寒地土木研究所では，在来種による寒冷地河川の堤防法面緑化を実現するため，在来種の選定や緑化工法の検討を行っている。平成27 年からは，天塩川下流堤防の側帯上で，ヨシ，ヤマアワ，ビロードスゲおよびオオヨモギの苗および種子を用いて，植栽施工時期や植栽方法を変えた現地試験施工を行い，2 年間追跡調査を実施した。その結果，ヤマアワとビロードスゲについては秋植栽と比較して春植栽の方が，オオヨモギについては植生シート工と比較して種子散布工の方が，その後の植生の生長は良好であるとの結果が得られ，天塩川下流域における堤防法面緑化に向けた適用可能な在来種および適した導入工法が明らかになった。

客土種子吹付工を想定して作製された10 種類の草本植物の根系を含む土供試体の一面せん断試験を実施した。土供試体内に根系を含むことにより10 種類とも粘着力ｃが増大し，3 種類ではせん断抵抗角φが増大した。土供試体内に根系を含むことによる粘着力ｃの増加量⊿ｃ がブランク値ｃ_blank よりも大きい5 種類では，茎葉部の良好な生育に伴い根系の発達も顕著であった。一方，せん断抵抗角φ（の増加量⊿φ）が最大であったPRG は多くの茎葉部・根系指標で最大値を示し，生育本数の少ないRCG・HF では土供試体中の株数当たりの根系指標が大きいなど，こうした根系指標がせん断抵抗角φに影響している可能性が示唆された。

本研究では，寒冷地での使用頻度が高いケンタッキーブルーグラスの根系が細粒土のせん断強度に与える影響を明らかにするため，生育期間や凍結融解履歴が異なる供試体に対して，X 線CT スキャンによる観察を併用した定圧一面せん断試験を実施した。この結果，根系が発達している供試体ほど，特に大きなせん断変位においてせん断抵抗が増加することが明らかとなった。また，凍結融解履歴がせん断強度に与える影響は小さいこともわかった。さらに，供試体の3 次元再構成画像から根系量とせん断強度には正の相関があり，X 線CT スキャンは土のせん断抵抗に及ぼす根系の影響を把握する方法の一つとして有用であることがわかった。

緑化基盤材には，法面表層部の安定性に加えて，地域の生態系へ影響を与えない材料であることが求められる。本研究では，もみ殻灰の活用による環境への親和性に優れた緑化基盤材の開発を目的とする。本論では，細孔径分布試験，圧縮強度試験，透水試験および保水性試験に加えて，開発材料を用いて造成した基盤上での植栽試験から，もみ殻灰の置換率の相違による空隙構造と根系の発達状況との関係を考察した結果を報告する。検討の結果，もみ殻灰の置換率 50 %および70 %以上で，通気性，透水性，安定性の性能目標値を満たした。置換率の相違によって空隙分布特性が変化し，根圏の発達に影響を及ぼすことが明らかになった。

開園後約40 年経過した東京港海上公園の6 公園の公園林土壌を対象に，有機物除去作業と来園者の利用状況を踏まえた緑地管理の差異が土壌理化学性に及ぼす影響を調査した。有機物を放置し，一般の来園者の立ち入りを禁止することで人為的な影響力を排除した緑地管理下の土壌では，他の緑地管理下の土壌と比べて，容積重と固相が小さく，炭素および窒素濃度が高い傾向にあった。また海上公園は他の都市緑地土壌に比べて交換性塩基含有量が多く， pH(H₂O)及び有効態リン濃度が高い傾向にあった。その要因として公園造成に用いられた盛土が養分豊富であったとともに，造成地周囲からの粉塵の影響があると推察された。

日本では再造林が放棄されている皆伐地が増加しており，斜面崩壊を防ぐための人工緑化が急務である。皆伐地の土壌は酸性かつ貧栄養であるため，これらの環境に耐性を持つ苗木を用いる必要がある。外生菌根菌を接種した苗木の皆伐地における緑化樹としての有効性を検証するために，熊本県球磨村の皆伐地に外生菌根菌を接種したカシ苗を植栽した。植栽から16 ヶ月後のアラカシとウラジロガシの成長は，非接種の苗木と比較して，ツチグリを接種もしくはタマネギモドキを接種した苗木において促進された。これらの結果から，外生菌根菌を接種したカシ類の苗木は，皆伐地のような酸性かつ貧栄養環境の緑化に有効であると考えられた。

