日本視能訓練士協会誌
Online ISSN : 1883-9215
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22 巻
選択された号の論文の24件中1~24を表示しています
  • 私達がものを見るときに頭の中で起こっていること
    山縣 祥隆
    1994 年 22 巻 p. 1-10
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
  • 古谷野 淳子
    1994 年 22 巻 p. 11-17
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
  • 上田 智
    1994 年 22 巻 p. 18-20
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    The Problem-Oriented Medical Record (POMR) system was proposed as a new method for the writing of records by Dr. Lawrence L. Weed in 1969. This method is characterized not only by a new manner of writing medical records but also by a new concept of medical practice for patient-oriented medicine. Because of this concept of patient-oriented clinical practice, it has spread rapidly throughout the world. The two medical doctors who independently introduced the PO system in Japan in 1972 are mentioned in this report. This report describes the historical background of the PO system in the United States and how an entry is made in medical records according to the PO system in our country.
  • 三島 濟一
    1994 年 22 巻 p. 21-24
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    1950年以降,医療の内容の高度化と共に,種々の専門職種の協力によるチーム医療が重要となった.従って各種の医療協力部門が制度化され,病院中央診療部が発達した.眼科では,昭和46年視能訓練士法ができたが,より広い能力をもった眼科専門の医療協力技術者が必要になったので,今年,視能訓練士法が改正された.今後眼科医と視能訓練士が眼科の診断,治療,眼病予防,リハビリテーション,眼の健康増進などの諸分野でチームとして活動することが,要求される.その例として母子保健,学校保健,労働安全,成人病予防,リハビリテーションなどの具体的な活動とそれに必要な知識について総説した.なお,十分業務を遂行するために視能訓練士の生涯教育を充実する必要がある.
  • 田淵 昭雄
    1994 年 22 巻 p. 25-32
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    高齢化社会および少出生時代にあって,重度視覚障害者(児)のQOLの向上を目指した積極的医療が必要で,これまで以上に眼科医および視能訓練士の参加が要請されている.ここでは,視覚障害者にとって最も重要な事項の一つである読書能力を,読書時の固視運動の観点から検討した.まず,視覚障害者の実態を川崎医科大学附属病院眼科外来におけるロービジョンクリニックに登録された障害者122名(1993年9月現在)から紹介し,そのクリニックの活動状況を示した.これら視覚障害者の一般的な眼球運動の特徴と読書時における固視運動についての研究の歴史を解説した.さらに新しい眼鏡枠式眼球運動記録装置を用いて低視力シミュレーション下および実際の各種障害者の読書パターンを示し,実際に,障害者がどのような固視運動を使っているのかを知ることの重要性と,今後のこの研究における我々眼科医および視能訓練士のあり方を述べた.
  • 深井 小久子
    1994 年 22 巻 p. 33
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
  • 難波 哲子, 早川 友恵, 深井 小久子
    1994 年 22 巻 p. 34-38
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    川崎医療福祉大学感覚矯正学科視能矯正専攻課程では,特色あるカリキュラム内容で,自らが考え行うActive learningを積極的に取り入れた視能訓練士教育を行っている.視能矯正専門科目の実習教育の開始にあたっては,実習内容の全体像を把握させ,科学的な創造性を高める目的で,学術展示ポスター演習をとり入れた.1年次はポスター演習法の理論と実際を教授した.2年次は視能矯正学実習の総論的課題,3年次では視能矯正学実習の各論的課題を与え,その内容をポスター化させた.課題を解決するためにグループごとにActive learningをさせた.さらに,ポスター発表,討論を行い,実習後評価を試みた.
    その結果,学術展示ポスター演習による実習教育は,学生の約80%が効果的な方法であると評価した.Active learningによる学生主導型の実習教育は,効果の上がる優れた教育法であることがわかった.
