MACRO REVIEW

地球温暖化防止京都会議(COP3)後は2010年がターゲット

我が国はどう対処すべきか

新田義孝

1998 年 10 巻 2 号 p. 1-6
発行日: 1998年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.10.2_1

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地球温暖化問題と宇宙太陽発電

SPS2000プロジェクトの推進に寄せて

松岡秀雄

1998 年 10 巻 2 号 p. 7-18
発行日: 1998年
公開日: 2010/02/05

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.10.2_7

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COP3で示された地球温暖化問題解決へのアプローチは対症療法に過ぎず、この延長線上に広範な地球環境問題の本格的な解決はない。求められているのは、やはり問題解決への原因療法である。ここで注目されるべきが、大容量のクリーン・エネルギー源たる宇宙太陽発電である。しかし、この実用化には克服すべき課題がある。最大のものが電力価格であり、それを規定するのが、太陽発電衛星の地球軌道への打ち上げコストである。この高価格構造の民間活力による克服が既に、単段式再使用型往還機方式等を媒介に始まっている。世界で最初の宇宙太陽発電のパイロット・プラント実現を目指す我が国のSPS2000という先進導坑的な実験プロジェクトの推進を通して、マクロエンジニアリング外交による地球環境問題解決への方途が広く超領域的かつ先端技術による新産業の創出を媒介に論議され、産業経済の地動説経済化というコペルニクス的転回が演繹される。

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マクロエンジニアリングの概念について

藤村久夫

1998 年 10 巻 2 号 p. 19-26
発行日: 1998年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.10.2_19

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本稿はマクロエンジニアリングの概念に関し、通産省の外郭団体である(財)エンジニアリング振興協会で4年間にわたり実施した調査研究内容、並びに同研究グループで編集出版した「マクロエンジニアリングと環日本海経済圏開発構想」の小冊子の内容を基本に述べるものである。('97日本マクロエンジニアリング学会シンポジウムから抜粋)

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地球温暖化対策としての大規模緑化への取り組み

服部達雄

1998 年 10 巻 2 号 p. 27-37
発行日: 1998年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.10.2_27

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洋上施設型海洋深層水取水試験装置の設置

鈴木俊行

1998 年 10 巻 2 号 p. 39-44
発行日: 1998年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.10.2_39

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海洋深層水の利用の現状と方向性(9年間の使用経験から)

谷口道子

1998 年 10 巻 2 号 p. 45-46
発行日: 1998年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.10.2_45

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人類とゴミ

綿拔邦彦

1998 年 10 巻 2 号 p. 47-51
発行日: 1998年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.10.2_47

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The earth can be considered as the open system as for as energy budget, but must be considered as closed system for material balance. Economic activities of human being extract useful elements from nature and also produced waste. This process is regarded as entropy decreasing one for the element but as entropy increasing one for the other systems. Artificial chemical substances can not be decomposed to original substances by the microbiological activities in nature.Reasonable treatment of wastes produced by human activities may be macro-engineering problem in the future.

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環境負荷削減の対策と問題点

紙リサイクルを例にして

安田八十五, 志水章夫

1998 年 10 巻 2 号 p. 53-60
発行日: 1998年
公開日: 2010/02/05

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.10.2_53

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今後の循環型社会システムの構築に向けて重要なのは,いかにして効率的に環境負荷を低減しつつそのシステムへ移行するかである。そのためには個別プロセスでの対応からシステム全体での総合的な対応が必要である。そこで本稿では,循環型システムとして先進的な日本の古紙利用システムを例に,そのシステム全体での物質フローの効率化いわば紙のライフサイクルの観点から,どのようにして効率的に環境負荷を削減していったら良いのかを検討した。また,持続型システム構築の例としてCO₂排出課徴金・環境基金制度による環境対策の枠組みについて述べた。

