情報管理
検索
OR
閲覧
検索
46 巻 , 9 号
選択された号の論文の15件中1~15を表示しています
    • |<
    • <
    • 1
    • >
    • >|
解説
  • 小川 裕子
    原稿種別: 研究論文
    専門分野: 情報学
    46 巻 (2003) 9 号 p. 575-586
    公開日: 2003/12/01
    ジャーナル フリー
    三極特許庁(日本,米国,ヨーロッパ等)の審査官による先行技術調査について,使用している各種のデータベース,検索に用いる切り口(例えば,分類の種類やキーワード等),調査対象国,調査対象情報(例えば,特許や非特許文献),検索範囲(例えば,データベースか検索エンジンを用いたインターネットからの情報も含めるか)等について比較している。また,出願人が先行技術調査に使える無料でユニークなデータベースや,各国特許庁が提供しているデータベースの無料調査マニュアルを作成しているサイト等を紹介している。
    抄録全体を表示
  • 玉野 泰三, 黒田 秀雄
    原稿種別: 研究論文
    専門分野: 情報学
    46 巻 (2003) 9 号 p. 587-593
    公開日: 2003/12/01
    ジャーナル フリー
    アイ・アイ・エス(IIS,新事業創出機構)は1997年に(社)関西経済連合会の提唱によって発足した米国SBIRを原型とした新産業創出の促進を目的とする任意団体である。既存企業等の事業ニーズの提示に対して提案されるシーズを活用するのが本来の方法であったが,社会と企業の急速なニーズ変化に適合するために,シーズの提示によって企業ニーズの再発見・発掘を促進するという方法に転じた。この方法には良質のシーズの存在が先行するので,イノベーションシーズセンター(ISC)と称して産業利用を目的とするWebサイトでの無料公開型のシーズ情報機構を2002年に開始した。産学連携組織をはじめ各種関連組織の協力により構想が実現の途を得たが,関連諸氏のご意見を得てより良い展開をはかる目的で報告する。
    抄録全体を表示
  • 村田 一彦
    原稿種別: 研究論文
    専門分野: 情報学
    46 巻 (2003) 9 号 p. 594-602
    公開日: 2003/12/01
    ジャーナル フリー
    ここ数年の電子メールの利用拡大により,電子メールがビジネスツールの主役となったが,その利用の度合いと電子メールで送受信される内容を考えたとき,大きなビジネスリスクが存在すると言える。つまり,紙文書でコミュニケーションを行っていた時代では,連絡文書などの写しなどをファイリングすることがあたりまえであった。しかし,電子メールの保存管理はほとんどなされていないのが現状である。組織で電子メールを利用している場合は,ビジネスリスク低減のため電子メールアーカイブシステムによる,電子メールの監査体制を構築する必要がある。
    抄録全体を表示
  • ブラッケン, ジェームス K.:著, 高木 和子:訳
    原稿種別: 研究論文
    専門分野: 情報学
    46 巻 (2003) 9 号 p. 603-607
    公開日: 2003/12/01
    ジャーナル フリー
    北米の大学に所属する研究図書館の上級ライブラリアンを対象とするリーダーシッププログラムであるカリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)のシニア・フェローズプログラムは,2年に1回夏期に3週間開催される。同プログラムに参加した著者が本プログラムを紹介する。プログラムでは、全国的に定評のある研究図書館界および高等教育界のリーダーによる講演が行われ、参加者には多くの勉強の機会を与えられる。さらに重要な点はプログラム参加者および講師間相互で、ライブラリアンシップにおけるリーダーシップの役割に関する諸課題について,討議およびオープンな意見交換が行われたことである。本プログラムは,個人のリーダーシップの開発,もしくは研究図書館のリーダーシップの「創造的で,批評的な思考スキル」の開発に焦点をあわせている。ライブラリーリーダーの役割は,研究図書館をサポートする機関やコミュニティの価値を把握し,それに沿って図書館の価値を書き直すことであるとする。同プログラムの価値は,研究図書館に関するリーダーシップの将来の見通しにある。
    抄録全体を表示
連載講座:企業活動と知的財産制度-知的財産制度の現状と活用状況-
  • 近道 暁郎
    原稿種別: 研究論文
    専門分野: 情報学
    46 巻 (2003) 9 号 p. 608-618
    公開日: 2003/12/01
    ジャーナル フリー
    品種保護制度は,植物の新品種の育成者に対して,育成者権という知的財産権を与える制度である。その目的は,新品種の育成を奨励し,農林水産業の発展に寄与することにある。近時,出願・登録件数が順調に増加するなど業界において制度の利活用が図られている。また,税関での輸入差止めが可能となるなどの法改正が行われるなど,品種保護制度に対する国内の注目は高まっている。そこで,制度の沿革や法制などについて報告するとともに,育成者権侵害などの状況やそれに対する対処等の近時の動き,今後の課題についても分析,報告を行う。
    抄録全体を表示
視点
国際コミュニケーション講座
情報と規範
    • |<
    • <
    • 1
    • >
    • >|
feedback
Top