中 道子, 坂田 和房, 田口 仁士, 新宮 興
    7 巻 (2000) 1 号 p. 41-45
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    目的: 硬膜外フェンタニルによる下腹部手術の術後鎮痛にブピバカイン添加および投与用量の違いが与える影響を検討した. 方法: 予定下腹部手術患者68名を対象とし, 前向き調査を行なった. 亜酸化窒素-酸素-セボフルランおよび局所麻酔薬による硬膜外麻酔を施行した. 手術終了後, 硬膜外腔にフェンタニル50μgを単回投与した後, フェンタニルを硬膜外腔へ20μg/時で50時間持続投与し鎮痛効果, 副作用を調査した. 投与方法は0.2%ブピバカインを溶媒とし2ml/時で投与した群(B群), 生理食塩液を溶媒とし2ml/時で投与した群 (S2群), および生理食塩液を溶媒とし0.5ml/時で投与した群(S0.5群) の3群に分けた. 結果: B群とS2群では鎮痛効果に有意な違いはなかった. S0.5群はB群およびS2群に対し有意に鎮痛効果が劣った. B群に6時間以降も下肢しびれ感が生じた症例が9%存在した. いずれの群でも重篤な血圧低下および呼吸抑制は生じなかったが, 約20%に傾眠を生じた. 結論: 下腹部手術後の硬膜外フェンタニル持続投与では0.2%ブビバカイン添加は鎮痛効果に有意な違いはなかった. 硬膜外フェンタニル単独持続投与の場合, 2ml/時による投与が0.5ml/時による投与よりも鎮痛効果が優れていた.
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  • 田尻 美香, 内田 和秀
    7 巻 (2000) 1 号 p. 46-50
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    7日間の恒明および恒暗暴露が, 疼痛域値に及ぼす影響について, C3H/He, CBA/N, BALB/c, DBA/2およびC57BL/6系マウスを対象としてホットプレート法(55.0±0.2℃)により検討した. C3H/He, CBA/NおよびBALB/c系マウスは両条件で疼痛域値が低下し, DBA/2では恒明条件のみで低下した. これに対してC57BL/6は恒明条件下に疼痛域値が上昇した. 疼痛域値には系統差が認められ, C3H/HeとC57BL/6におけるナロキソン腹腔内投与による反応時間低下の差異より, 内因性オピオイドの関与が推察された. また, 恒明条件下メラトニン連続投与では, 投与時刻によって反応時間の延長あるいは短縮が認められ, 生理学的メラトニンの疼痛感受性に対する関与が示唆された.
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  • 水野 樹, 中山 泰典, 土肥 俊之
    7 巻 (2000) 1 号 p. 51-54
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    進行性全身性硬化症 (PSS) の難治性趾尖潰瘍による疼痛に対して, プロスタグランディンE1(PGE1)持続点滴静注下局所静脈内交感神経ブロック (IRSB) が有効であった1症例を経験した. 症例は55歳, 女性. PSSの合併症によると思われる急性右総腸骨動脈血栓症に対して血栓除去後, 右第1趾趾尖部の難治性潰瘍の疼痛が発生, 持続していた. 疼痛緩和および末梢血流障害の改善を目的として腰部硬膜外ブロックおよび腰部交感神経節ブロックを施行した. その後, 抗凝固剤および血小板凝集抑制薬の内服治療による易出血状態のため, 治療法としてPGE1持続点滴静注下IRSBを選択施行した. その結果, 疼痛は軽快し潰瘍は縮小した. 本症例から, 血管拡張作用, 血小板凝集抑制作用などの血流増加作用のあるPGE1と四肢の除痛, 末梢血行障害の改善を目的としたIRSBを併用することは, PSSの難治性趾尖潰瘍の知覚障害, 血行障害の改善に有用であると思われる.
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  • 横地 歩, 宇都宮 博文, 小西 阿倭子, 堀口 良二, 奥田 真弘, 小西 邦彦, 丸山 一男
    7 巻 (2000) 1 号 p. 55-58
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    70歳, 男性. 頸髄領域 (左C4~8) の帯状疱疹後, 上肢の疼痛 (VAS6~7) が遷延. CRPS様の自律神経症状 (母指, 示指) を呈し, 患肢機能廃絶が危惧された. いったんは, メキシレチン内服とレーザー治療, および, 患肢挙上と疼痛の許す範囲での自動運動の指導が奏功したが, 再燃した. 再燃後の症状の一部には星状神経節ブロックが有効だったが, 手首の浮腫・疼痛, および肩の疼痛には無効であった. これらは, 1回の肩甲上神経ブロックに引き続く理学療法の強化後に軽快した. 経過から, 患肢機能保全のみならず鎮痛に, 理学療法士による指導・補助を伴った理学療法併用が肝要であったと考えられた.