奈良市近郊のコナラ二次林において，ソヨゴ，コナラ，スギ，ヒノキ，ウワミズザクラの主要高木性5 樹種の3 年間での生存・枯死状況，および枯死形態を調査し，その影響要因について検討した。その結果，5 樹種いずれも枯死個体が生存個体に比べ，胸高断面積は有意に小さな値を示した。コナラでは特に，周囲の競争木が高密度の条件で高い枯死率が見られた。ソヨゴ，ヒノキでは生育地点の土壌pH，スギは可給態リン酸含量，コナラでは傾斜角度が，それぞれ生存・枯死に影響していた。ヒノキでは立ち枯れ，スギでは根返りによる枯死が多く見られた。ウワミズザクラでは土壌含水率，交換性カリウム含量が低い立地環境で立ち枯れ個体が多数見られた。

緑化工事において地域性種苗を使用する場合，種苗の移動可能範囲を定めることがまず必要となる。本研究は，種苗移動可能範囲の設定に向け，日本の暖温帯（東北〜九州）において海浜植物6種の葉緑体DNA非コード領域（3,010〜3,647 bp）の遺伝変異にもとづく地域差を評価することを目的とした。ハマエンドウでは主要2グループが，日本海側と太平洋側に分かれて分布する傾向が認められた。一方，ハマヒルガオ・ネコノシタでは複数のハプロタイプが得られたものの明瞭な地域差は認められなかった。コウボウムギ・コウボウシバ・イワダレソウはすべてのサンプルが同一ハプロタイプであった。

大雪山山系と利尻・知床山系のエゾコザクラで報告されている異なる葉緑体DNA ハプロタイプの分布境界を明確にするため，両者の中間に位置する大雪山山系北部のニセイカウシュッペ山と北見山地の函岳に自生するエゾコザクラの葉緑体DNA trn L( UAA ) 3’ exon - trn F ( GAA ) 領域とatp B - rbc L 領域の塩基配列を決定した。その結果，ニセイカウシュッペ山のエゾコザクラの塩基配列は大雪山山系の塩基配列と一致し，函岳のエゾコザクラの塩基配列は利尻・知床山系の塩基配列と一致した。このことから，大雪山山系と函岳の間に葉緑体DNA ハプロタイプの分布境界が存在することが明らかになった。

ハマナスは植栽の一方で，自生個体群は各地で希少化している。日本海側自生南限地帯である鳥取市白兎海岸のハマナス群落の現状を詳細に調査し，1988 年の学術調査と比較して分布南限での 28 年間の変化，保全効果と課題を検討した。その結果，群落の縮小はみられないが，被度が低くなっていた。以前多かったネザサは保全活動により大幅に減少したが，新たに多くの内陸性植物が定着し，特にチガヤの影響が懸念された。ハマナス群落維持と内陸性植物の抑制には継続的な砂丘砂の供給が望ましく，過去の人為改変により海岸砂丘から切り離された白兎海岸のハマナス群落では，その役割を人間が果たすことが必要と思われる。

近畿～中国地方の鉄道駅周辺の市街地におけるハードスケープ即ち人為的で硬質な景観構成要素からなるハビタット（壁，石垣，建造物間隙，路傍間隙）に生育するシダ植物群落4,473 箇所のデータを分析し，シダ植物のハードスケープハビタットの選好性に関する基礎資料を得るための研究を行った。分析の結果，4 種のハビタットの中で最も選好されていたのは石垣であった。もともと岩上や樹幹，崖に生育する種だけでなく，森林種も多くの種が石垣を選好していた。ただし，森林種の29.3％は建造物間隙選好種であった。さまざまなハードスケープにおける植物の選好性を理解することは，長期的な視野に立った都市の生物多様性保全手法の開発に役立つだろう。

