労働安全衛生研究

巻頭言

怖い研究所—「学びて思えば明るし」ふたたび—

澤田晋一

2013 年 6 巻 2 号 p. 33-34
発行日: 2013年
公開日: 2013/12/05

DOIhttps://doi.org/10.2486/josh.6.33

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原著論文

自動生産機械の非常停止ボタン等の操作に関する一考察

芳司俊郎, 杉本旭

2013 年 6 巻 2 号 p. 35-41
発行日: 2013年
公開日: 2013/12/05

DOIhttps://doi.org/10.2486/josh.6.35

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労働現場では様々な自動生産機械が用いられ，重筋労働や有害環境下での労働から労働者を解放している．一方，自動生産機械による労働災害も数多く発生しているところである．本論文では，自動生産機械の操作について災害防止の観点から考察し，機械の操作には迅速に行うことが求められる操作（遅れることが許されない操作）と，落ち着いて行うことが求められる操作（早まることが許されない操作）があり，操作ボタンにはこれらの操作に適した色や形状があるが，この特性は「時間軸上の非対称性」として評価されることを示した．また，労働者が生産機械のリスクを受け入れるためには危害の大きさが十分に小さいか，又は危険からの回避行動が容易であることが求められるが，時間軸上の非対称性を高めることにより，自動生産機械が持つ危険の受容を容易にする可能性について示した．

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加熱脱着—ガスクロマトグラフ法による1,2-ジクロロプロパンの分析法

古瀬三也, 萩原正義, 小野真理子, 菅野誠一郎

2013 年 6 巻 2 号 p. 43-48
発行日: 2013年
公開日: 2013/12/05

DOIhttps://doi.org/10.2486/josh.6.43

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作業環境空気中の1,2-ジクロロプロパンを，Porapak QS充填捕集管と加熱脱着—ガスクロマトグラフ／水素炎イオン化検出法を用いて定量する分析方法を開発した．サンプリング方法は，Porapak QSを200mg充填した捕集管を用い，流速200mL/minで10分間とした．
60分以内の通気では捕集管の破過はみられないこと，加熱脱着率が実質的に100%であることを確認した．また，室温における10日間までの保存安定性の試験でも回収率の低下はみられなかった．さらに，22.3ng—1.39μgの範囲で直線性の良い検量線を作成することができ，これは吸引空気量を2Lとした場合，ガ濃度2.41—151ppbに相当する．定量下限値の12.0ngは，吸引空気量を2Lとした場合，ガス濃度1.30ppbとなり，これは目標とした値35ppbの1/10を十分に下回る値であった．
1,3-ジクロロプロパンも本法により同時分析が可能であった．

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安全弁の作動に伴う液体噴出時の静電気測定

山隈瑞樹, 水谷高彰, 山内章, 清水康雄

2013 年 6 巻 2 号 p. 49-57
発行日: 2013年
公開日: 2013/12/05

DOIhttps://doi.org/10.2486/josh.6.49

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化学反応容器の安全弁が作動したときに，引火性液体の噴出によって生じる静電気が爆発性混合気に着火する可能性を検討するために，多種の液体を用いて実験を行った．その結果，帯電量に対して，容器の内圧と安全弁作動圧の差，気液混合の状態，導管の有効長，液温，液体に含まれる粉体の濃度と粒径，安全弁のサイズなどが顕著な影響を及ぼすことを明らかとした．とりわけ，非導電性液体に粉体が含まれると，液体だけの場合と比較にならないほどの大量の電荷が発生した．また，テトラヒドロフランは比較的大きな電荷を発生するとともに場合よっては非常に大きな電荷を生じることが示唆された．本実験で得られた電荷量であっても着火性ブラシ放電を生じる程度の空間電荷雲が形成される可能があり，現場ではブラシ放電対策を施すことが望ましい．

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静電気による労働災害防止のための金属と樹脂固体の摩擦帯電量測定

三浦崇, 山隈瑞樹

2013 年 6 巻 2 号 p. 59-66
発行日: 2013年
公開日: 2013/12/05

DOIhttps://doi.org/10.2486/josh.6.59

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工場等での爆発・火災のような静電気に起因した労働災害を防ぐには，可燃性物質の最小着火エネルギーを超える静電スパークを抑制することが必須である．静電気は容器や配管材料と粉粒体などの二つの工業用材料の摩擦で発生し，電荷の一部は固体表面間のマイクロギャップで起こる放電により緩和される．帯電を正確に予測するためには摩擦による本質的な分離電荷量の測定とマイクロギャップ放電による緩和率をそれぞれ定量的に測定することが重要である．我々は，真空中と空気中で金属と樹脂固体を摩擦したときに発生する静電気をリアルタイムに測定するシステムを開発した．本論文では，ステンレスとポリエチレンテレフタレート（PET）の摩擦帯電量を測定し，空気中での帯電量は真空中で測定した分離電荷量に対して1桁ほど小さいことを明らかとした．作業場における静電気発生の典型的なモデルと測定結果を基に，労働災害防止と安全性向上について考察した．

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調査報告

化学プロセス産業におけるリスクアセスメント及びリスク低減措置の検討に関する調査研究

島田行恭, 北島禎二, 木村新太

2013 年 6 巻 2 号 p. 67-75
発行日: 2013年
公開日: 2013/12/05

DOIhttps://doi.org/10.2486/josh.6.67

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リスクアセスメント（Risk Assessment；以下，RAと略す）の目的は，事故・災害発生を防止するためのリスク低減措置を事前に検討・実施するために，対象となるプラント（設備）や作業環境などに潜在するハザードに対するリスクを評価することである．RAに基づく労働災害の未然防止を図ろうとする行政施策の下，「RA等を実施している」とする事業場の割合は増えている．しかしながら，実際の操業現場などで実施されているRA等では，RAの目的，評価方法，評価結果に基づくリスク低減措置の検討などが正しく理解されていない場合が多く，真に有効なリスク低減措置が実施されているとは言い難い．
本調査研究では，大手，中小規模十数社の工場見学を通じての安全管理担当者への聞き取り調査と，化学工学会安全部会におけるワーキンググループ活動での企業有識者との議論を通じて，化学プロセス産業（石油，石油化学，化学などを含む）の操業現場を対象とした，RA及びリスク低減措置の検討・実施と，プラントに潜在する危険性情報共有に関する現状と課題についてまとめた．また，それらの課題を解決することを目的とした，プラントライフサイクルエンジニアリングによる統合的リスクマネジメントの進め方の検討について報告する．

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韓国における感電災害防止の現状

崔相源, 崔光石, 三浦崇

2013 年 6 巻 2 号 p. 77-81
発行日: 2013年
公開日: 2013/12/05

DOIhttps://doi.org/10.2486/josh.6.77

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電気は日常生活に欠かすことのできないエネルギー源である一方，漏電による感電災害などの重大事故につながる可能性がある．このような災害を防止するための有益な情報を得るために，日本よりも高い低圧配電電圧（220 V/380 V）が採用されている韓国での感電災害防止の現状について調査した．韓国で採用されているTT接地方式，漏電遮断器，及び感電災害防止に関する技術基準（産業安全保健基準及び電気設備技術基準）について紹介し，現在使用されている漏電遮断器の問題点と改善課題について論じる．

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編集委員会規程

2013 年 6 巻 2 号 p. 85
発行日: 2013年
公開日: 2013/12/05

DOIhttps://doi.org/10.2486/josh.6.85

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投稿規程

2013 年 6 巻 2 号 p. 86-87
発行日: 2013年
公開日: 2013/12/05

DOIhttps://doi.org/10.2486/josh.6.86

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