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36 巻 , 12 号
選択された号の論文の15件中1~15を表示しています
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対談
  • 澤田 真明
    36 巻 (1993) 12 号 p. 1086-1098
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    近年,経営環境の不確実性が増す中,日本企業における戦略的研究開発マネジメントの重要性に対する認識の高まりを検証し,日本の民間における研究開発を担う代表的な製造業各社が,研究開発活動を効果的,効率的に運営するためにどのように努力し,どのような問題意識を持っているのかを明らかにすることを目的とし,1991年12月,年間の研究開発費が100億円以上の企業149社を対象に,研究開発マネジメント全般にわたるアンケート調査を実施した。本稿では,このおもな回答結果を紹介するとともに,それらを基に,創造性を高め,研究開発の包括的な生産性を向上させる研究開発体制についての一考察を提案した。
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  • 田中 功, 板橋 慶造
    36 巻 (1993) 12 号 p. 1099-1108
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    研究課題情報は研究活動における一つの情報として,文献情報と同様に無視できない存在である。にもかかわらず,我が国においてはこの種の情報が充分に理解されているとはいえない。ここでは研究課題情報とはどのような情報なのか,またどのように利用するか,期待できる効果は何かなどについて述べた。次に我が国で利用できる研究課題情報のデータベースはSTN,JOIS,DIALOGなどのシステムを通して16種ほど存在するが,これらのデータベースの収録範囲,収録項目,特徴,利用上の留意点についても個々に紹介した。
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  • 有本 建男
    36 巻 (1993) 12 号 p. 1109-1126
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    我が国では,現在戦後最大の不況が続いている。経済関係者の間に,これを克服するために,1930年代のアメリカ大恐慌とルーズベルト大統領のニューディール政策に関心が高まっている。ニューディールは,アメリカ経済政策史において大きな転回点となり,経済政策の原理が,個人主義,無制限の自由から,政府による経済活動,国民生活に対する支援や規制など積極的な介入主義に転換した。一方,この時期には,アメリカの科学技術体制について同様な構造的転換が起こっている。科学界,民間が主体となって,19世紀末から進められていた科学技術推進体制の強化が,この大恐慌を境に政府が積極的に関与する構造的な変革への動きとなる。特に1935年以降,政府の研究開発投資が急速に回復し,多くの研究施設が建設され,また,グラント,コントラクトなど研究開発支援のための新しい制度が開発され実施に移される。当時整備された研究施設や研究支援の制度は,アメリカの現在の科学技術体制の基盤となっている。
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  • 近藤 憲二
    36 巻 (1993) 12 号 p. 1127-1132
    公開日: 2008/05/30
    ジャーナル フリー
    大阪ガスにおける全社員の情報活用(一万人の情報化)を目指した情報化教育を紹介する。大阪ガスでは1991年に「情報化2001年プラン」を作成し,現在「仕事の革新」と「コミュニケーション革新」を目指して,全社をあげて統合OAに取り組んでいる。統合OAの推進のためには全社員の「情報活用能力の向上」が必要であり,従来の情報化教育を全面的に見直し,階層別に情報化リテラシー目標を定めて,これに応じた教育コースを設定している。その中では特に情報化推進役を担うキーマン教育に重点を置いている。今後は統合OAモデル所属での教育成果を踏まえ,全社情報化教育を整備·拡充していきたい。
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