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  • 平田 和彦, 原澤 一郎, 岡 一成, 比嘉 和夫, 檀 健二郎
    7 巻 (2000) 1 号 p. 59-61
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    小脳橋角部のクモ膜嚢胞で三叉神経領域の感覚異常を呈した症例を経験した. 47歳の女性で, 感冒様症状の後に左上口唇の違和感と感覚低下が発現し, 3カ月経過しても改善しなかった. 初診時に左三叉神経第2, 3枝領域の感覚が低下していたが, 他の神経学的異常はなかった. 1年5カ月持続し, 三叉神経第2, 3枝領域の感覚異常は改善しなかった. MRIで左小脳橋角部の占拠性病変が認められた. 開頭術が実施され, クモ膜嚢胞により, 三叉神経根が圧迫されていた. 嚢胞開放術後に神経症状は速やかに改善した.
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  • 日高 秀邦, 梶原 秀年, 樋本 夏美, 難波 研二, 内田 淳子, 戸田 雄一郎, 花崎 元彦, 高橋 修治, 武田 明雄
    7 巻 (2000) 1 号 p. 62-65
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    硬膜外モルヒネ投与による悪心・嘔吐の予防を目的としたドロペリドールの硬膜外持続投与により, 錐体外路症状を呈した2症例を経験した. 手術後痛のため硬膜外にモルヒネとともにドロペリドールを投与した18歳の男性と20歳の女性で, 持続する傾眠がみられた後, それぞれ, 投与開始約51時間後と33時間後に急性ジストニアとパーキンソン症状を呈した. ドロペリドールの総投与量は, それぞれ3.9mgと2.9mgであった. 両者ともドロペリドールの投与量は2.5mg/日以下であり, 成人でオピオイド硬膜外投与における制吐目的に硬膜外に通常投与される量としては少量であった. しかし, 若年者でありドロペリドールに対する感受性が特別に高いために, そのような少量でも結果的に過量となり錐体外路症状をきたしたものと推測された. 制吐を目的としたドロペリドール投与において, 長時間遷延する傾眠はドロペリドールの過量投与を示唆し, 錐体外路症状出現の前兆となり得ると考えられるので注意深い経過観察が必要である.
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  • 小野 弘子, 田村 尚, 中村 久美子, 望月 一徳
    7 巻 (2000) 1 号 p. 66-69
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
    転移性脊椎腫瘍が疑われた疼痛に対して, 硬膜外ブロックで鎮痛を得つつ, 臨床経過と画像診断から化膿性脊椎炎と診断された2症例を経験したので報告する. 症例1は54歳の男性で, 草刈り機を使用した直後より腰痛を生じ, NSAIDsでは鎮痛が得られないためペインクリニックを受診した. 初診時腰椎単純X線像に異常はなく, 急性腰痛症として硬膜外ブロックを8回施行し除痛された. 症例2は66歳の女性で, 半年前胸背部痛を生じ, 疼痛は漸増した. 鎮痛薬が無効のため近医 (麻酔科) を受診し, 硬膜外ブロックが施行され除痛された. カテーテル留置の後当科へ紹介転院となった. 約4週間の持続硬膜外注入と絶対安静により除痛された. 2症例とも転移性脊椎腫瘍が疑われたが, 臨床経過とMRIを主とした画像診断で化膿性脊椎炎と診断された. 所見として症例1は赤沈値73mm/時, CRP6.1mg/dl, 症例2はそれぞれ82, 0.1を呈したが, 神経症状を残すことなく治癒した. 化膿性脊椎炎と診断された疼痛に対する硬膜外ブロックはためらわれるが, 一般的な鎮痛法が無効な原因不明の疼痛に対して, 硬膜外ブロックで除痛を得つつ診断を得ることができた.
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  • 7 巻 (2000) 1 号 p. 70-76
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 7 巻 (2000) 1 号 p. 77
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 7 巻 (2000) 1 号 p. 78-81
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 山田 仁三
    7 巻 (2000) 1 号 p. 82
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 7 巻 (2000) 1 号 p. 83-84
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 7 巻 (2000) 1 号 p. 85-91
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
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