日本野生動物医学会誌
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19 巻 , 4 号
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特集論文
  • 福井 大祐
    2014 年 19 巻 4 号 p. 105-112
    発行日: 2014/12/22
    公開日: 2018/05/04
    ジャーナル フリー

    動物園が飼育展示動物を適切に健康管理する上で,動物衛生・公衆衛生対策は重要課題である。その対象は,飼育動物のみならず,家畜,野生動物およびヒトに共通に感染する病原体に及ぶ。動物園では,自然界との完全な境界はなく,感染症の園外からの侵入防止対策や予防医学プロトコールを含むバイオセキュリティ対策が日々実践されている。例えば,北米の動物園の多くでウエストナイルウイルスの侵入以来,カのサーベイランスや防除は一般的な対策となっている。一方,飼育動物の感染症を自然界へ拡散させない注意も必要である。また,動物園の敷地(zoo ground)内で野生動物が保護されたり,死体が見つかったりすることがあるが,それらの検索はその地域の野生動物感染症のモニタリングとリスクマネジメントにつながり,ひいては基本的な予防医学プロトコールの一部となる。実際に,2008-2009年冬に旭川周辺で発生したスズメ(Passer montanus)の集団死事例では,初発例が一動物園の敷地内で死亡した野生スズメ1羽で,その検索から始まったサーベイランスにより,死因がサルモネラ症の流行によるものと究明されている。動物園は,今後,バイオセキュリティ対策と野生動物感染症のモニタリング機能のさらなる強化を目指し,ヒト,家畜および野生動物の健康を支える生態学的健康(Ecological Health)を診断および維持する保全医学的機能を備えた野生動物保全センターとしての発展が期待される。

  • 松本 令以
    2014 年 19 巻 4 号 p. 113-116
    発行日: 2014/12/22
    公開日: 2018/05/04
    ジャーナル フリー

    動物園は,種の存続や将来の野生復帰のために絶滅の危機に瀕した希少動物を生息域外で飼育し,遺伝的多様性を確保しながら計画的に繁殖に取り組んでいる。このいわゆる種の保存のために,世界中の動物園がネットワークを形成している。国境を越えて動物園間で飼育動物を移動させる際には,感染症の管理が重要な課題となる。各国の動物衛生当局により,国ごと,動物種ごとに必要な輸出入検疫の条件が定められており,海外から日本国内に動物を輸入する際には,感染症法,家畜伝染病予防法,狂犬病予防法に基づき,農水省動物検疫所により法定検疫が行われる。例えば霊長類を輸入する場合,感染症法に基づき,エボラ出血熱およびマールブルグ病を対象とした30日間の検疫が,相手国の出国時(輸出検疫),日本への入国時(輸入検疫)にそれぞれ必要となるが,動物園で飼育される霊長類の検疫が実施できる施設は国内では限られている。海外の動物園と連携した種の保存を実現するためには,輸出入に伴う法定検疫が障壁となりがちである。今後は,多様な動物園動物を飼育可能な検疫施設の整備や,種の保存を想定した法令の整理などが必要と考えられる。

  • 宇根 有美
    2014 年 19 巻 4 号 p. 117-123
    発行日: 2014/12/22
    公開日: 2018/05/04
    ジャーナル フリー

    感染症対策に関連する動物園の特性として,動物園という管理された環境下では,感染症の発見,その発生状況,病原体保有状況などが把握しやすく,感染症対策も立てやすいといった点があげられる。その一方で,生息地域や生態も異なる多種多様の動物が飼育されており,自然界では起こりえない動物種の間接的・直接的接触が,病原体に新たな宿主を提供することになったり,動物種による病原体への感受性の差が感染症の流行に結びついたりすることがある。また,飼育環境も,必ずしも自然界における生息環境を忠実に反映しているわけではなく,不適切な飼育環境が感染症発生の要因になることがある。そして,往々にして個体密度が高くなり,病原体の伝播および大量暴露を容易にし,流行のスピードを加速することもある。さらに,汚染された飼料などによる感染症の発生も起こり得る。ここでは,動物園における「感染症」について,いくつかの事例を提示して紹介する。

  • 高見 一利
    2014 年 19 巻 4 号 p. 125-130
    発行日: 2014/12/22
    公開日: 2018/05/04
    ジャーナル フリー