イネ科植物は，薄層土壌の屋上緑化においてセダム類に比べ雨水流出抑制機能が高いことが知られているが，乾燥時の生育に課題があり，種ごとの機能の差異も明確ではない。本研究は，バイオチャーを土壌に混合することで無潅水時の生育状況が改善されるか明らかにするため，イネ科のチガヤとネズミムギの植裁への降雨時雨水流出と無潅水時生育状況を，セダム類を含む種間比較から検証した。その結果，100 mm/h相当の20分間の降雨時の流出量は，ネズミムギでチガヤやセダム類に比べ少なく，降雨前土壌水分量とは負の，乾燥重量とは正の関係が認められた。他方で，バイオチャーの混合によるイネ科植物の無潅水時生育状況の改善効果は確認されなかった。

本研究では，施工後経過年数の異なる屋上緑化芝地について，炭素含有量，土壌の微生物活動，窒素含有量の経年変化を調査した。その結果，屋上緑化芝地は，土壌呼吸速度が施工後有意に増加するものの，芝の乾燥重量の増加および有機物層へのサッチの蓄積により，炭素固定能を有することが明らかになった。窒素溶脱負荷については，施工後，硝化速度が減少することから，溶脱負荷は低いと考えられた。また，微生物バイオマス炭素量が施工後有意に増加していることから，土壌微生物量が増加していると考えられた。以上のことから，本研究で明らかになった知見が，屋上緑化芝地の炭素固定能の向上および窒素溶脱負荷の低減に役立てば幸いである。

都市開発では雨水流出抑制対策が必須である。都市樹木による樹冠遮断効果を検証するため，2017 年4 月27 日から12 月10日まで，カツラ，シラカシ，ソメイヨシノの樹冠通過雨量と樹幹流量及び林外雨量を測定した。総降雨量20 mm 以上のイベントにおける樹冠遮断割合は，カツラが最大であり(0.26)，ソメイヨシノが最小であった(0.10)。測定期間中に剪定されたシラカシでは，樹冠遮断割合が0.24 から0.15 に減少した。カツラは林外雨の降雨強度を最も低減し，イベント平均での降雨強度低減率は約56%だった。風や周囲の樹木が林外雨量測定に与えた影響を定量化する課題は残るものの，都市樹木の樹冠遮断により降雨量や降雨強度が低減されることが明らかとなった。

硝酸イオンを吸着・除去する水質浄化装置の有無による，都市型ビオトープ池の水生昆虫相及び水質や藻類の繁茂状況の影響を検討した。4 年間のモニタリングの結果，15 科29 種の昆虫が確認された。浅場での水生昆虫相の種構成・個体数には大きな差は認められず，装置設置池の方が非設置池よりもトンボ目の多様度指数は高かった。装置を設置した池では，夏季のクロロフィルa 量の極端な増加は生じず，設置後3 年目からは藻類発生の抑制効果が確認された。また夏季の池底最深部の昆虫類群集の極度の貧弱化が抑えられるとともに，池底のヘドロ様の堆積泥厚にも顕著な差が認められた。本装置設置によって池底での夏季の過度の富栄養化が抑制されていた。

宇都宮大学船生演習林内のスギ造林地（面積31.13 ha）を対象に，クマによる剥皮害を受けたスギの剥皮部の形態及び腐朽状況を調査し，スギ樹幹の腐朽の進行について考察した。幹周に対する剥皮幅の割合の分布は，100％（全周剥皮）が22.5％を占め，全周剥皮では，高い枯死率を示した。目視調査から，剥皮後の経過年数で高い腐朽度の個体割合が増加したことが判明した。ピロディン打ち込み深さは，経過年数とともに増加したが，応力波伝播速度は減少した。また，表面含水率は，剥皮後3 年目まで急速に減少した。クマによる剥皮害を受けたスギでは，剥皮形態により剥皮部表面及び樹幹内部での腐朽の進行が大きく異なった。

オフィス緑化が勤務者のストレス緩和や仕事の意欲向上などに有効であることが既往研究から報告されている。しかし近年では，さらに勤務者個人の特性に配慮したオフィス緑化が必要であると考えられる。そこで本研究では，勤務者の緑化に対する意識を把握することを目的としてオンラインアンケート調査を実施し，さらに勤務者の自覚不安程度による傾向を把握することを試みた。その結果，対象者全体では職場の自席に植物を設置したいと思っている勤務者と設置したくないと思っている勤務者の割合は同程度であったが，自覚不安程度による分類では程度が高い人ほど植物への関心が高く，自席に植物を設置したいと思っていること等が明らかとなった。

