緑地や植物など緑の保有する機能の中で，近年，心身の健康に対する療法的効果や福祉的効果が注目されている。しかし，現在，緑と健康に関する研究に関しては，まだまだ研究データが少ないことや医学的エビデンスの積み重ねが弱いことから研究分野としての確立が十分であるとは言えない。また人の健康を扱うことから，正しい情報と知識の元に研究を進めることが重要である。そこで，緑を扱う学会として，緑と健康に関する正しい情報や知識を共有し，得られた知見を広く一般に発信することを目的として，2006 年度の緑化工学会大会から緑と人の健康に関する研究集会を開催してきた。2006年9月16日（土）に明治大学駿河台学舎アカデミーコモンにおいて「“ 緑の癒し”効果―緑化分野における課題と展望」と題し，ゼネコン，自治体，大学の産官学からの立場からの話題提供をお願いし，活発な議論がなされた（写真）。会場からの質問も多く，緑化分野での注目が高いことを実感した。その様な中，前学会長の森本幸裕先生からのご支援もあり，2007 年度から正式に研究部会として立ち上げることとなった。緑と健康に関する研究に取り組んでいる若手研究者である飯島健太郎先生，今西純一先生，山本聡先生の協力を得，研究部会として2007年度の緑化工学会大会において研究集会を開催した。今回の特集は，京都大学時計台記念館において開催された研究集会「緑化分野における『人の健康と緑』という新しい研究領域」において発表して頂いた先生方に，発表内容を中心に原稿の作成を依頼し，まとめたものである。まだまだ始まったばかりの新しい分野ではあるが，このような視点からの研究も今後の緑化工学の発展のためには必要不可欠な研究領域であると考えている。学会員の皆様の研究や事業に対し有用な情報を提供できるよう，今後も部会運営を進めていく所存である。

抄録全体を表示

2005年6月1日に施行された通称「外来生物法」では，規制対象となる「特定外来生物」と同時に，法規制の対象とはならないが取り扱い方について早急に検討が必要な「要注意外来生物」が示された。この中にはこれまで法面緑化に多用されてきた外来植物が多数含まれており，緑化現場では対応（安全）策として外来植物の使用を手控え，代わりに在来植物を使うことも多くなってきている。しかし，現在流通している在来種と称する植物材料のほとんどは外国産であり，また国内産であっても施工地から離れた他地域産のものしか入手できないことも多いのが実態である。このような緑化植物の取り扱いが続けば，遺伝子レベルでの自然界の撹乱を招く危険性があり，生物多様性保全対策をより難しくする。すなわち，法面緑化の現場では，要注意外来生物のリスト公開以来，導入種の選定，植物材料の調達，検査などにおいて，発注者―設計者―施工者―植物材料生産・流通業者などの間で，またこの問題を理解している人間と理解が不十分な人間との間で温度差や軋轢が生まれ，大きな混乱が生じている。そこで，本学会では，外来生物法施行以前から緑化植物の取り扱い方に関して，提言や見解の発表・公開，学会誌への特集記事掲載，研究集会の開催など様々な形で学会内外に説明を行ってきた。また，行政も動き始め，2005年度から環境省を中心とした四省庁の担当者（連絡調整会議）に，学識経験者（専門委員），緑化植物を扱う生産・流通・施工業界代表者らが加わった研究会が開催され，「要注意外来生物」の中の“別途総合的な検討を進める緑化植物”と，それに準じる外来緑化植物や外国産在来緑化植物なども対象として，緑化植物の取り扱い方についての検討が続けられている。京都での研究集会は，緑化植物の取り扱い方について相変わらず混乱している現場の方々に新しい情報をわかりやすく提供することと同時に，生物多様性保全に配慮した新たな自然回復緑化技術の確立と普及のためにできるだけ現場からの声を反映させようとの目論見で，まずは斜面緑化研究部会からの提案，四省庁の緑化植物取り扱いに関する検討結果・経過などを簡単に整理し，現場において発生している諸問題や課題に重きを置いて話題提供していただき，さらに会場からのご意見も加えて今後の展望・方策についての議論を深めることを主目的に開催した。しかしながら，当日は集会前後の予定が詰まっていたことや話題数に限りがあって，議論の時間がほとんどとれなかったことは残念であった。なお，後掲の本特集記事本文のあちこちに述べられているように，本当の意味での生物多様性保全に配慮した法面緑化を実現させるためには，国内産や地域限定産の種苗採取・生産・供給体制の整備，問題となっている緑化植物の性質の解明とその有効利用方法や管理技術の確立，緑化目標とする群落形成を実現させるための施工後の評価（検査）手法およびモニタリングや誘導的管理手法の確立などが必要であり，まだまだ解決すべき問題や課題が山積しているのが実態である。また，現場での混乱を収拾するためには，何よりも緑化植物の取り扱いに関するルールやガイドラインづくりが必要であろう。そのためにも，現場における様々な情報を成功事例だけでなく失敗事例も含めて数多く収集し，分析することが重要と考える。京都での研究集会や本特集記事が契機となり，学会誌や研究部会活動での情報提供が増え，議論が進めば幸いである。

