日々図書館サービスに携わっていると，時々思いもかけず遠く海外から所蔵資料についての問い合わせが届くことがあり，一瞬驚かされることがあります。あるいは，目録も公開されていない特殊文庫資料についての照会が外国の図書館から届き，その探索に四苦八苦するということもありました。そして，そのようなことがあると，海外では日本に関する様々な研究が行われていて，多種多様な資料が求められているのだなと，当たり前のことを痛感させられます。（日本の研究者や学生が，いろいろな国で刊行された資料を求めて図書館に相談に来ることを考えると，それは当たり前のことではありますが。）

一方で，海外で日本研究を志す研究者は減少傾向にある，日本と比べ中国や韓国の資料（電子コンテンツ）は入手しやすい（＝日本資料は入手しづらい）といった話を聞くことも最近は多くなりました。ただ，そういった危機感を感じつつも，問題が大きなものであるだけに具体的な対応策や改善方法については茫洋としていると感じている人も多いのではないでしょうか。

そこで，海外における日本研究の最新動向を中心として，海外の日本研究あるいは日本研究支援に様々な立場で携わっている方の“いま”を捉えることにより，日本研究に従事する人への支援の在り方を考えられる特集を企画しました。

総論には，『本棚の中のニッポン』の著者でもある国際日本文化研究センターの江上敏哲氏に，海外における日本研究の現状等について的確にまとめていただきました。それに続き，チューリッヒ大学の神谷信武氏にはチューリッヒ大学アジア・オリエント研究所図書館における日本研究支援の実際について，(株)ネットアドバンスの田中政司氏には，「ジャパンナレッジ」の海外販売戦略を中心とした日本資料の海外受容について，北海道大学附属図書館の相原雪乃氏には，グローバルなILL/DDサービスを実現するためのGIF（Global ILL Framework）プロジェクトについて，国際交流基金ライブラリーの栗田淳子氏には，海外の日本研究支援等を事業の中心とする国際交流基金の取り組み及びライブラリーでの研究支援について，東京国立近代美術館の水谷長志氏には，海外日本美術資料専門家（司書）の招へい事業であるJAL プロジェクトについて，それぞれ執筆いただきました。

今回の特集で，海外における日本研究の現状をお伝えでき，そして日本研究支援において自分にできることは何か？ということを考えるきっかけになりましたら，委員一同大変嬉しく思います。

（会誌編集担当委員：中村美里（主査），長屋俊，久松薫子，水野翔彦）

本稿では，海外における日本研究と図書館について概説する。前半では，海外における日本研究，図書館とその周辺について，それらがどのような意味を持つかを概観する。後半では，特に近年の動向と事例・文献を追いながら，現状と課題，今後の展望を考える。そのキーワードは，在外資料，デジタルアーカイブ，ポータル，ウェブ・スケール・ディスカバリー，デジタルヒューマニティーズ，和本，コラボレーション，研修，アジア，英語/ローマ字であり，それらは「日本研究とは何か」という問いにつながる。

チューリッヒ大学アジア・オリエント研究所図書館（以下AOI図書館）は，スイス国内で最も日本関連リソースを収集・所蔵している図書館と言える。AOI図書館は大学図書館に属するため，学内の日本研究者のサポートをすることは当然であるが，日本学を学ぶ学生への支援も重要な目的として考えている。この論文では，上述の研究・教育の支援へのAOI図書館の具体的な取り組みを，リソース収集，検索システムの質の向上，情報リテラシーという3つの観点から詳述する。

日本語の電子資料の少なさについてはすでに様々な場所で議論がなされている。著者は「ジャパンナレッジ」の運営に携わって今年で18年を迎えるが，その間，海外の図書館，日本資料に関わる方々から，資料の充実について切実な要望を受けてきた。一方で，国内の出版社とのやり取りを通じ，ビジネス的な側面から電子化が思うように進まない実態も目の当たりにしてきた。ちょうど両者の間で，妥協点を見出すような仕事をしてきたのではないかと感じている。そうした立場から，海外における日本語電子資料の課題と展望を述べさせていただきたい。

GIF（グローバルILL/DDフレームワーク）プロジェクトについて，日米，日韓間の現在の運用状況をGIFプロジェクトチームの活動内容や統計グラフと共に報告する。日米間では日本からの依頼件数が，日韓間では韓国からの依頼件数が受付件数を上回っている。さらにISOプロトコルの更新を機に見直しが図られた本プロジェクトについて，関係組織における検討の経緯と示された今後の方向性について報告する。

海外での日本研究を支援する日本の機関はいくつか存在するが，政府関係の機関のひとつとして独立行政法人国際交流基金があげられる。本稿では国際交流基金が実施する日本研究支援事業の概要を紹介し，機関に付設している図書館の活動ならびに研究者と日本情報の仲介者として日本の情報提供・情報アクセスへの課題について考察する。

東京国立近代美術館は国立新美術館，東京文化財研究所ほかと2014-2016年にわたりJALプロジェクト「海外日本美術資料専門家（司書）の招へい・研修・交流事業」を行い，プロジェクト最終日には，「日本美術の資料に関わる情報発信力の向上のための提言」をテーマとするワークショップを開催した。結果，海外からの日本への要望を踏まえ，日本からの情報発信をより高める方策について，一層の努力と議論の必要を確認した。2016年のWSを踏まえてのアンサー・シンポジウム（2017年2月3日開催）が貴重なステップとして機能し，「日本美術の資料に関わる情報発信力の向上のための課題解決についての提案」を策定して，3年間のJALプロジェクトは収束した。

オリンピックの経済効果は，競技会場新設や観戦関連消費等の「直接効果」よりも，都市インフラ整備や観光需要増加による「間接効果」が大きいと試算されている。そこで本稿は，東京オリンピック組織委員会のプロジェクト長から要請を受けたプロジェクトメンバーという設定で，東京オリンピックを『見せる場』として，インフラ輸出，観光需要を増加すべく，体験・体感を通して訪日外国人にアピールすべき日本技術・文化を検討した。アピールすべき日本技術・文化の選定は，「マーケットイン」の視点で訪日外国人のニーズを重視した。ニーズ抽出にはグローバルなオープンデータを活用し，対応する日本技術シーズは特許・学術文献解析と企業情報から選定，文化シーズについては日本政府のクールジャパン戦略や各省庁の情報から選定し，日本技術・文化の体験・体感方法までを総合的に検討した。