日本視能訓練士協会誌

ボツリヌス毒素による麻痺性斜視の治療

岩重博康

1996 年 24 巻 p. 1-8
発行日: 1996年
公開日: 2009/10/29

DOIhttps://doi.org/10.4263/jorthoptic.24.1

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最近の屈折矯正について

金井淳

1996 年 24 巻 p. 9-12
発行日: 1996年
公開日: 2009/10/29

DOIhttps://doi.org/10.4263/jorthoptic.24.9

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医療の変遷と視能訓練士

植村恭夫

1996 年 24 巻 p. 13-18
発行日: 1996年
公開日: 2009/10/29

DOIhttps://doi.org/10.4263/jorthoptic.24.13

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乱視性弱視症例の視力経過

須田和代, 森由美子, 調廣子, 関谷善文, 山本節

1996 年 24 巻 p. 21-24
発行日: 1996年
公開日: 2009/10/29

DOIhttps://doi.org/10.4263/jorthoptic.24.21

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我々は屈折性および不同視性弱視症例のうち乱視を起因とする症例についてその治療経過を検討した。
症例は乱視性屈折性弱視22例44眼,乱視性不同視弱視16例16眼につき最終視力,治療開始時より視力1.0を獲得するまでの期間およびTitmus Stereo Testsによる立体視について調べた。
屈折性弱視では,86.4%の患児が視力1.0を獲得し,94.7%に100秒以下の立体視を得た。不同視弱視では93.8%の患児に視力1.0を得られ,100秒以下の立体視を得たのは93.3%であり,極めて良好な結果が得られた。
乱視度数と治療開始時より視力1.0の獲得期間,乱視度数と立体視との間には2群とも相関関係はみられなかった。
動物実験による経線弱視とは異なり,乱視を起因とする弱視症例の視力予後は極めて良好であることが確認できた。

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不同視弱視,斜視弱視,形態覚遮断弱視の空間周波数特性

森由美子, 須田和代, 調廣子, 関谷善文, 山本節

1996 年 24 巻 p. 25-28
発行日: 1996年
公開日: 2009/10/29

DOIhttps://doi.org/10.4263/jorthoptic.24.25

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我々は,VISTECH社製のMCT8000を用いて各種弱視の視標輝度の変化におけるコントラスト感度を調べたので報告する。不同視弱視では,視標輝度が変化すると健眼同様コントラスト感度は低下を示したが,斜視弱視では低下を示さなかった。一方,形態覚遮断弱視はかなり重篤な視機能障害を含む症例が多かったこともあり,明らかな傾向は確認できなかった。

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屈折異常性弱視における動体視力

松本富美子, 内田冴子

1996 年 24 巻 p. 29-33
発行日: 1996年
公開日: 2009/10/29

DOIhttps://doi.org/10.4263/jorthoptic.24.29

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弱視治療により視力が改善した不同視弱視8例と正常小児4例を対象に,動体視力を測定した。動体視力の測定には,視標速度を20～60km/hまで可変できるように改造した興和オプチメド社製の動体視力検査装置(AS-4A型)を用い,片眼と両眼で各速度について測定した。正常小児の片眼での動体視力は,速度が増すとなだらかに低下した。不同視弱視の動体視力は,各速度において健眼より弱視眼の方が悪く,弱視眼の動体視力は視標が動くと急激に低下した。正常小児の優位眼と不同視弱視の健眼の動体視力を比較すると,不同視弱視の健眼の動体視力の方が良好であった。また正常小児の動体視力は片眼よりも両眼で測定した方が良好であったが,不同視弱視の動体視力は両眼でも片眼と差がなかった。静的な視標で治癒したと思われる弱視でも動的な視標では視力が低下していたことから,現行の弱視治療が,視覚の質の治癒としては完全ではないことが示唆され,動体視力の測定は弱視治療の治癒の判定に新しい有用な方法であることがわかった。

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過度の調節痙攣を示した症例について

調廣子, 関谷善文, 山本節

1996 年 24 巻 p. 35-38
発行日: 1996年
公開日: 2009/10/29

DOIhttps://doi.org/10.4263/jorthoptic.24.35

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我々は心因性視覚障害と考えられる症例で経過中に過度の調節痙攣を示した数症例を経験した。
症例は視力低下を主訴に来院した9歳から15歳の男児1例,女児6例である。初診時視力(裸眼)は0.01から0.4と両眼とも不良であった。屈折異常は非調節麻痺下では-5.0から-12.0Dまでの高度近視を示したが,調節麻痺下では殆ど正視の状態で過度の調節痙攣が確認できた。また,7例中4例に縮瞳と微小な固視動揺を伴う輻湊痙攣の合併がみられた。全症例とも他に器質的,神経学的異常は認められず,経過観察中,視力および屈折状態のバラツキや,本人の性格や環境因子性ストレス等による心因性要素がみられ,最終的には6例が自然寛解にて改善を認めたため,今回示した過度の調節痙攣は心因性視覚障害の一症状と考えている。

