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47 巻 , 12 号
選択された号の論文の14件中1~14を表示しています
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  • HENRY Charles:著, 高木 和子:訳
    47 巻 (2004) 12 号 p. 779-785
    公開日: 2005/03/01
    ジャーナル フリー
    21世紀は新しい図書館の世紀になるという前提で,人々の知的生活を充足し,バイタリティをもたらすライブラリー形態を述べた。この新しい図書館は従来の印刷媒体と一連のデジタルマルチメディア資源,文化遺産の生産と保存,知識の組織化や不朽化に深遠な影響をもたらすとともに,社会のあらゆる局面,学術研究のあらゆる局面,一般の人々の生活に近づく。本記事ではそういった21世紀型と思われる大型のデジタルライブラリーの例,スローンデジタルスカイライブラリー,ショアーホロコースト資料館,中東旅行者アーカイブ,大型ハドロン加速器,影の谷プロジェクト―アメリカ南北戦争,を説明した。こういった大型の学術的なライブラリーの構築には研究図書館は,学協会と強固で長続きのするパートナーシップを形成することが必要不可欠である。このパートナーシップが焦点を当てるさまざまな課題について述べた。
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  • 伊藤 義人
    47 巻 (2004) 12 号 p. 786-795
    公開日: 2005/03/01
    ジャーナル フリー
    平成12年9月に設置された国立大学図書館協会の電子ジャーナルタスクフォースは,12,000タイトルを超す大規模な電子ジャーナルコンソーシアムを作りあげた。ほとんどの国立大学がこれに参加し,学術基盤の整備を実現した。コンソーシアム形成には多くの問題を解決する必要があり,経緯について詳述している。また,価格上昇などの今後の問題を解決するためには,新しい学術情報の流通方法を模索する必要があることを記述している。
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  • 医薬情報ネット21
    47 巻 (2004) 12 号 p. 796-805
    公開日: 2005/03/01
    ジャーナル フリー
    医薬品研究開発の重要な情報源である治験薬データベース(以下DB)に関して平成12年に実施した調査以降の動向をフォローし,当該DBの最新動向と課題,およびユーザからの要望を明らかにした。本稿はその上編で,(1)薬業および薬業関連企業への利用状況アンケート調査,(2) IDdb,Integrity(以下INT),Pharmaprojects(以下PPJ),R&D Insight(以下RDI),R&D Focus(以下RDF),明日の新薬(以下 明日新)の6種のDBについて,前回調査以降の改善および今後の計画に関する最新情報をDB製作ベンダー各社から入手し,その解析によるDB比較,(3)主要なWeb 版複合型DBであるIDdbおよびINTのユーザビリティの比較検証を実施した。その結果,大きな流れとしては大規模なWeb版複合型DBが利用を増やしている一方,従来型の単一型DBもCD-ROMや商用オンライン検索に加え,直近ではWeb版が登場したDBもあり根強く利用され続けていることがわかった。さらに各ベンダーは新しい機能の導入計画を公表・実施するなど,それぞれに改善努力を続けていることも判明した。しかし一方で各DBにおいて開発ステージ情報の更新など改善が見られないところもうかがわれ,それがユーザに複数DBの併用を余儀なくさせていると思われる。Web版複合型DBのIDdbとINTのユーザビリティを比較した結果,両DBとも多数の機能を具備していて総合的には優劣を付け難いことがわかった。しかし,個別に見るとIDdbには構造データのダウンロード機能の追加,INTには各種機能の改善など,両DBに対してさらなる改善が望まれることも判明した。
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  • 高木 和子
    47 巻 (2004) 12 号 p. 806-817
    公開日: 2005/03/01
    ジャーナル フリー
    「機関レポジトリ」のアイデアが現れたのは数年前にすぎないが,その後世界中で多くの機関がレポジトリを設置し始めた。これには,機関レポジトリ用のオープンソースや商用ソフトウエアの開発が大きく寄与している。稼動中の機関レポジトリの成功例としては,マサチューセッツ工科大学DSpace,カリフォルニア大学eScholarship,カリフォルニア工科大学CODA,サウザンプトン大学Sotonなどがある。その他多くの機関レポジトリはコンテンツ数が少なく小規模である。大手出版社がオープンアーカイビングへの制限政策を緩和したことや,政府資金を得た研究成果をレポジトリに登録することを義務付けようとする米国や英国の動き,新しい検索サービスなどは,機関レポジトリ発展への大きなはずみとなるだろう。
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  • 新保 史生
    47 巻 (2004) 12 号 p. 818-827
    公開日: 2005/03/01
    ジャーナル フリー
    図書館における個人情報の取り扱いをめぐる問題については,利用者の「プライバシー保護」の問題や「個人情報の漏えい」などへの懸念が問題視されることが多い。しかし,2005年4月1日に全面施行される個人情報保護関連五法は,プライバシーの権利の保障を目的として制定された法律ではなく,また,個人情報の漏えいや不正利用などの行為を直接処罰する法律でもない。
    本稿は,個人情報保護法の制定が図書館および図書館サービスに与える影響を検討するにあたり,「プライバシー保護」と「個人情報保護」をめぐる問題の峻別の必要性を提示した上で,各図書館への個人情報保護関係法令の適用関係の明確化,法令の義務規定の適用除外の内容,および個人情報の取扱義務規定の内容について考察する。
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連載講座:社会人が学べる大学院・スキルアップ教育
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