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34 巻 , 12 号
選択された号の論文の14件中1~14を表示しています
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インタビュー
  • 杉本 茂
    34 巻 (1991) 12 号 p. 1059-1068
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    自社の実績(ビジネスフォーム)そのものをデータとして,それを情報化する意義とシステムの概要を明らかにする。そして,その情報の質が営業活動とどのように関わりながら営業戦略となるのかを記し,この情報戦略との相乗効果に結びつくプロセスを記述した。営業とは人を相手とする業務であることを意識し,情報の中にいかに人間性を反映していくかについても追求した。
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  • 小原 満穂
    34 巻 (1991) 12 号 p. 1069-1080
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    科学,経済,情報,労働の各分野において実績を有する公益法人形態のシンクタンクをとりあげ活動内容を紹介した。未来工学研究所は科学技術庁所管で科学技術政策,エネルギー,宇宙,技術予測といった研究で特色があり,日本経済研究センターは日本経済新聞社系で経済予測や討論会·セミナーを活発に行っており,電気通信政策総合研究所は郵政省管轄で通信,情報,ニューメディアの理論研究,政策研究の面で特徴をもち,連合総合生活開発研究所は連合系で労働,雇用,生活,経済社会の研究に力を入れている。
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  • 小原 満穂
    34 巻 (1991) 12 号 p. 1081-1088
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    まず政策研究の特徴を学術研究と比較して述べるとともにシンクタンクにおける自主研究の重要性を指摘した。ついで我が国のシンクタンクにおいてなぜ政策提言が劣っているかを,情報の独占や産業界からのニーズの吸い上げといった官僚制度の特徴,大学での政策研究の層の薄さ,組織としての資金的裏付けの脆弱さといった面から検討した。まとめとして官僚制度の限界として政策継続性の重視,利害調整型政策等を指摘し,国民の闊達な議論のための情報提供機関としてシンクタンクの役割の重要さを述べた。
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講座
  • 杉井 鏡生
    34 巻 (1991) 12 号 p. 1089-1097
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    人事部門をとりまくビジネス環境は大きく変化してきており,それに伴って,人事部門の必要とする情報もより戦略的なものが求められるようになってきた。なかでも重要なテーマとなっているのが,戦略的な経営をおしすすめるための組織開発である。従業員の個性と創造性を生かしつつ,これを企業の組織力として実現するためのダイナミックな組織戦略でもある。そのためには人事部門としても,従来の静的な情報の管理ではなく,柔軟な組織開発に対応するためのより動的な情報の活用が求められるようになってきている。
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講座
JICST東西南北
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