都市内の自宅周辺やオフィス室内における緑環境に対するオフィスワーカーの認識を知るため，オンラインアンケート調査を実施した。対象を東京23区と大阪市および名古屋市のオフィスで執務するワーカーとした。その結果，多くのオフィスでは，室内の緑量が乏しく，ワーカーの緑に対する希求度も自宅周辺に比べて低かった。自宅周辺では，緑が豊かな場合に希求度が高い傾向が見られた。また，緑の満足度を見ると，オフィス室内でも自宅周辺同様，緑量が豊かなほど高かった。これらの結果から，オフィスにおける緑への希求度が高くないオフィスでも，室内の緑を増やすことにより，満足度が高まり，さらに，希求度が高まる可能性が示唆された。

本研究は，都市公園における利用行動の多様性と地域における交流状況との関係性を検証するため，江東区に在住する住民を対象にオンラインアンケート調査を実施した。この結果，住民の都市公園における利用行動は，低利用型，散歩型，共通型，活動型，多様型の段階的に多様性が増す5 つの利用行動クラスターに分類することができた。また，利用行動の多様性が高いクラスターほど，交流意欲やソーシャル・キャピタル，シビックプライドが有意に高く，概して交流状況は都市公園を利用しない住民(低利用型)，何らかの利用をする住民(散歩型，共通型，活動型)，多様な利用をする住民(多様型)の順に良くなることが示された。

オフィス緑化による勤務者へのストレス緩和効果に関しては，視覚的な効果に関する研究が多く，植物への接触による効果に関する研究はほとんど見られない。そこで本研究は，オフィスの個人デスクに設置した植物への接触が勤務者の心理に与える効果について検証を行った。その結果，植物に触れることで感情状態項目と仕事への評価項目の一部が改善されることや，「植物の生長状態」「植物との接触理由」「勤務者の特性不安傾向」といった要素が接触時の印象に大きく影響することなどが明らかとなった。

ヒノキ人工林において，表土流出による根元付近の根系露出が立木の最大抵抗モーメントに及ぼす影響を明らかにするために，胸高直径が同程度の正常木と根系露出木を5組選定し，立木引き倒し試験により最大抵抗モーメントを比較した。また，根系露出木の最大抵抗モーメントに及ぼす根系露出の程度の影響を検討した。根系露出木の最大抵抗モーメントは，小さい胸高直径では正常木と差がみられなかったが，胸高直径が大きくなるほど正常木よりも小さい傾向がみられた。根系露出の程度と最大抵抗モーメントとの関係は不明瞭であった。今後さらにデータ数を増やして詳細な検討を行う必要がある。

スギやヒノキの樹皮に親水性を保たせた特殊針葉樹皮改良材は，軽量かつ良好な排水性を有するため，屋上緑化の土壌材や粘性土壌の土壌改良材としての活用例が多い。本改良材の特徴として，スギやヒノキの樹皮に由来する抗菌力を有しているという指摘がある。屋上緑化などの人工地盤上の緑化では，土壌中の菌の作用による土痩せや根腐れ病の発生が懸念される。よって，その特性を明らかにするため，腐朽菌（Trichoderma）に対する抗 菌作用を確認する試験を実施した。その結果，一般土壌と比較し て特殊針葉樹皮改良材の高い抗菌作用が確認できた。

硝酸イオンメーターが土壌水中の硝酸態窒素の簡易測定方法として有効か検討するため，硝酸イオンメーターとイオンクロマトグラフの測定値の相関解析と回帰分析を行った。土壌水測定回ごとの相関解析で相関係数r は0.812〜0.999 と高かったが，このうち硝酸態窒素濃度が4 mg/L未満の測定回では相関係数が低かった。全ての測定回をまとめた回帰分析では，硝酸イオンメーターは過大評価する傾向があったものの，6.8 mg/L（メーカー推奨最小値）〜33 mg/L（今回の測定の最大値）の範囲で高い精度（r₂=0.963）の直線回帰式が得られ，この濃度範囲では硝酸イオンメーターは簡易測定方法として有効と考えられた。

