大企業における日本情報の最終的な消費者には,管理職,アナリスト,研究員,特許代理人,設計技師,あるいは潜在的には,あらゆる専門職の従業員が該当する。日本情報のコンサルタントは,これらのエンドユーザーの多様なニーズに対し,適切な,情報商品が与えられているかどうかを確かめる責任がある。コンサルタントはマーケッティングの手法を用いて,市場の範囲と競争相手が存在するかどうかを明らかにする。調査,面接,および手元の利用者のデータを用いて,コンサルタントは顧客に共通な特質と情報に対する似通った関心とを結び付けることにより潜在的な顧客グループを探し出す。こうした顧客集団グループは,注文に応じて作成する日本情報提供のターゲットにすべき市場分野を明らかにしてくれる。商品は,ニュースレター,雑誌の目次を掲載したプレティンといったアラーティング・パブリケーションズ,あるいはSDIとしても知られる注文に合わせた最新情報の形を取る場合もあれば,特別なレファランスサービスとなることもある。その商品は印刷の形で,あるいは電子メールで提供される。さらにコンサルタントは,文献の提供方法と翻訳についても効率的なシステムを整えるべきである。日本情報提供の成功の鍵は,そのシステムを企業内の情報ネットワークに統合できるかどうかに掛かっている。
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