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59 巻 , 5 号
選択された号の論文の15件中1~15を表示しています
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記事
  • 大江 和彦
    59 巻 (2016) 5 号 p. 277-283
    公開日: 2016/08/01
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    医療で発生する多種多様なデータをこれからの医療に生かすためには,まず医療データベース(DB)を構築し,次にそれを多角的に解析して,そこから得られる新しい医学的知見を医療に展開していくことが求められる。ビッグデータからの類似症例の病状探索やAIへのデータ活用,多施設医療ビッグデータの構築のためには,SS-MIX2標準化ストレージのような医療データの標準化されたデータ収集基盤の導入と,医療DBにおける匿名化手法の共通化が必要である。こうした基盤のうえに,PMDAのMID-NETデータベース事業が実施されている。また,学会などが主体となって疾患別の臨床症例登録DBも複数構築されつつあり,共通DBシステムとして多目的臨床症例登録データベースMCDRSが筆者らにより開発され活用されている。今後は生活圏データや個人ゲノムデータも情報源になり,さらに課題が複雑化するため,共通の基盤を整備していくことで効率化,質の高度化を図っていく必要がある。

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  • 黒沢 岳
    59 巻 (2016) 5 号 p. 284-292
    公開日: 2016/08/01
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    大宅壮一文庫は,雑誌の収蔵と雑誌記事索引の作成を主な事業として活動している。ここでは評論家大宅壮一が雑草文庫と呼んでいた時代から振り返り,その成り立ちを紹介する。一般書籍とは異なる雑誌ならではの記事の索引について,大宅壮一の考えを引き継ぎ,当文庫の特徴となる「人名索引」「件名索引」とは何か,利用者のニーズや世相を反映した索引とは何かを紹介する。そして手で繰る索引カードから『雑誌記事索引総目録』刊行という流れ,現在の主流であるインターネット上のWeb OYA-bunkoの検索方法を解説する。

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  • 北本 朝展
    59 巻 (2016) 5 号 p. 293-304
    公開日: 2016/08/01
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    「デジタル台風」とは,台風に関するあらゆる情報を整理し,誰でもアクセス可能なデータプラットフォームの構築を目標とするプロジェクトである。気象データや社会データなどさまざまな大規模データを統合するだけでなく,データの意味を類似性やランキングといった相対値の文脈で解釈する機能など,「デジタル台風」にしか存在しないユニークなデータや機能が人気を集めている。本稿はこのデータプラットフォームを2つの観点から考察する。第1に,公開から約13年間の約1億6,300万ページビューのアクセス解析に基づき,時間変動する情報価値や情報流通におけるソーシャルメディアの価値などを考察する。第2に,デジタル台風が直面するさまざまな持続可能性の問題を,パスファインダーによるキュレーションや,市民科学とオープンサイエンスのかかわりといった観点から論じるとともに,持続可能なデータプラットフォームに向けて目指すべき方向を展望する。

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  • 田中 久徳
    59 巻 (2016) 5 号 p. 305-314
    公開日: 2016/08/01
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    国立国会図書館は果たすべき使命と5年間にわたって取り組む6つの中期目標を2012年に公表したが,そのうちの一つとして「情報アクセス(の向上)」がある。本稿では,情報アクセスの改善に向けた国立国会図書館の最近の取り組み状況について概観し,併せて,資料デジタル化,視覚障害者へのテキストデータの提供,次世代検索手段としての統合オンラインサービス,国立国会図書館サーチと国のアーカイブ利活用促進策について,課題と方向性を説明する。

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  • 青木 千帆子, 小高 公聡, 丸山 信人
    59 巻 (2016) 5 号 p. 315-321
    公開日: 2016/08/01
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    出版社,電子書籍ビューアー開発者,電子書籍ストア,読書障害者による一連の関係者会議を開催し,読書障害者による使用に関して課題が残されている電子書籍ビューアーに焦点を当てて議論をした。本稿はその成果報告書である。会議における議論から,ビューアーに実装や対応が求められる最も優先度の高い要素として,(1)音声読み上げ機能(TTS)の有効化,(2)TTSによる購入,(3)TTSによる書棚操作,(4)表示されている順にTTSで読む,(5)TTSで文字ごとに読む,(6)TTSによる読む位置の指定,の6項目を示した。また,電子書籍のアクセシビリティを総体的に実現するための提案として,1)アクセシビリティに関する方針を設けること,2)アクセシビリティに関する対応状況を示すこと,そして,3)アクセシビリティについて考える担当の人を設けること,を挙げた。

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  • 江間 有沙, 秋谷 直矩, 大澤 博隆, 服部 宏充, 大家 慎也, 市瀬 龍太郎, 神崎 宣次, 久木田 水生, 西條 玲奈, 大谷 卓史 ...
    59 巻 (2016) 5 号 p. 322-330
    公開日: 2016/08/01
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    人工知能技術の「責任ある研究とイノベーション(Responsible Research and Innovation: RRI)」のためには多様なステークホルダー間による対話・協働が不可欠である。本研究では,情報学系研究者のほか情報学の倫理的・法的・社会的問題を考える人文・社会科学研究者,政策系の専門家やSFなど創作/編集活動関係者,メディア,一般市民など多様なステークホルダーにアンケート調査を行った。10年後の運転,育児,介護,人生選択,健康管理,創作活動,防災,軍事の8分野では,全体として運転・防災・軍事分野など「知的な機械・システム」の導入に社会的合意が必要とされる分野の機械化には積極的な意見が多い。一方,ライフイベントにおける意思決定や健康管理など個人選択に委ねられる分野は「人間が主体で機械を活用する」傾向にあった。回答者の専門や価値観,経験によって意見は多様であり,個別の技術導入場面において機械と人間の関係をいかに創造的に組み替えていくかの議論が重要である。

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