データキュレーターの役割を“研究によって生み出されるデータから有用なデータを選択し，第三者が再利用できるようにFAIRデータ（見つけられる，アクセスできる，相互運用できる，再利用できるデータ）として流通させ，長期にわたって管理・保存すること”と定義して，研究データ管理サービスやデータライブラリアンとの関係を整理した。また，大学・研究図書館協会の『研究データのキュレーション』に基づいて，データキュレーションのライフサイクルに沿って実務の内容を示した。さらに，日本の現状をふまえてデータキュレーションを（1）分野専門家，（2）図書館員，（3）情報技術専門家で分担することを提案した上で，人材育成について検討した。

AIの活用を含むデータ駆動型社会の実現や，より包括的なオープンサイエンスが目指す科学，社会，科学と社会の変容に向けて，UNESCO，G7，OECD等の国際的な動きが活発化しており，また，欧州を筆頭に日本でも研究データ基盤整備などが進んでいる。本稿では，オープンサイエンス政策の現状と学術情報流通を中心とした研究データ利活用の国内外の動向について解説し，レファレンスサービス関連を含む学術情報流通サービスの展望を述べる。

材料分野においてもデータ駆動研究への期待が大きい。本稿では，データ駆動材料開発の最近の取り組みを概説する。材料データは必ずしも豊富にあるわけではないものの，データ駆動による材料・プロセスの探索は，金属，高分子，無機化合物等々へ広がり，自動実験・計測との連携も始まっている。メカニズムの探究など高度な活用や独自のツール開発も進んできている。基盤となる材料データプラットフォームについては，今後，全国的な展開が期待される。

研究データ管理（RDM）は，オープンサイエンスにおける研究データ共有や公開を支える重要なプロセスとして位置づけられる。機関リポジトリ推進委員会，及びその後継となるオープンアクセスリポジトリ推進協会は，国内でRDMを推進するための方策として，2015年から研究支援者向けのRDM教材開発に取り組んできた。本稿では，開発した2つの教材「RDMトレーニングツール」及び「研究データ管理サービスの設計と実践」の開発経緯について紹介する。また，開発した教材の活用事例として，国立情報学研究所と共同で作成した動画教材についても触れる。

近年，国内でも研究データ管理への様々な取組みが始まっているが，豪州では2007年にAustralian Code for the Responsible Conduct of Researchが策定されたこともあり，すでに多くの研究大学で行われている。著者は2017，2019年にシドニー大学図書館の研究データ管理担当者から話を伺う機会を得たので，ここに実際の運用について概要を報告する。またシドニー大学図書館のウェブサイトでの研究データ関連の情報提供の展開についても触れる。大学のポリシー，研究データ管理計画書，ストレージやツール，データの公開，広報や学内での協力体制，さらに学外の組織・ANDS（現在のARDC）との関わりや，現時点で抱えている課題についてもレポートする。