都市樹木の葉における粉塵捕集機能について，東京農工大学府中キャンパスを対象地として葉面洗浄法から樹種と着葉位置ごとに比較を行った。多くの樹種では樹冠内外に関わらず下層の葉の方が上層の葉よりも粉塵付着量が多かった。一方でスダジイやマテバシイ等の個葉の粉塵吸着能力が高いと考えられる樹種の場合，樹冠内部において上層の葉の方が下層の葉よりも粉塵付着量が多かった。また粉塵中金属濃度にも樹種間差が見られ，道路からの距離等の立地環境が強く影響していると考えられた。今後樹木の粉塵捕集機能を定量的に評価する際には，樹葉の着葉位置も考慮する必要があると考えられる。

我が国を代表する砂州上の松林-海浜景観である天橋立，三保松原におけるカワラナデシコの生育状況を把握した。両地区で，6～7 本の測線あたり平均約50～70 株と，本種の多数の生育が確認された。海浜前面部ではなく，その後方の松林付近の陽光地の半自然草地に，チガヤ，ハマナス，ハマゴウ等と同所的に本種は生育していた。松林とその前面に広がる海浜植生の狭間部分が，本種の基本的なハビタットの一つであることが示された。

経済特区である中国南部の厦門市は，行政により積極的な緑化推進が進められている。中でも，「生態都市（生态城市）」として推進をしていることからも，湿地を中心とした緑地空間を整備し，市を挙げて生態的な環境づくりを実行している。生態都市の中で，冬期における都市生態系の中の鳥相がどういった状態であるのかの実地調査を進めた。その結果，越冬期においては，鳥種が繁殖期よりも大幅に増加し，特に水辺空間と植栽の豊かな場所では鳥相も豊かになることが示され，市が推進する水辺空間が生態系に役割を示したことから，今後の中国での緑化の方向性について知見を得ることができた。

造園事業者の京町家の奥庭・坪庭に対する重視している点について可視化することを目的とした。そこで，事業者へのアンケートとして，造園事業者の奥庭・坪庭に対する考え方，施主との関わり，京町家と奥庭・坪庭との繋がりの三項目を中心にアンケートを実施した。結果，造園事業者と施主との間には維持管理に対する重視する点の相違が明らかになり，この隔たりを埋めることが今後の課題として挙げられた。

河川の自然性を評価する方法として，陸生植物全般を含む環境省の植生自然度（10 類型）より，河川植生に特化したより簡易な6 類型が提案されている。本稿では，六角川水系を事例として河川植生を6 類型に分類した知見と環境省の10 類型を比較することによって，河川における6 類型の有用性を考察した。その結果，河川の自然性の評価においては6 類型と10 類型でほとんど同じ結果を示したことから，河川区域では今後，6 類型による評価が有用になると考えられた。

近年，高速道路休憩施設（以降SA）では地域住民も利用できるような整備が進められている。これまでにもSA の緑地空間に関する調査はみられるが，地域住民を対象にした調査はほとんどみられない。そこで本研究は今後のSA における緑地空間の計画に有用な情報を提供するために地域住民を対象とした利用および意識調査を実施した。その結果，地域住民はSA の緑地に対し公園的な利用を求めていることなどが明らかとなった。

超高齢化社会の現在，高度成長期に建設された住宅団地においても急激な高齢化が進行しており，団地内の緑地空間のあり方が問題になっている。そこで本研究では，高経年住宅団地における緑地空間の今後の利用計画や，緑地のあり方を検討することを目的とし，千葉県松戸市にある常盤平団地内の緑地空間2 カ所において利用行動調査を実施した。その結果，利用形態においては「単独」での利用が多いこと，利用行動としては全世代において「通過」が最も多かったが，高齢者においては「休憩」や「会話」といった利用も多いことなどが明らかとなった。