    動物園・水族館では多種多様な動物を,生息域外保全や教育普及,調査研究といった様々な目的のために,バラエティに富んだ施設や方法で飼育している。広範な動物種を飼育しているため発生し得る感染症は多様であり,公開施設であるため多くの利用者が出入りすることから,飼育動物を感染症から守ることは容易ではない。一方で,近年,動物が関わる感染症が問題化する中で,動物園・水族館においても感染症対策は重視されており,様々な取り組みが進められている。感染症対策の検討にあたっては,予防策や拡散防止策を組織的かつ計画的に進める方法を考えることが求められる。感染症の予防には,日常の健康管理やワクチン接種などによる免疫力の向上,および環境の消毒や物理的バリアの設置などによる感染経路の遮断といった対策が考えられる。感染症の拡散防止には,健康診断や検疫,死亡時の剖検などによる早期発見,および動物の移動制限や隔離,治療,淘汰などによる封じ込めといった対策が考えられる。また,これらの対策の実効性を高めるために,組織的な対応やマニュアル等の作成,必要物品の備蓄などが求められる。動物を生息域外保全や教育普及といった目的で飼育する以上,病原体との接触を完全に遮断できる飼育環境を整えることはほぼ不可能であり,感染を皆無にすることは困難である。したがって,感染症は発生し得るという前提に立って,リスクを低減させる方法を考えることが重要である。

  • 村田 浩一
    2014 年 19 巻 4 号 p. 131-135
    発行日: 2014/12/22
    公開日: 2018/05/04
    ジャーナル フリー

    近年,高病原性鳥インフルエンザ,口蹄疫等の家畜感染症が世界各地で発生し,野生動物との関わりが懸念されている。これらの感染症は,野生動物の生物学的移動や商業的な移動に伴い広域的に伝播し流行する可能性があるため,そのリスクを正しく評価し対応するには,野生動物感染症情報ネットワークの構築と感染症発生に対する早期警報システムの導入が必須であり,これらに関する基盤的調査研究を国際連携の下で実施する必要がある。国立の野生動物医学研究機関による家畜と野生動物の共通感染症防御を目的としたサーベイランス体制の構築が望まれるが,経済的もしくは社会的事由に加え,本分野に関与する専門家の少なさもあって実現は容易でない。そこで,世界中の動物園で日常的に野生動物の健康管理に従事している専門家としての獣医師に着目し,国際的な動物園ネットワークと動物園獣医師との協働による野生動物感染症の監視・制御体制を提案したい。その人的交流と感染症対策技術が広域的に共有され活用されることで,野生動物感染症情報ネットワークおよび野生動物と家畜の共通感染症発生に対する早期警報システムが構築され,将来的により組織的な野生動物感染症防御へ発展することが期待される。国際的な動物園獣医師の連携は,保全医学に基づく家畜を含む動物とヒトと生態系の健康,すなわち生態学的健康(Ecological Health)の維持に貢献できる。

原著論文
  • 岩田 惠理, 平 治隆, 安部 義孝
    2014 年 19 巻 4 号 p. 137-142
    発行日: 2014/12/22
    公開日: 2015/02/13
    ジャーナル フリー
    ユーラシアカワウソは,イタチ科カワウソ亜科のうちでもっとも広い分布域を持つ種である。ヨーロッパの園館で飼育されているヨーロッパ産亜種(Lutra lutra lutra)には 4つの系統があるとされ,そのうち Aラインと Bラインに属する個体が日本国内で飼育されている。しかしながら,この2系統の遺伝的差異は明らかとされていない。そこで,Aラインと Bラインに属する個体各1頭の血液より抽出した DNAを用い,ミトコンドリアシトクロム遺伝子の部分配列を決定した。 Aラインと Bラインの個体から各々 307bpの配列が得られ( A-line cybB-line cyb),両者は98.7%の相同性を示した。また,2つの配列は制限酵素断片長多型(RFLP)法によって判別が可能であった。 A-line cybは既報のヨーロッパ産亜種と100%の相同性を示したが, B-line cybはデータベース上のいずれの配列とも一致しなかった。国内で飼育されていた亜種不明のユーラシアカワウソから得られた既報の配列と比較を行ったところ,A-line cybB-line cybともに一致する配列が認められた。以上の結果より, Aラインと Bラインの個体が持つミトコンドリアシトクロム b遺伝子にはわずかながら違いが認められたが,これを系統差と断言するためには,ユーラシアカワウソ亜種の分類の再検討を含め,更に詳細な解析が必要であると考えられた。
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