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34 巻 , 10 号
選択された号の論文の14件中1~14を表示しています
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巻頭言
講演
  • 原 礼之助
    34 巻 (1991) 10 号 p. 854-867
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    本稿は,第28回情報科学技術研究集会の講演の再録である。国内の企業活動を中心とした様々な事業の国際的な展開について,その必然性,障害,またその障害を如何に克服すべきかを,文化的な側面からも検討を加えつつ述べた。まず国際的な展開を迫られる六つの要因を挙げ,世界的な企業の成功例を基に現状分析を行った。そして障害として日本の社会的な特殊性や言語の問題があるとしながらも,それらを克服しかつ国際的な展開を行うには,情報が鍵を握るだろうことを示唆し,今後の企業活動は情報集約型に向かうとしている。
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  • 神尾 達夫
    34 巻 (1991) 10 号 p. 869-879
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    日本経済新聞社は,昨年10月,パソコン向けのオンライン情報サービス日経テレコンの新製品として「日経テレコンBIZ」のサービスを開始した。通信方式にTTYを採用して市販の汎用通信ソフトで利用できることが最大の特徴であるが,他にもダウンロードの原則開放,メニュー/コマンド方式の自由な切り替え,情報出力量に応じた従量制料金など従来のテレコンの方式を大幅に変更した。我が国のデータベース産業は,データベースの種類と数が増えるとともに,利用者も急増している。この趨勢に呼応して,オンライン情報サービスの新たな展開を図るのがBIZの狙いであり,その概要を紹介する。
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  • 小原 満穂
    34 巻 (1991) 10 号 p. 881-891
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    Vol.33 No9,10,11の「シンクタンク」(1),(2),(3),の続編として,総合研究開発機構が実施したアンケート調査を分析·評価するとともに『シンクタンク年報1990』を用いて,我が国のシンクタンクの現状分析を行い,形態:公益法人,職員:68名,研究者:23名,全収入:約7億円,調査収入:約2億円,主たる研究分野:国土開発·利用および産業·経済,報告書数:25冊,自主研究の割合:15%,報告書の公開割合:12%とする平均的な姿を描いた。さらに研究員50人規模のシンクタンクを設立する場合の条件として,財政面では継続した資金調達が,人材面では優秀な人材の確保が重要であることを指摘した。
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  • 柴田 亮介
    34 巻 (1991) 10 号 p. 892-904
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    本テーマの前半「企業経営戦略と情報活用」に引き続いて,各種のインテリジェント化現象とその意味を明らかにした上で,インテリジェント·カンパニー(IC)の特長とイメージを提示する。組織内の情報活用·情報創造は,その組織風土,企業価値と密接に関わっている。提示したICは,ホロニック·マネジメントと協働し,コーポレート·アイデンティティ(CI)活動の遠心力に対して,組織の内側に向けての求心的運動とも言える。環境変化に対応し,また新しい環境をつくり出すためには,企業·組織の構成員1人1人が問題意識をもち,自らの判断に基づく行動をとることが必要である。このとき,情報という武器を欠くことはできない。
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