我が国の海岸地域に多く分布が認められる海岸防災林の主林木である針葉樹のクロマツの生育に対するエチゼンクラゲや食用クラゲなどを活用したくらげチップの施用効果については，既に日本緑化工学会で数多く発表してきた。今回は火力発電所や原子力発電所の取水口付近に多量に集まり，発電出力を低下させる要因となっているミズクラゲを利用してミズクラゲチップを製造した。このミズクラゲチップの施用効果について，最終的に木本植物であるクロマツなどへの応用を前提に，まず，生育期間の短い草本植物のミズナを用いて検討した。その結果，ほぼ予測した成果が得られ，木本植物であるクロマツなどの生育にも効果が期待できることが示唆された。

エチゼンクラゲや食用クラゲなどのクラゲ類を活用した土壌改良材「くらげチップ」の広葉樹に対する施用効果を検討するため，松山市が市民の水瓶である石手川ダム流域で水源かん養林として整備中の放置竹林を伐採し，試験木として落葉広葉樹のヤマザクラを用いて植栽し実験を行った。ヤマザクラを選んだのは，水源かん養機能の向上への寄与や花を鑑賞するだけでなく，将来はスギ材やヒノキ材よりも高価格で取引されるサクラ材としての利用をはかるためである。5 年間の実験の結果，くらげチップ施用区と対照区の樹高と胸高直径との間に，t 検定の結果，有意な差が認められ，くらげチップのヤマザクラの初期成長に対する有用性が確認された。

コナラ二次林の林床に生育するキンラン，ギンラン，ササバギンランの個体調査を1998 年から20 年間行った。個体位置の標識と記録から個体を識別し、経年的な地上部発生状況のモニタリングを行った。20 年間でキンランは233 個から500 個以上に増加した。ギンランは76 個から減少後，200 個以上に増加し86 個になった。ササバギンランは62 個から283 個に増加し108個になった。のべ確認数は，キンラン843 個，ギンラン675 個，ササバギンラン490 個であった。地上部を確認した発生回数，地上部が消失した翌年以降に再び発生した場合を休眠として3種別に集計した。個体サイズの経年変化の傾向と合わせて，キンランらの生活史について考察を行った。

本研究は，瀬戸内海沿岸の香川県有明浜を対象にして，南北2 箇所において調査区を設定し，海浜植生の成帯構造と微地形の関係を明らかにすることを目的とした。TWINSPAN による分類の結果，北部は3 群落，南部は5 群落に分割された。各群落は，既往研究における打ち上げ帯，コウボウムギ帯，ハマゴウ帯に相当し，浜堤上に成立する成帯構造であった。北部は，ハマゴウの被度が低い汀線付近の立地で，海浜植物の種数が多かっ た。南部は，汀線から陸側に向かって，海浜植物の分布が明瞭に変化し，波や砂の移動の影響を受けやすい立地と考えられた。

富士山南麓において森林復元活動のために樹木の種子を採取した結果について報告する。13 年間で90 樹種の種子が採取でき，また，複数年採取できた。主構成種であるブナ科高木のミズナラは隔年，ブナは5 回採取できた。採取日程の追加や調整，採取場所の検討を行うことで採取できる樹種数は増加した。採取種数や種子量を確保し多様な樹種を導入するためには複数年にわたる計画性，継続性と適応的な対応が重要だと考えられた。

生物多様性の保全および生態系サービスの活用に資する多角的な研究が求められている。本研究は，減少傾向とされる海浜植物ハマボウフウを対象種として，保全管理技術の向上を目的とした越冬期における実生苗の育成方法を検討するため，各種生育基盤における生育状況，および資源利用されてきた背景を持つ本種の抗酸化能も併せて検討した。その結果実生苗の生育確保においては自生地砂と園芸用土の混合土が良好であり，抗酸化能(アスコルビン酸の相当量)は根よりも葉茎に高いことが示された。

市街地の暑熱環境を面的に推定するD-COMFA に改良を加え天空率の詳細な計算を可能とし，実測値との検証を行った。さらに詳細な都市表面温度の測定値および近隣の気象台での測定値を適用し，2020 年東京オリンピックのマラソンコースの1 路線について，観客の熱的快適度の推定を行った。ビル陰，樹陰および天空率の低い沿道では暑熱環境の軽減が認められた。