  • 近澤 めぐみ, 江崎 秀子, 原田 暢子, 山之内 夘一
    1994 年 22 巻 p. 39-42
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    視覚障害者老人施設で,大分視能訓練士専門学校の生徒27名が実習を行った.入居者59名の検査を約4時間で終えた.検査内容は生徒による問診・視力検査・板付きレンズによる簡単な矯正と医師による診察を行った.問診可能者57/59名(96.6%)視力検査可能者54/59名(91.5%)だった.視力が障害者手帳の1級に相当する人は26/59名(44%)いた.また,白内障・眼球癆などの疾患がみられた.
    視覚障害者施設での実習は,短時間で多くの症例に触れることができ,有用な実習と考えられた.また,法令改正で,視能訓練士の業務は拡大し,その職域は保健・福祉の分野にまで広がってきている.このような状況の下で,これからの視能訓練士はやって行くのであるから,老人施設での実習という意味でも有用な実習といえると考えられた.
  • 小倉 洋子, 綴木 満子, 大谷 ケイ子, 河野 千栄子
    1994 年 22 巻 p. 43-48
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    視能訓練士養成所における教授用及び実習用の機械器具については,視能訓練士法にもとづく視能訓練士学校養成所指定規則と視能訓練士養成所の指導要領についてに明記されている.その内容は,昭和46年(1971年)発令以後改訂されていない.平成3年(1991年)に開設した平和学院衛生福祉専門学校視能訓練士科準備時に,製造中止のため用意できなかったものや,実情と合わなくなったと思われるものもあったので,今後に向けて機械器具の内容について検討した.結果は,機械器具73種のうち,製造中止で準備できなかった11種中,10種が視能矯正学用であった.また,自動式に切り替わっていて手動式の入手が難しいもの,実習時に学生数に対して数量が足りないものもあった.製造中止のものは,臨床場面で使用されなくなったためと考えられ,期間を定めて機械器具の見直しが必要であり,社会の変化と医学の進歩に合わせて追加も必要と思われた.
  • 高木 満里子
    1994 年 22 巻 p. 49-54
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    「九州地区視能訓練士勉強会」については,第29回の本学会にてその第1報を報告し,その原著を本協会誌17:95-99,1989に発表した.
    会の発展とともに名称を「九州視能訓練士集談会」と改め,通算10回目を迎えた会の成果と問題点を述べ,またアンケート調査をふたたびおこない5年前と比較した.新しいORTの増加とともに,新人の卒後教育,経験豊かなORTにとっては生涯教育の一貫としてこの会は役だっていることがわかった.
  • 石黒 進, 福田 ゆみ, 田邊 詔子, 中村 真奈巳, 坂東 由美子, 深見 嘉一郎
    1994 年 22 巻 p. 55-59
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    第一色盲294名,第一色弱589名,第二色盲754名,第二色弱1568名,計3205名の先天色覚異常の患者に対して仮性同色表,Pannel D-15, Anomaloscopeに加えて,市川式Lantern Testを行った.
    市川式Lantern Testの提示光は2灯ずつ9組あり,この9組の提示光を2巡検査し,2巡目の誤数をSCOREとする.
    病型別の平均誤数は,第一色盲7.9,第二色盲7.1,第一色弱でPanel D-15にFAILするものが7.5,第二色弱でPanel D-15にFAILするものが6.4,第一色弱でPanel D-15にPASSするものが5.2,第二色弱でPanel D-15にPASSするものが4.7であり,その差は危険率5%で有意であった.
    故に,異常の程度が強い程誤数が多くなることがいえ,Lantern TestのSCOREを異常程度の判定に加えて良いと結論できる.
  • 山室 昭子, 鈴木 佳子, 斎藤 重子, 小森 敦子, 原沢 佳代子, 鈴村 弘隆, 遠藤 成美
    1994 年 22 巻 p. 60-65
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    自動視野計が普及し,判定法の理解が深まるにつれて,初回の測定結果は信頼性に疑問があるという意見がある.そこで,経時的に視野測定した例の初回の信頼性について各指標をもとに検討した.