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視野異常の自覚に関する分析

赤池なぎさ, 馬場こまき, 武藤浩子, 原澤佳代子, 遠藤成美

1996 年 24 巻 p. 39-43
発行日: 1996年
公開日: 2009/10/29

DOIhttps://doi.org/10.4263/jorthoptic.24.39

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視野異常があるにも関わらず視野異常を自覚していない症例に遭遇する。そこで,日常生活で視野異常を自覚しているか否かについてアンケート調査を行い,その自覚の有無と疾患や視野異常の程度との関係を検討した。対象:ハンフリー視野で異常を認めた191例(緑内障101・視路疾患48・網膜疾患42)結果1) 視野異常を自覚していた例は緑内障に比べ視路疾患や網膜疾患で多かった。2) 緑内障に比べ,視路疾患や網膜疾患では両眼開放の時に視野異常を自覚している例が多かった。3) 視野異常の自覚の有無と視野異常の程度との関係を検討した結果,高度な視野異常がある例では,視路疾患や網膜疾患の患者で,これを自覚している例が多かった。結論:アンケートで視野異常の有無を聞き出すのは一様でなく,視野異常の自覚の有無と視野異常の程度との関係は得られなかった。視野検査の重要性をあらためて確認した。

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Pupil perimetry-A prototype device

松井孝子, 吉富健志, 藤田哲, 石川哲, 向野和雄

1996 年 24 巻 p. 45-50
発行日: 1996年
公開日: 2009/10/29

DOIhttps://doi.org/10.4263/jorthoptic.24.45

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小児や意識障害のある患者では自覚的視野検査は困難である。他覚的な視野測定の方法として我々は視野に現われた光に対する対光反応を測定する瞳孔視野計(Pupil perimetry)を試作した。器械はGoldmann視野計に赤外線電子瞳孔計を組み込み,背景輝度10Asb,視標は64mm²,輝度を1000Asb,提示時間は0.25秒,その提示場所は自動視野計に相当する中心76pointもしくは水平経線上とし最大縮瞳量により反応を表わした。正常者では耳側90°まで対光反応が得られ反応の大きさは外側になる程小さくなった。対象とした同名半盲や緑内障,レーベル病の症例では自覚視野にみられた感度低下にほぼ一致した対光反応の減弱が見られ,心因性視覚障害の症例では動的量的視野による求心性視野狭窄は瞳孔視野計では認めなかった。対光反応を利用する瞳孔視野は,他覚的に視野を測定する方法として有用であると考えられた。

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眼精疲労に対する輻輳融像増強訓練の効果

渋谷政子, 中島理子, 田島久美子, 朝倉章子, 森敏郎

1996 年 24 巻 p. 51-57
発行日: 1996年
公開日: 2009/10/29

DOIhttps://doi.org/10.4263/jorthoptic.24.51

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輻輳不全および融像幅の低下が原因で眼精疲労を訴えた28名(年齢8歳～51歳)に当科で考案した訓練方法に基づき治療を行った。対象患者は輻輳近点と融像幅の検査結果から,1.生理的複視を認知できない群,2.輻輳力低下群,3.融像力低下群の3群に分類した。訓練の結果,輻輳近点が10cm以下およびプリズム融像幅が20Δ以上の正常範囲に回復し,眼精疲労が消失あるいは軽減したものは28例中27例であった。訓練期間の平均は1.2ヵ月と短期間であった。眼精疲労の原因を的確に分析することは輻輳および融像幅増強訓練を奏効させると考えられた。

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川崎医科大学附属病院における眼科リハビリテーション・クリニックの開設

田淵昭雄, 安木一雄, 波柴礼恵, 田中千雅子, 森永朝子, 菊入昭

1996 年 24 巻 p. 59-63
発行日: 1996年
公開日: 2009/10/29

DOIhttps://doi.org/10.4263/jorthoptic.24.59

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厚生省によると1991年の視覚障害登録者は35万3千以上に達し,さらに早期に眼科リハビリテーション(眼科リハ)を要する高齢者および非登録の視覚障害者数が急増している。本稿では,1993年4月1日より開設した川崎医科大学附属病院眼科リハ・クリニックの活動状況を紹介した。1994年8月末日までの眼科リハ・サービス被施行者は18名(平均42.9歳)であった。眼科医,視能訓練士および眼科ソーシャルワーカーが彼等の残余視覚,視覚的補助具使用の可能性,歩行・日常生活活動(ADL)状況,さらに社会的・環境状態などから総合的評価を行った。5名(27.8%)は残余視覚を利用出来ず,13名(72.2%)が視覚的日常生活が可能なロービジョン者であった。10名には単眼鏡,拡大ルーペ,拡大読書器や遮光眼鏡の利用,8名には簡単な歩行や家庭での日常生活訓練,5名には現在の職業の継続援助,3名には職業訓練施設への紹介,2名には盲学校への入学を勧めた。今後の課題として,第1に,スタッフ間の詳細な情報交換,第2に,眼科リハ専用の部屋および設備の完備,そして第3に,より適切な訓練法や視覚的補助具の開発のための科学的研究である。

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