早生樹として期待が高まっているセンダン（Melia azedarach Linn.）を育苗する際の基礎資料とするため，35 年生母樹の落下果実を採集し，果実から取り出した核の形質調査及び発芽試験を行った。その結果，核は1～6 室に分かれ，核が重く大きいほど内包種子数が多い傾向がみられた。また発芽試験の結果，3 月に採集・播種したものに比べて，12 月に採集・播種したものが10 日程度発芽の開始が早く，最終発芽率は12 月：60.0％，3 月：31.3％で，12 月の方が高かった。このことから，センダンを育苗する場合，当年産の果実（核）を採集後，ただちに明るい環境下に取りまきするのが実用上有利と考えられた。

キンラン（環境省絶滅危惧Ⅱ類）の自生地復元の手法として，野外へ直接播種する手法を検討し，いくつかの知見を得たので報告する。ラン科植物に特有の，貯蔵栄養を持たない微細な種子を，スティック状の細板（幅5 mm×厚さ2 mm）に両面テープを用いて多量に貼り付けた。この「種子スティック」を2015年1 月にクヌギ，コナラが優占する林内に5 cm 深に埋設して継続観察したところ，約2 年3 ヶ月後の2017 年4 月に，地上部シュート（以後シュートと表記）の発生および開花を確認した．また，2018 年4 月には，更にシュート数の増加が確認できた。

秋の七草として人との親和性が高い野草カワラナデシコの大規模攪乱に対する生態的特性を把握するため，2011 年の東日本大震災で津波被害を受けた海岸林において，被災3 年後及び5 年後にカワラナデシコの生育量調査を行い，その変動を検討した。結果，被災3 年目から5 年目にかけて著しい個体数の増加が認められた。一方で個体密度の増加割合と草本層植被率および開空率との間に相関関係が認められたことから，津波による表土流出と各区画の個体密度の粗密との関連が示唆され，これには本種の攪乱依存性が関与していると考えられた。本種は人為的管理や津波等の攪乱によって個体群を維持してきたと推察される。

塩水による浸漬期間の差異が川砂へ播種したクロマツ種子の出芽率と発芽率へ及ぼす影響について検証実験を行った。なお，地表面から胚軸が確認できたものを出芽，種皮の裂け目から幼根が目視できたものを発芽とした。実験の結果，塩水浸漬が長い試験区ほど出芽の開始が遅れ，出芽率が低下した。一方で発芽率は塩水浸漬期間が長い試験区においても低下しなかった。よって，塩水浸漬期間が長期化すると，種子の発芽より出芽数が抑制されることが確認された。すなわち，津波や高潮による塩水冠水期間が実生の発生数に影響をおよぼす可能性が示唆された。

絶滅危惧種であるクゲヌマランの保全には，自生地において種子繁殖による個体増殖を目指すことが望ましいと考えられる。そのためには，種子発芽および初期成長状況を把握することが重要である。今回，本種が生育する埋立地の植栽林において野外播種試験を行い，2 年間にわたって成長を観察した。その結果，発芽率は播種後1 年で顕著に増加した後，ゆるやかに上昇した。このことから，本種はシードバンク形成能力をもつ一方，短期的に一斉発芽する生態をもつ可能性が示唆された。播種2 年後にはシュートが地上方向への成長を開始したことから，保全のための播種の実用性が確認されるとともに，都市緑地を本種の保全に活用できる可能性が高まった。

島根県にある浜田・三隅道路の盛土法面でマツ枯れ荒廃林の表土と粘性土を混合して貼り付ける緑化を行い，表土採取地の植生，施工3 年後までの法面の植生および木本の種と個体数，樹高，種子または栄養体（根など）の起源の違いを調べた。その結果，法面では80 種を確認し，そのうち15 種が表土採取地で出現した種であった。法面の植被率と群落高，木本の個体数と平均樹高は施工1 年後から3 年後まで毎年増加した。種子を起源とする個体は各年で全個体数の94.9％以上を占めたが，栄養体を起源とする個体の平均樹高が種子を起源とする個体の2.7 倍以上あり，森林表土利用工における栄養体の有用性が示唆された。