    当科受診の患者の中で,ハンフリー自動視野計により中心視野の閾値検査プログラム30-2あるいは24-2を用い,8回以上検査し,臨床的に経過観察した94眼を対象とした.その中で,2回目のbox plotが上昇しており,初回データの信頼性が疑われたものは14眼であった.この14眼の初回データでは信頼性指標のfixation lossesで1眼,global indexのshort-term fluctuationで2眼が異常を示したが,初回の結果のみに異常が表示された例はなかった.従って,初回結果も臨床的な視野判定をする上で,十分な有用性があると思われた.
    pattern deviationをみると,初回のbox plotの下がっていた原因の多くは測定点の周辺の感度低下によるものであり,視野異常の有無の判定はpattern deviationで検討することが,より大切であると考えられた.
  • 沼田 公子, 清水 勉
    1994 年 22 巻 p. 66-71
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    小児の眼鏡装用状況の実態を把握するために1993年5月から7月までの3ヵ月間に当科を受診した1~15歳までの眼鏡常用者67名に対し,現在装用している眼鏡の装用状態及び管理状況などについて調査を行った.
    その結果,眼鏡の重量は30g以下の例が7割以上を占めていた.フレームの材質はメタルフレームが9割以上を占めていたが,低年齢の小児にはモダン,パットなどのフレーム各部にシリコン類が使用され,眼鏡がずり落ちにくい工夫がなされていた.フィッティング状況は6~10歳の男子が不良であった.管理状況は1~5歳の小児の75%が月1回以上の調整を行っており,眼鏡に対する家族の関心の高さがうかがえた.
  • 斎藤 由紀, 志田 智子, 白鳥 敦, 芝崎 喜久男, 田邉 恵子
    1994 年 22 巻 p. 72-77
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    斜視弱視外来で遮閉治療を行うよう指示された162名にアンケート調査をおこなった.遮閉治療を施行する理由について正しく理解したものの方が施行率が高かった.遮閉治療を実施できない理由として,患児自身の問題,外見上の問題,患児以外の問題,があった.同居家族の方が施行率が高かった.遮閉治療の問題点として,いじめ,内向的性格,成績低下があったが,集中力が向上するものもあった.遮閉方法についてはさらに工夫が必要と思われる.弱視は早期発見,弱視を含めた早期治療が重要である.
  • 五十嵐 千里, 友成 恵, 税所 信子, 杉谷 邦子
    1994 年 22 巻 p. 78-82
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    3歳から13歳までの不同視弱視20例に対し,アイパッチ等による遮蔽により患眼視力が0.5に達した段階を開始点とし,患眼に比べ四段階健眼の視力を低下させる漸増遮蔽膜(Ryser社製)を眼鏡に貼り終日遮蔽を試みた.(0.1)遮蔽膜から貼り,患眼の視力向上に伴い遮蔽膜の程度を漸減していった.診断後まもなくこの方法で治療したA群は順調に視力が向上した.これまでアイパッチでの遮蔽を拒んでいた比較的年齢の高いB群も本方法を受入れ,視力が向上し始めた.患眼視力1.0に達した10例の平均治療期間はA群で16.3月(6~29ヵ月),B群で30.5ヵ月(30~31ヵ月),そのうち遮蔽膜での平均治療期間はA群で11.9月(5~17ヵ月),B群で20ヵ月(17~23ヵ月)であった.
  • 楠部 亨, 肥田 裕美, 阿部 考助, 宇野 直樹, 藤丸 由理, 谷野 佳子, 花井 良江, 面田 幸子
    1994 年 22 巻 p. 83-86
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    1.8歳以降に受診した弱視症例に治療を行ない,視力の改善した症例について検討した.
    2.不同視弱視症例においては,今回の4症例では治療に良く反応し,1.0が得られた.
    3.斜視弱視症例においては,治療に反応するものの1.0まで改善させることは困難であった.
