2022年1月号の特集は「デジタルレファレンスサービスの未来」です。デジタルレファレンスサービスは，電子メール，チャット，ウェブ等を利用して行われるレファレンスサービスで，様々な形態のものがあります。本誌では，2006年3月に「特集：デジタル・レファレンス・サービス」と題して記事をお届けしました。

以前と今回の大きく異なる点としては，新型コロナウィルス感染症の流行による社会状況の変化があります。社会のあらゆる活動において「対面」で実施する機会が減少し，その代替手段としてインターネットを介した「オンライン」のシステムが利用されるようになりました。対面で直接コミュニケーションを図ることができず，困難が生じることもある反面，時間や距離による問題が解消され，便利になった点も多くあります。そして，対面の活動が再開されてもなお，オンラインの活動を継続する風潮も見られます。

図書館のサービスにおいてはどうでしょうか。来館型のサービスを一時休止した図書館が多くあり，利用者からサービスの再開を待ち望む声もあがりました。そこで，どのようにサービスを継続するかが検討され，オンラインを活用した新たなサービスを実施するケースも見られています。

特に図書館における「レファレンスサービス」では，対面でのレファレンスインタビューが重要である一方，デジタルレファレンスサービスの利用によって，来館に困難があってもサービスの利用機会が得られ，サービス提供の拡張につながることが期待されます。また，頻度が高く即答可能な質問に自動応答することで，効率化も進むものと考えられます。

本特集では，まず小田光宏氏から総論としてデジタルレファレンスサービスの今後を見据える目的で，アナログからデジタルへの転換，接続に関する情報を整理する論考を提供していただきました。小田氏には，2006年の特集の際にも執筆いただいており，その流れを汲みながら現在と未来を考察する内容となっております。

次に，海外でのデジタルレファレンスサービスの事例として，松野南紗恵氏からコロナ禍におけるヴァーチャルレファレンスサービスの動向を，調査結果の事例を交えて解説いただきました。また，渡邊由紀子氏からは大学図書館の事例として，九州大学附属図書館での非来館型のサービスの拡張について解説していただきました。

最後に，齋藤泰則氏からはヴァーチャルレファレンスの展望について，自動化に関する解説と展望を述べていただきました。

デジタルレファレンスサービスは，ある程度の歴史がありこれまでも利用されてきましたが，今回の特集が歴史的流れと今までにないコロナ禍の状況におけるデジタルレファレンスサービスの現状を概観し，さらに今後の展開を考える契機となれば幸いです。

（会誌編集担当委員：長谷川幸代（主査），青野正太，海老澤直美，南雲修司）

本稿は，デジタルレファレンスサービスの今後の発展を見据えることを目的として，アナログ形態のレファレンスサービス（アナログレファレンスサービス）からデジタルレファレンスサービスへの転換あるいは接続の様相を整理している。そのために，情報通信技術の特性となる，コミュニケーション機能，インフォメーション機能，ネットワーク機能に沿って，デジタルレファレンスサービスとしてこれまで現れてきた事象を取り上げ，アナログレファレンスサービスとの関係を考察している。また，デジタルレファレンスサービスへの転換あるいは接続を検討する上での留意点として，定義と活動の範囲，統合的視点の必要性を指摘している。

本稿では，電子メールやチャットによって質問を受け付けるヴァーチャルレファレンスサービスについて，2020年以降に国際図書館連盟やアメリカ図書館協会，ラトガース大学の研究者および図書館員が実施した合計6つの調査から，コロナ禍における海外の動向について報告した。各調査の結果からヴァーチャルレファレンスサービスに関する内容を抜粋し整理したところ，ヴァーチャルレファレンスサービスの導入状況や受付方法の多様さ，質問件数が増加傾向にあること，また，大学図書館のチャットレファレンスにおいては質問内容の変化についても明らかになった。

COVID-19の感染拡大に伴い，日本では多くの大学図書館が来館型サービスを休止・制限せざるを得なくなった。本稿では，そのような特殊状況下において大学図書館がレファレンスサービスを拡充する方法について，九州大学の実践例を基に検討した。九州大学附属図書館は，図書館TA（ティーチング・アシスタント）と協働しながら，既存の質問回答サービス，Web学習ガイド，学部1年生向け講習会，図書館TA企画イベントを非来館型に進化させ，サービスを強化した。それらの実践から得られた知見をまとめ，今後は非来館型サービスを来館型サービスと統合して，ハイブリッドなレファレンスサービスを展開していく必要があることを示した。

ヴァーチャルレファレンスのコミュニケーション方式には，電子メールをはじめ，チャット，テキスティング，さらにはビデオ通話方式がある。本稿では，こうした方式の違いが利用者に多様なレファレンス質問の提示機会を提供することから，今後，チャット方式，さらにはビデオ通話方式の導入が必要であることを示す。また，チャット方式の今後の展開として，チャットボットの導入など，ヴァーチャルレファレンスの自動化の試みについて取り上げる。自動化にあたっては，レファレンスサービスを担当する図書館員の専門知識の組み込みが必要であることから，プロダクションルールによる専門知識の形式化について考察する。

近年，特許情報を経営戦略・事業戦略策定へ活用しようという取り組みが多くの企業で行われている。特許情報が活用できる範囲は，戦略策定の広範囲にわたるとともに，経営戦略・事業戦略策定には素早い分析が求められる。特許情報分析を行うにあたり，技術の俯瞰，特に，課題・解決手段の把握は重要である。課題・解決手段の抽出は人間が明細書を読み込み，明細書から抽出することが一般的であるが，この抽出作業には時間的コストがかかるという問題点がある。そこで，テキストマイニング手法であるword cloudと共起ネットワークを同時に用いて，効率的に，広い分野で，素早く課題・解決手段を抽出できる手法の検討を行った。