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58 巻 , 2 号
選択された号の論文の13件中1~13を表示しています
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  • 天野 絵里子, 岡野 恵子, 稲石 奈津子, 今井 敬吾
    58 巻 (2015) 2 号 p. 83-91
    公開日: 2015/05/01
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    京都大学では,2011年度より研究推進に携わる専門職としてリサーチ・アドミニストレーター(University Research Administrator: URA)を任用し,学術研究支援室と8つの部局URA室,2つのユニット付きURAからなるURAネットワークを構築してきた。URAによる主要な研究推進業務の1つとして研究資金獲得支援があげられる。本稿では,URAネットワークで実施している科研費申請支援,人文・社会科学系(人社系)研究者のための支援,ICTを活用した情報の集約と分析について紹介する。また,支援業務の中で浮かび上がってきた,学内でのナレッジの共有,よりプロアクティブな支援の必要性,人社系研究支援の検討などの課題について述べる。
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  • 栗山 正光
    58 巻 (2015) 2 号 p. 92-99
    公開日: 2015/05/01
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    オープンアクセス(OA)の進展とともに,論文処理費用をだまし取るハゲタカ出版社の出現が問題となっている。本稿はハゲタカ出版社のブラックリストを作成しているジェフリー・ビールの活動を中心に,この問題をめぐる状況と議論を整理して紹介する。ビールのリストは高く評価される一方,名前をあげられた出版社から10億ドルの損害賠償を請求されたり,根拠不十分と批判されたりしている。さらに,彼のOA運動に敵対的な姿勢が明らかになり,いささか信頼を失った。一方,ジョン・ボハノンはでたらめな論文を投稿し,まともにピアレビューを行っていないOA誌が多数存在することを暴いた。また,DOAJはビールとは反対に優良OA出版社のホワイトリスト作成を目指している。
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  • 中村 健太郎
    58 巻 (2015) 2 号 p. 100-106
    公開日: 2015/05/01
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    日本音響学会は1936年発足以来,「音」に関するあらゆる分野の学術交流の場として,学会誌・論文誌の発行,研究発表会や研究会,技術講習会の開催などを進めている。現在,約4,300名の会員が活発な活動を行っている。本稿では,学会誌での論文発行,研究発表会などを中心に,日本音響学会における学術情報発信の現状を紹介し,その課題について述べる。和文誌には和文論文に加えて解説記事や特集記事を毎号掲載している。英文誌も35年以上発行しており,J-STAGEにおいてオープンアクセスで公開している。本稿では,論文発行などの研究情報の発信状況と課題について概説する。
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  • 谷藤 幹子, 田辺 浩介
    58 巻 (2015) 2 号 p. 107-116
    公開日: 2015/05/01
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    2010年に物質・材料研究機構(NIMS)が公開を開始した研究者総覧「SAMURAI」は,広い材料科学分野にわたるNIMS研究者を対象として,分野やキーワード検索からプロフィール情報を参照するサービスである。NIMS内の関係部署が個別にもつ独自データベースから,所属や業績などの情報を機械的に取得し,CrossRefなどの外部データベースと照合してタイトルや著者情報を正確に修正し,論文のフルテキストや特許情報源にリンクするまでのデータフローは,当時としては先端的なデータ処理のアルゴリズムをもつ,日本初の本格的な研究者プロフィールサービスであった。本稿では‘次世代’と呼ぶことのできるプロフィールサービスとはどのようなものかという視点で,IDという情報の同定の仕組みからソーシャルネットワークとのシナジー効果までを,SAMURAIに次ぐ「Ninja」構想を例として,(1)SNSを利用した個人プロフィールのリアルタイムな拡散,(2)グループプロフィールへの拡張,(3)DOIやORCIDという識別子をベースにしたモビリティー機能への展開として述べる。併せて機関リポジトリ,学会会員サービスとしての可能性を提案する。
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  • 福田 和代, 齋藤 秀亮, 長谷 英昭, 華房 康憲, 園田 朗
    58 巻 (2015) 2 号 p. 117-126
    公開日: 2015/05/01
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    独立行政法人海洋研究開発機構(JAMSTEC)地球情報基盤センター地球情報技術部では,JAMSTECの船舶・潜水船で取得された海洋観測データ・試料情報の管理・公開を行っている。これらの業務のマスターデータとして位置付けられる船舶観測メタデータを適切に管理するため,マスターデータ統合基盤システム「Cruise Metadata Organizer for JAMSTEC Research Cruises: CMO」を構築した。CMOの運用によってさまざまな海洋観測データや試料情報を公開するWebサイトにおいて船舶観測メタデータの整合性が確保されるとともに,公開されるメタデータ項目の量・質も充実することとなった。その結果,Webサイトを利用するユーザーが情報を検索・閲覧・ダウンロードする際の利便性が向上した。
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  • 橋詰 秋子
    58 巻 (2015) 2 号 p. 127-134
    公開日: 2015/05/01
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    図書館のLinked Dataの取り組みに関する意義と背景を,欧米の大学図書館や国立図書館が行っている先駆的な事例を概観することで整理する。図書館による取り組みの背景は,「公共機関のオープンデータとして」の側面と「セマンティックWeb時代の書誌コントロールとして」の側面に分けて考えられる。前者はEuropeanaの取り組みによく表れており,オープンガバメントの流れの中で推進され,その範囲にオープン化したデータの利活用の促進を含むという特徴をもつ。他方,図書館独自の側面である後者は,英国全国書誌のLinked Data化の取り組みや米国議会図書館による各種コード類や典拠データのLinked Data化の取り組みが代表例である。特に,米国議会図書館の取り組みは書誌情報をLinked Dataで作成するためのメタデータ語彙の開発といえる。
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