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固形燃料の地域冷暖房システムへの利用可能性

安田八十五, 劉庭秀

1998 年 10 巻 2 号 p. 61-70
発行日: 1998年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.10.2_61

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最近、ダイオキシン排出、大気汚染規制強化や焼却の大規模化によってごみ焼却は厳しい状況である。固形燃料化システムはこのような状況の新たな代案として注目されている。しかし、RDFは発電、熱回収のような十分な需要先が確保されていない状況も事実である。本研究は地域冷暖房システムの補助熱源としてのRDFの利用可能性について、全プロセスの環境負荷、社会的純便益の二つの観点から分析する。環境負荷は、あるシステム或いは製品の原料採掘から廃棄までの環境負荷を評価するLCI(Life Cycle Inventory)の概念を用いて分析した。まず、固形燃料の製造、焼却プロセスはLCI分析によって、既存システムより低公害、効率的なエネルギー回収ができることが確認され、化石燃料を利用する地域冷暖房システムとRDFを補助燃料として利用するシステムとの比較を行った。最終的に、全体的な分析結果はRDFを利用するシステムが既存システムより低い環境負荷、高い社会的純便益を示した。

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日本鉄鋼業における環境保全対策

藤田慶喜

1998 年 10 巻 2 号 p. 71-83
発行日: 1998年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.10.2_71

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我が国鉄鋼業は明治時代以降に欧州鉄鋼技術を導入し近代化し、産業材料を供給してきた。大量の石炭、鉄鉱石、金属、石油、レンガ、油脂などを消費すると共に、公害防止技術を発達させ、それを用いた莫大な投資を行っている。日本鉄鋼業が達成した環境負荷減少と副産物の再生利用に関す発達成果と持続的な将来への戦略について述べる。

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ごみ処理産業化論序説

平林英一

1998 年 10 巻 2 号 p. 85-95
発行日: 1998年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.10.2_85

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もとよりごみゼロ社会の構築即ちごみ問題の抜本的解決には途方もなく時間を要するものであり、永遠の達成目標といえるかもしれない。留意すべきは、ごみゼロ社会はあくまでも持続的成長の過程において構築されるべきものであり、その実現のために、民主主義、自由経済、高度技術社会といった持続的成長の枠組みを崩してはならないことである。この枠組みのなかでごみゼロ社会への道程の出発点は、ごみ処理が産業化される、具体的には、一般廃棄物の収集・処理も民営化されて、廃棄物処理関連事業を複合的に営む大企業がいくつか誕生することである。これによって、「生産」や「消費」に遅れをとっている「廃棄」がバランスを回復する。即ちごみ問題は解決に向かう。

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ごみ処理の一環としてのごみ発電の現状

上野由紀

1998 年 10 巻 2 号 p. 97-104
発行日: 1998年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.10.2_97

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一般廃棄物は、減量、減容化を目的として、焼却されてきた。今後も当分の間は、焼却に依存せざるをえないであろう。廃棄物が焼却される際に放出される排熱を回収してこれを利用し、発電を行う「ゴミ発電」や「スーパーゴミ発電」が行われている。また、廃棄物を燃料化してゴミ発電に役立てるRDF(固形燃料化)などもある。このようなゴミ発電の燃料となる廃棄物の組成や現在のゴミ発電のもつ矛盾点を環境経済的視点から考察し、検討してみた。ゴミ発電は、現状では評価することは困難である。しかし、廃棄物の組成は、炭素サイクルから考えれば、タイムスケールの短い物質であり、化石燃料と比較し、環境影響が少ないと思われる。一方、廃棄物は、減量しなければならないのに対し、ゴミ発電では、廃棄物を燃料とするので一定量が確保されねばならないという矛盾がある。その上、廃棄物が焼却される際の排出物についても問題が多い。しかし、これらの諸問題をクリアしていけば、ゴミ発電は、清掃事業の一環としても、エネルギー源としても次世代型エネルギーとして将来性があると考えることができる。

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