    4.以上の結果から8歳以降に受診した弱視症例においては,特に不同視弱視症例では,十分に説明の後,治療期間を限定して遮蔽治療を試してみる価値があると思われた.
  • 福井 由紀, 清水 小百合
    1994 年 22 巻 p. 87-90
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    遠視性不同視弱視は一般に斜視のないものとされているが,斜視を伴う症例についての報告も少なくない.そこで今回,対象を斜視の有無を問わず,左右差2.0D以上の遠視性不同視を伴う4~10歳の弱視患者に限定して,遠視性不同視と斜視および弱視の関係を屈折の面から検討した.
    その結果,27名中20名は斜視がなく純粋な遠視性不同視弱視であった.この弱視の主因は眼軸の後部分節が短い発育異常によるものと考えられる.残りの7名中5名は内斜視,2名は間歇性外斜視であった.健眼と弱視眼の屈折分布では,斜視のあるものとないものとの間に違いがあった.遠視性不同視弱視は原則として斜視はなく,斜視を合併したものについては,それが斜視弱視・不同視弱視あるいは両者の複合であるのか,症例ごとの検討が必要であると思われた.
  • 調 廣子, 森 由美子, 須田 和代, 関谷 善文, 山本 節
    1994 年 22 巻 p. 91-94
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    乳幼児期から視力の経過を追えた各種眼疾患をもつ65例の視力の左右差について検出した視力検査,時期,眼疾患別,また検出時の眼所見との対応を調べた.PL法では65例中41例63.1%と過半数を占める症例が左右差を検出された.器質的疾患の症例では1例を除いて全例PL法にて左右差が検出された.一方,機能的弱視の中で不同視のみを有する症例に対してはPL法により検出された症例はなかった.検出時の他覚的所見と視力検査の結果では一致していたのがPL法では27例65.9%と他の方法より少ない傾向にあった.乳幼児時期の視機能評価は各々の検査により的確な評価ができるものと再確認したが,視能訓練の適用は他覚的評価もあわせた十分な経過観察のもとで考慮すべきと考えた.
  • 野邊 由美子, 内海 隆, 中村 桂子, 澤 ふみ子, 寺本 美恵子, 谷生 えり
    1994 年 22 巻 p. 95-100
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    思春期例27例(17.3±2.1歳)にコンタクトレンズの処方を行ったところ,強度の乱視例および強度遠視例においては両主径線の中間値よりも相当フラットなベースカーブ値を持つHCLがbest fitであった.遠視例においてはHCL装用下に近見視力が低下するという所見を得,プラスレンズを付加しても矯正視力が変わらなかったことから今後検討すべき課題と考えた.HCL装用のコンプライアンスは概ね良好で,患者の満足度も高かった.
  • 早川 友恵, 深井 小久子, 椎原 久美子, 岡 真由美, 木村 久
    1994 年 22 巻 p. 101-105
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    心因性視力障害と視神経疾患による視力障害の鑑別診断を行うため,空間周波数VEP(Visual Evoked Potential)の有用性を検証した.空間周波数VEPは,5段階の格子縞(0.47,0.94,1.94,3.88,7.76c/d)により誘発した.心因性視力障害7例13眼(自覚的視力:0.06~1.0)は,高周波閾にて高い反応を示した.3.88c/dの格子縞で高い反応を示した例が6/7例であった.視神経炎および視神経萎縮による視力障害は7例13眼(自覚的視力:0.02~0.6)は,低周波閾で良好な反応を残している例と全周波閾で反応が低下している例があったが,いずれも3.88c/dの高周波閾で良好な反応が得られなかった.これらの結果は,心因性視力障害は網膜から視中枢にいたるX細胞系機能に障害がないことを示唆しており,空間周波数VEPは,心因性視力障害の鑑別診断に有用であると考える.