抄録全体を表示

本研究では，栃木県の岩盤切土法面において周辺植生から侵入する植物体で法面を緑化する自然侵入促進工を実験的に施工した。ネットの違い，及び施肥の有無を条件として設定し，植物の侵入・定着に関して5 年間調査を行って効果を検証した。被覆率は，施工後1 年目から施肥した実験区で高く，無施肥の実験区および無施工区との差は大きかった。施工後5 年目の値は，施肥した実験区で40％ 以上であるのに対して，それ以外では10％ 前後であった。この結果から，施肥した実験区のみが緑化されたと言え，自然侵入促進工では施肥が必要であることが明らかとなった。最も良く被覆された区画は，目合い12.0 mm×20.0 mm のネットを張り，肥料袋を用いて施肥した区画であり，この方法が最も有効であると結論づけられた。施工後5 年目のこの実験区の被覆率は62±15％，群落高は1.0 m，出現種数は29 種／5m²，木本個体数は21.6 個体／m²であり，ススキ，リョウブ，ノキシノブなどの積算優占度が高かった。一方，シダ植物は，施肥した実験区では4～8 種が確認されたのに対して，それ以外ではまったく確認されなかったことから，緑化後初期におけるシダ植物の出現には施肥が有効であることが示唆された。

抄録全体を表示

播種時におけるコナラ種子の乾燥が，芽生えの発達経過や成長量にどのように影響するかを調べた。播種から出芽までの期間は，無乾燥に比べ弱度の乾燥でむしろ短くなり，さらに乾燥日数が増すと長くなった。播種から出芽までの期間の長い芽生えでは上胚軸伸長期間や展葉期間は短くなった。しかし，播種から展葉終了までの全期間は，播種から出芽までの期間に依存していた。種子乾燥にともなう播種から出芽までの期間の増大は，種子の脱水率の増大で説明されなかった。種子乾燥がもたらす芽生えの成長量の低下については，播種から出芽までの期間の長期化と脱水率の増大がそれぞれ関係していた。乾燥にともなう不出芽種子の出現状況を考えあわせ，播種に際しては，乾燥日数で5 日間，脱水率では10％ に至らない取り扱いが，一応の目安になると判断した。

抄録全体を表示

壁面緑化に期待される都市環境改善効果を把握することを目的として，2005 年日本国際博覧会(愛・地球博)に登場した大規模緑化壁(バイオラング)を用いて，暑熱環境改善効果や生物誘因効果に関する調査を実施した。その結果，壁面緑化には暑熱環境の改善効果があること，壁面緑化に導入する植物を工夫することで，多くの生物が壁面緑化に集まり，繁殖する環境の創出が期待できることが示唆された。また，バイオラングの見学者はバイオラングに良いイメージを持ち，都市環境改善効果について高い期待を寄せていることが示された。

抄録全体を表示

表土シードバンクを含む森林表土を体積比10％ の割合で植生基材の中に混入して吹付けた盛土のり面には，施工後3年3カ月に1 年生草本，多年生草本，先駆性の中低木類，陽性の中高木類が混在して生育しているのが確認された。このうち風散布型の木本種は林縁に近い調査区で多く，時間経過とともに生育本数が増加していることが分かった。調査区，林縁部，母樹林内に生育する木本類はグループ分けができ，施工地付近の林縁部に生育する種類を調査すれば，比較的早い時期の侵入種が予測できるのではないかと考えられた。

抄録全体を表示