北海道の海岸緑化にハマエンドウ（Lathyrus japonicus Willd.）を地域性種苗として利用するため，利尻富士町と苫小牧市におけるハマエンドウの葉緑体ゲノムpsb A - trn H 領域とatp I - atp H 領域の塩基配列を解析し，遺伝変異の有無を調査した。その結果，利尻富士町では遺伝変異が見られた。しかし，苫小牧市では遺伝変異が見られなかった。また，北海道では北陸から東北に分布するハマエンドウと同一のハプロタイプとそれとは異なる新たなハプロタイプが検出された。これらの結果は北海道に分布するハマエンドウには少なくとも二つのハプロタイプがあることを明らかにした。

横浜市の街路樹の特色を調べた。イチョウ，ユリノキ，サクラ類の本数が多いが，神奈川県全体と比較するとサクラ類は少なめでトウカエデやアキニレの比率が比較的高いなどの特徴が見出された。神奈川県内の市町村で街路樹の本数を比較すると，面積当たりでは川崎，横浜の順であるが，人口当たりでは厚木，横須賀の方が多かった。横浜市内での街路樹密度は金沢区など南東の臨海地域と都筑区など北西の丘陵地域に二極化していることがわかった。

北海道では堤防法面のオオイタドリ抑制が課題となっているが，抑制対策の基礎情報となる水平地下茎の分布やその側芽の特性は把握されていない。そこで，本報告では，オオイタドリ群落を高圧洗浄機等で掘り出し，水平地上茎および塊茎の特性，水平地下茎と側芽数・側芽直径等との関係を調査した。その結果，1 株個体の水平地下茎長は平均550 cm にも達し，側芽形成率は水平地下茎直径が5 mm 以上で50％以上，15 mm 以上で概ね100％に達することが示された。また，水平地下茎直径15 mm 以上では概ね10 個/ m の側芽を形成すること，水平地下茎直径が太い程，側芽直径も太くなることを把握した。

都市において人工地盤上に緑地を設ける事例が増えており，その植栽基盤に火山レキなどを母材に有機系土壌改良材を混合した人工軽量土壌が使われている。本研究では，人工軽量土壌の適用性を評価するために，市販の土壌5 種類について，水分状態を変えて突き固めた時の三相分布と飽和透水係数を測定した。その結果，1)pF 1.8 を上回るような土壌水分量が高い状態で突き固めると気相率が低下すること，2)供試土壌によって突き固め時の透水係数が異なること，が明らかとなった。また，突き固め時の透水係数が異なる2 種類の軽量土壌を敷き均した蛇かごプランターにて植物の生育状況を比較し，突き固め時の土壌物理性が植物の生育に及ぼす影響を検証した。

室内緑化植物を対象に想定した植物個体の炭素収支計測手法について報告する。植物光合成速度及び呼吸速度に基づく炭素収支は，植物の生育可否を判定する有効な定量指標になると考えられる。特に光量や風速が屋外環境と大きく異なる室内物理環境では，これらの環境が植物個体の炭素収支に及ぼす影響を把握することが重要である。そこで光量と風環境を調整可能かつ地上部20 cm 程度の植物を個体スケールで計測可能な同化箱を作成して，光合成速度及び呼吸速度を計測した。本検討で得られた知見は，室内をはじめとした植物個体の炭素収支把握に活用できる。

埋立地の植栽林において絶滅危惧種のキンランの野外播種試験を行い，3 年間にわたって発芽・成長を観察した。その結果，播種1 年後には発芽率が低かったが，2 年後，さらに3 年後に発芽率が増加した。本種の種子は発芽しない状態で，地中で3 年間は生存し，シードバンクを形成することが示唆された。また深さによる発芽傾向の違いは，播種1 年後にははっきりとみられなかったが，2 年後と3 年後には，浅い場所での発芽率が高い傾向がみられた。以上のことから，キンランの保全に際して野外播種試験を活用する場合，1 年程度の短期間ではなく，少なくとも2 年間の評価が必要で，3 年間でより確かな評価が可能となると考えられる。

中国厦門市における大型ショッピングセンターを対象とし，室内植物の利用実態について現地調査を行った。調査は2015年，2017 年の2 回に分け，室内植物の種類，経年変化などの項目を設けて実施した。その結果，合計120 種類の植物が利用され，2015 年と2017 年の比較では，植物の種類も増加する傾向がみられた。