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44 巻 , 10 号
選択された号の論文の17件中1~17を表示しています
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年頭所感
解説
  • 長谷川 秀記
    原稿種別: 研究論文
    専門分野: 情報学
    44 巻 (2001) 10 号 p. 668
    公開日: 2002/01/01
    ジャーナル フリー
    Webサイトの構築や広報システムの電子化などにともない,各種のOAデータをeコンテンツ用のデータに加工する技術が必要とされる。この連載はデータ入手からテキスト化,データ・チェック,文字の問題,タグ・データ加工までの各段階について,基本知識と技術の実務を解説する。今回はこの連載が前提とする電子出版データと各種の用語の説明,ワープロデータからテキスト・データを取り出す手法と注意点を解説する。
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  • 大井 祥照, 斉藤 康彦, 佐藤 仁孝, 藤田 江美子, 古郡 延子
    原稿種別: 研究論文
    専門分野: 情報学
    44 巻 (2001) 10 号 p. 678
    公開日: 2002/01/01
    ジャーナル フリー
    モバイル端末を利用して双方向にマルチメディア情報をやりとりする社会が到来しようとしている。本特集において,モバイル端末向けのマルチメディア情報について,基礎となる技術,応用が予想される新技術,マルチメディアコンテンツの制作方法,具体的なコンテンツの提案などを3回に分けて考察し提案する。初回では,近未来の社会がどのようなモバイル技術をインフラストラクチャとし,そのうえでどのようなサービスの展開が予想されるかを調査分析する。また,モバイルなマルチメディアサービスの取り組み例を紹介する。
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  • 小林 昭夫
    原稿種別: 研究論文
    専門分野: 情報学
    44 巻 (2001) 10 号 p. 686
    公開日: 2002/01/01
    ジャーナル フリー
    政府のe-Japan戦略・重点計画で重点政策分野として「超高速ネットワークインフラ整備および競争政策」が取り上げられており,2005年までにわが国の8割の世帯が高速・超高速でインターネットへのアクセスが可能になるように接続回線の整備をするとしている。高速・超高速でのインターネットへのアクセス回線としてブロードバンドが大きな注目を集めており,各種の高速・大容量接続回線(ブロードバンド・アクセス・ライン)の普及が始まっている。インターネットへの接続は,電話やISDNなどの低速回線を利用していた時代からADSLやCATV,FWAあるいは光ファイバーなどを利用する高速・大容量接続の時代へと移行が始まっており,高速・大容量でのアクセス回線として各種ブロードバンド・アクセス・ラインの性能あるいは課題や制約を解説する。
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  • 古田 善也
    原稿種別: 研究論文
    専門分野: 情報学
    44 巻 (2001) 10 号 p. 695
    公開日: 2002/01/01
    ジャーナル フリー
    インドの高等教育システムは,世界最大規模であるとともに,先端科学振興重視の政策によって,国際的に高い評価を受けるインド工科大学を始めとして理工系分野に伝統的な強みを見せてきた。独立以降の国内産業保護政策の影響により,防衛産業分野を除いては高等教育機関の研究や人材育成の成果が有効に活用されていたとは言い難かったが,1991年の経済自由化と,これと前後して起こり始めた国際的なIT化の動きによって環境が一変した。一定水準の技術者を低廉かつ大量に確保できる強みに加え,アジア屈指の英語能力と生来の論理的思考スタイルがプログラミングに求められる資質と見事に合致し,今やインドのIT技術者は世界から注目をされている。
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紹介
  • 孫 成權:著, 内田 尚子:訳
    原稿種別: 研究論文
    専門分野: 情報学
    44 巻 (2001) 10 号 p. 701
    公開日: 2002/01/01
    ジャーナル フリー
    中国国家革新システムは科学,教育および持続的な開発を通して中国を活性化し,かつ中国における経済社会的発展の速度を高めるために中国政府が下した重要な国家の戦略である。同システムは知識革新と技術革新に関与する機関で構成されるネットワーキングシステムである。この中にあって1998年,中国政府は中国科学院による知識革新計画パイロットプロジェクトの開始を承認した。本稿では,中国科学院が国家革新システムにおいて与えられている歴史的任務,同プロジェクトに関する全体計画を述べる。次にプロジェクトの初期段階,実行段階について述べる。初期の段階ではかってない規模での中国科学院傘下の研究所の配置の再調整,統合がなされ,これまで37あった研究所が17の研究所に再編成された。また39の研究所が独立法人として同プロジェクトの機構に入ることが承認された。実行段階では次の項目についてそれぞれの目標を設定した。科学技術革新,人材育成,国の内外での人材交流,技術移転の促進,革新的文化の発展および科学技術基盤構造の構築。
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  • 竹内 利明
    原稿種別: 研究論文
    専門分野: 情報学
    44 巻 (2001) 10 号 p. 708
    公開日: 2002/01/01
    ジャーナル フリー
    日本経済は成熟期を迎え,国際競争力が低下している。日本経済再生に重要なのは,雇用創出につながる創業やベンチャーを増やすことと,地域経済の担い手である中小企業の自立化を支援することである。公共図書館も,地域経済に無関心でいることはできない。従来から情報を分類整理して提供してきた経験と,利用者の要望に応じて情報を調べ提供する司書制度を育ててきた公共図書館が,地方自治体の経済部門と連携して,創業支援,ビジネス支援に取り組めば,大きな貢献ができる。これを実現するためには,図書館長が積極的にリーダーシップを発揮,熱意を持ち取り組むことが重要である。創業支援とビジネス支援機能を持つ図書館は,市民に新たな価値を提供できるので,公共図書館の価値を更に高めることができる。
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視点
マンガ「ことばの泉」:知る知る見知る
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