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MACRO REVIEW
Online ISSN : 1884-2496
Print ISSN : 0915-0560
ISSN-L : 0915-0560
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巻号一覧
36 巻 (2024)
1 号 p. 1-
35 巻 (2023)
2 号 p. 9-
1 号 p. 1-
34 巻 (2022)
2 号 p. 29-
1 号 p. 1-
33 巻 (2021)
2 号 p. 71-
1 号 p. 1-
32 巻 (2020)
2 号 p. 49-
1 号 p. 1-
31 巻 (2019)
2 号 p. 17-
1 号 p. 1-
30 巻 (2018)
1 号 p. 1-
29 巻 (2017)
1 号 p. 1-
28 巻 (2016)
1 号 p. 1-
27 巻 (2015)
1 号 p. 1-
26 巻 (2014)
1 号 p. 1-
25 巻 (2013)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
24 巻 (2011)
2 号 p. 2_1-
1 号 p. 1-
23 巻 (2010)
2 号 p. 2_1-
1 号 p. 1-
22 巻 (2009)
2 号 p. 2_1-
1 号 p. 1-
20 巻 (2007)
1-2 号 p. 3-
19 巻 (2006 - 2007)
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
18 巻 (2006)
1-2 号 p. 5-
17 巻 (2004 - 2005)
2 号 p. 5-
1 号 p. 3-
16 巻 (2003 - 2004)
2 号 p. 3-
1 号 p. 1-
15 巻 (2002)
1 号 p. 3-
14 巻 (2001)
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
13 巻 (2000)
2 号 p. 5-
1 号 p. 3-
12 巻 (2000)
1 号 p. 3-
11 巻 (1998 - 1999)
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
10 巻 (1997 - 1998)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
9 巻 (1996 - 1997)
2 号 p. 3-
1 号 p. 7-
8 巻 (1995 - 1996)
2 号 p. 71-
1 号 p. 25-
7 巻 (1994)
1 号 p. 3-
6 巻 (1993 - 1994)
3 号 p. 5-
2 号 p. 35-
1 号 p. 3-
5 巻 (1992)
1 号 p. 3-
4 巻 (1991)
2 号 p. 1-
1 号 p. 3-
3 巻 (1990)
1 号 p. 3-
2 巻 (1989)
1 号 p. 9-
1 巻 (1988)
1 号 p. 1-
14 巻, 2 号
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今だからこそマクロエンジニアリング
藤村 久夫
2001 年 14 巻 2 号 p. 3-6
発行日: 2001年
公開日: 2009/08/07
DOI
https://doi.org/10.11286/jmr1988.14.2_3
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本稿は本年9月に発生した米国の同時テロに端を発した新時代の戦争を鑑み、今だからこそマクロエンジニアリングの発想を奮い立たせ、学会が一丸となって世界の平和安定の為の方策を世界に発進すべき時期ではないか、との気持ちを抱きつつ、係る観点から、既にマクロレビュー(VOL.10, No.2 1998)に記載した内容の一部分を引用し、今改めてマクロエンジニアリングの概念を述べるものである。
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(3248K)
21世紀のマクロエンジニアリング
新田 義孝
2001 年 14 巻 2 号 p. 7-11
発行日: 2001年
公開日: 2009/08/07
DOI
https://doi.org/10.11286/jmr1988.14.2_7
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21世紀は環境の世紀である。途上国での人口増加・生活水準の向上を支え、先進国と途上国の協調により人類の平和な生存を図るには知恵と総合的な視点を持たねばならない。21世紀をマクロエンジニアリングの世紀とする事例を通して、当学会の活動を展望する。
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(683K)
2050年の日本の海
広大な日本の海の活用――人類の持続的発展を求めて
久田 安夫
2001 年 14 巻 2 号 p. 13-21
発行日: 2001年
公開日: 2009/08/07
DOI
https://doi.org/10.11286/jmr1988.14.2_13
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(1171K)
日本版「スーパーファンド法」の提唱
平林 英一
2001 年 14 巻 2 号 p. 23-28
発行日: 2001年
公開日: 2009/08/07
DOI
https://doi.org/10.11286/jmr1988.14.2_23
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(966K)
環境法に関する国際比較
日本、アメリカ、欧州連合、中国における基本的スタンス
秋吉 祐子
2001 年 14 巻 2 号 p. 29-37
発行日: 2001年
公開日: 2010/02/05
DOI
https://doi.org/10.11286/jmr1988.14.2_29
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自然と地球という所与の条件において、人間社会は物質循環のメカニズムによって始めて持続可能な発展を達成できるであろう。本論は、4つのケースの環境問題・政策に関する基本的法律を以下の4つの観点において各ケースのスタンスを考察し、今後の方向性を明らかにする試みである。観点は(1)"人間優先"から"自然優先"への意識の転換。(2)環境の基本法をあらゆる国政の起点とする。(3)人間存続の根本的要件:水と安全な食物提供必須性の認識。(4)国民レベル(個人、民間団体、NGO、NPO)の政策決定参加の要請。4ケースは日本、アメリカ、EU(ヨーロッパ連合)、中国である。結論は、少なくとも(1)、(3)は必須であることから、法律的手続きによって規定することが望ましい。これは将来のグローバルなグランドデザインを具体的に描くことにもなる。いずれは(2)、(3)も該当法体系に明確に規定することが要請される。
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(1537K)
複数の小反射鏡を一括駆動する新追尾機構を有するコンパクトヘリオスタット太陽エネルギーシステム
木下 幹夫
2001 年 14 巻 2 号 p. 39-44
発行日: 2001年
公開日: 2009/08/07
DOI
https://doi.org/10.11286/jmr1988.14.2_39
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複数の小反射鏡を一括駆動するための新追尾機構を有するコンパクトヘリオスタット型の太陽放射集中システムを有する小規模太陽エネルギーシステムを提案する。この追尾機構は、共通駆動体と、共通駆動体により一括駆動される複数の従動機構を有する。複数の従動機構はそれぞれ複数の小反射鏡を駆動するために配備される。共通駆動体は従動機構を介してそれぞれの反射鏡から反射された太陽放射が集光点に向かうように複数の小反射鏡を一括して駆動する。
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(2830K)
首都圏における水路、ループ水路の役割再評価
環境・防災・セキュリティ・生活文化の視点より
沼尻 重男
2001 年 14 巻 2 号 p. 45-51
発行日: 2001年
公開日: 2009/08/07
DOI
https://doi.org/10.11286/jmr1988.14.2_45
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次世代都市構想の中の交通システムとして「山手リニアポリス2050―山手線上下空間の有効利用に関する提案―」を1990年国際交通安全学会誌に発表した。これは2050年を想定したもので、今回本学会誌が特集「2050年のグランドデザイン」を出すにあたって、当時の着想を生かしながら更に江戸・東京の水都としての歴史を振りかえり、首都圏で貴重な自然系である水路(河川・運河)およびループ水路(リバーループ)の復権と既存の鉄道・道路交通とのリンク、交通結節点(施設)の新設、少年・少女への水路に関する環境教育重視を提案する。
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