MACRO REVIEW
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15 巻, 1 号
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  • 高千穂 安長
    2002 年 15 巻 1 号 p. 3-8
    発行日: 2002年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    地球環境問題の1つである砂漠化がもたらす負の影響は極めて大きい。この砂漠化の解消には、緑化が有効である。緑化は植林を行なうことにより具体化できるが、文字通り木を植えれば良いというのではない。苗に必要な水・養分が与えられ、他の草食動物に新芽を食べられないようにし、適宜下草を刈るなどの手入れがなされ、個々の木が成木となるための一連のシステムとして機能する仕組みが必要となるが、これはマクロエンジニアリングそのものである。 中国黄河流域は砂漠化の進行が著しく、緑化が求められている。この場合、最も重要なのは緑化をシステム的に行なうマクロエンジニアリング、特にマクロマネジメントである。社会林業アプローチと行政のタイアップという現地サイドのマクロマネジメントと、国際協力も含めたパッケージマネジメントの確立という、重層的マクロマネジメントが求められる。
  • ネット配信型新聞についてのケーススタディー
    八木田 浩史, 田原 聖隆, 玄地 裕, 稲葉 敦, 松野 泰也
    2002 年 15 巻 1 号 p. 9-18
    発行日: 2002年
    公開日: 2010/02/05
    ジャーナル フリー
    新聞という情報配信に起因するCO2排出量について、従来の印刷物を配達する方式と情報をネット配信する方式をL,CA的手法により比較した。ネット配信型新聞において情報の印刷枚数がA4用紙17枚(新聞4.8頁相当)以下であれば、ネット配信型の方が印刷物配布型よりCO2排出量が小さい。閲覧時間については、印刷を行わない場合、デスクトップPCで閲覧時間が1日あたり1.3時間以下、ノートPCで閲覧時間が1日あたり1.7時間以下であればネット配信型の方が印刷物配布型よりもCO2排出量が小さい。
  • 維田 隆一, 綿秡 邦彦
    2002 年 15 巻 1 号 p. 19-29
    発行日: 2002年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    本論文では、消費削減対象となる財を原油とし、消費削減のために炭素税の導入を行うことを前提とする。需要価格弾性値の観点から原油という化石燃料の「財」としての性質について述べた後、それぞれの需要価格弾性値をもとにして炭素税率の算出を行う。 さらに、算出された税率が輸入段階で課税されるものとし、1995年産業連関表を用い我が国の産業への価格波及を計算した。その結果、この税率を用いた場合の我が国における各産業への価格波及は、あまり大きくないという結論が得られた。
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