日本では人口減少や少子化高齢化が進んでいる。また、少子高齢化の影響で生産年齢人口が減少しており、今後も減少していくことが予測されている。現在の経済状況を維持するためには個々の生産性の向上を図ることが急務の課題となっている。したがって企業オフィスでは生産年齢人口減少の懸念から知的生産性の向上が求められている。本論では、創造的な作業を行うプロジェクトルームの環境要素について実験・研究する。実験では被験者があらかじめ用意されたパーツから建築空間を構成するCGを使用した箱庭手法を用いて創造的な作業を行うプロジェクト室を作成してもらう。

　それを基に評価グリッド法によるヒアリングを行い、被験者全体の評価構造図の傾向を把握するため、分析により抽出された言語を全被験者別に評価構造図としてまとめた。

　その後、30名の被験者ごとの評価構造図を1つに集約して全体の評価構造図を作成し、オフィスにおいて創造的な作業を行うプロジェクトルームの環境要素の要素を抽出した。

　本稿は、日本と比較した海外のパーソナル・ファブリケーションのための「ものづくり共同利用施設」の特徴を明らかにすることを目的として、アメリカおよびオランダの5施設について、現地視察および運営者へのヒアリング調査を行った結果について報告するものである。

　日本にある施設は、機材の種類も少なく趣味としてのものづくりにとどまっている傾向があるが、アメリカ、オランダの同様の施設では地域的な活動や社会問題の解決策として施設の存在が検討されており、施設の独立した運営により積極的に機材を導入し、利用者への基礎的なレクチャも行っていることが分かった。

　本稿は、シェアード・オフィスの共用スペースを中心とした多様な利用者の活動実態を経年変化も含め明らかにした前稿の続編にあたる。本稿において、共用ミーティングスペースにおける固定テーブルから可動テーブルへの変更に伴う利用者の利用状況の変化を考察した。結果、利用者の多様な活動を誘発したことは仮説通りであり、円滑な空間共用を支援する執務環境に関して以下の具体的な知見を得た。

１. 複数のチームや利用者が同時に使用する状況が増加し、特定の利用者による独占的な使用を抑制する効果があった。

２. 利用者達が、これから行おうとする最も適した執務環境を柔軟にそして主体的に構築することを誘発した。

　上記の結果から、活発な空間共用を促進するとともに、有効にスペースを活用した観点からも、可動テーブルへの変更は有効であった。特に、東京のような高密度になりがちな執務環境における空間共用のあり方に関して具体的な知見を得たといえる。