  • 川浪 佳代, 細井 尚子, 出口 美智子, 三木 徳彦, 松坂 有紀, 横山 連
    1994 年 22 巻 p. 106-110
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    バゴリーニ線条レンズ検査は,顕性斜視があると,固視眼の中心窩と斜視眼の道づれ領に像が投影される.今回われわれは,この検査で異常対応を検出した内斜視11例を対象に,斜視眼にプリズムを用いて中心窩に像を投影し,対応の状態を検討した.その結果,11例中9例では正常対応が検出され,残りの2例では中心窩に抑制がかかった.この9症例は,正常対応,異常対応のいずれにもはっきりした優位性が存在しないため,像の投影される網膜の部位によって,簡単に対応が変化するのだと考えられる.すなわち,斜視眼の道づれ領に像が投影されたときは異常対応を,中心窩に像が投影されたときは正常対応を示したのである.
  • 生田 由美, 臼井 千恵
    1994 年 22 巻 p. 111-114
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    部分調節性内斜視は,生来内斜視があり,これに後で調節性の要素が加わったとする考え方と,調節性内斜視が先に発症し,これに非調節性の部分が後天的に発生したとする考え方があるが,本態は明らかでない.そこで,この間の事情を明確にするために部分調節性内斜視で片眼弱視の44名に,交代性上斜位の有無,両眼視機能,弱視眼の固視持続能力についてそれぞれの検査を行った.
    その結果,交代性上斜位とそれに関係する固視持続能力不良の弱視が認められるものが過半数の30名(68.2%),正常対応の内斜視で固視持続能力良好な弱視を伴うもの6名(13.6%),いずれにも属さず視力低下の原因が様々な要因であったもの8名(18.2%)であった.部分調節内斜視は,生来斜視があり,これに調節性の要素が合併した群,斜視の原因として調節性の要素の関与が重要と思われる群,両者の混合している群があることが分かった.
  • 長谷部 佳世子, 長谷川 明子, 井口 敏子, 大月 洋, 渡邊 好政
    1994 年 22 巻 p. 115-118
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    眼精疲労の治療予後を左右すると思われる要因について検討するために,1990年1月から1992年12月の3年間に眼精疲労症状を主訴として当科を受診した215例を対象に,眼位ずれの有無で2群に分類し,初診時の年齢と他科領域の疾患を合併する割合を比較した.さらに,アンケートによる治療予後の追跡調査をおこなった.その結果,1.眼位ずれのない群では,眼位ずれのある群に比べて,40歳以上の者が有意に多く,他科領域の疾患を有する者も有意に多かった.2.眼位ずれのある群の方が,治療予後が良好であった.3.予後不良例では,肉体的・精神的ストレスを感じている例や,体調と眼の調子が関係あると感じている例が多かった.以上のことより,眼精疲労患者の治療においては,個々の症例の環境や他科領域の疾患に注意を払う必要があると思われる.
  • Videoocular Analysis (VOA)による
    塩屋 美代子, 松尾 和美, 高橋 悦子, 山下 安子, 南村 佳子, 伊藤 はるか, 細見 容子, 原口 峰子, 塩屋 敬一
    1994 年 22 巻 p. 119-122
    発行日: 1994/12/31
    公開日: 2009/10/29
    ジャーナル フリー
    先の第48回日本弱視斜視学会において,videoocular analysis (VOA)を用いて,交代性上斜位DVDの眼球運動を解析した.また,その際に,両眼視の刺激がなくなってから,交代性上斜位の眼球運動が開始されるまでの時間をdelay timeとして,垂直衝動性眼球運動と比較すると遅いことを述べた.また,眼球運動の速度において,間歇性外斜視の外斜する速度に類似しているように思われることを指摘した.今回そのことをふまえて,VOAを用いて,間歇性外斜視の両眼視の刺激がなくなってから外斜し始めるまでの時間をdelay timeとして解析した.また,水平衝動性眼球運動のdelay timeとの比較も行った.その結果間歇性外斜視のdelay timeは水平衝動性眼球運動のdelay timeより有意に遅く,交代性上斜位のdelay timeに類似していた.
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