MACRO REVIEW

研究ノート

西オーストラリア乾燥地での表面流出モデルに与える浸透速度式の影響

横佩おさむ, 小島紀徳

2013 年 25 巻 2 号 p. 1-6
発行日: 2013/02/20
公開日: 2013/04/05

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr.25.1

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乾燥地での大規模な植林地選定には水挙動の把握が必要になる．そこで，西オーストラリア乾燥地に設定した数km規模の流域内の水挙動をシミュレーションする表面流出モデルの構築を行なっている．本報告では，浸透速度が異なる2地点でのインテークレート試験結果から3種類の浸透式を導き，式の違いによるモデル内のフィッティングパラメータに対する影響の比較を行なった．

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レジ袋有料化政策の有効性及びレジ袋需要曲線の構造変化の分析と評価

安田八十五, 白永梅

2013 年 25 巻 2 号 p. 7-13
発行日: 2013/02/20
公開日: 2013/04/05

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr.25.7

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本研究の主たる目的は，レジ袋有料化政策による削減効果の有効性を実態調査によって明らかにし，さらに地域全体で有料化を実施するとレジ袋削減効果が高くなり，有効性が飛躍的に増大することをレジ袋の需要曲線が左下方にシフトするという｢レジ袋需要曲線の構造変化｣で明らかにすることである．安田は，レジ袋等の容器包装リサイクル問題の課題を容器包装リサイクル費用は一体いくらかかっているのかという問題と容器包装リサイクル費用は本来誰が負担すべきか，という二つの問題に設定し，諸外国の例も参考にして，拡大生産者責任（ＥＰＲ）を明確にするよう提唱した．本論文ではレジ袋購入率を用いてレジ袋の需要曲線を推定し，レジ袋有料化政策が地域全体で実施されると削減効果が極めて高い結果，すなわち，｢レジ袋需要曲線の構造変化｣が示されることを明らかにする．

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復興教育支援事業の意義と今後の課題について

－宮城県石巻市の小学校を事例に－

劉庭秀, 齋藤優子

2013 年 25 巻 2 号 p. 15-18
発行日: 2013/02/20
公開日: 2013/04/05

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr.25.15

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文部科学省は，「東日本大震災の教訓を踏まえ，被災地の復興とともに，我が国全体が希望を持って，未来に向かって前進していけるようにするための教育」を「復興教育」と位置づけ，2011年度は54団体が「復興教育支援事業」を実施した．本稿では，筆者らが宮城県石巻市の小学校で実施した「復興教育支援事業」の内容について報告する．さらにその意義と今後の課題について考察する．

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地球環境情報統融合プログラム(DIAS-P)

2016年実運用開始を想定した運用体制の設計

角田晋也, 西村一

2013 年 25 巻 2 号 p. 19-23
発行日: 2013/02/20
公開日: 2013/04/05

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr.25.19

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「地球環境情報統融合プログラム」(DIAS-P)は，様々な分野のステークホルダーが，超大容量で多様なデータ・情報を協働して統融合し，新たな価値を創出できる情報基盤及びそれを用いた実利用体制のプロトタイプを構築するとともに，地球規模課題解決に向けて，科学的先端性を持続的に発揮し，実利用によって公共的利益を実現できる運用体制（実運用DIAS）を設計・提案することを目的としている．実運用DIASが果たすべき役割を包含する暫定的なレファレンスモデルを設定したので本稿にて紹介する．

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小型家電リサイクル制度導入の妥当性分析

－山形県酒田市における実態調査を事例として－

齋藤優子, 劉庭秀

2013 年 25 巻 2 号 p. 25-28
発行日: 2013/02/20
公開日: 2013/04/05

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr.25.25

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環境省は，2014年4月から小型家電リサイクル制度を本格施行する方針を打ち出している．本稿では，2011年8月から環境省社会実験対象となっている山形県酒田市において，筆者らが実施した小型家電排出状況実態調査の結果をまとめる．さらに，今後日本で導入される小型家電リサイクル制度の妥当性について考察する．

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