本論文の目的は、質問票調査にもとづき、日本国内のコワーキングスペースの実態を明らかにすることにある。近年、コワーキングという働き方やコワーキングスペースという働く場が、特定の企業内での労働や企業オフィスと比して、ワークスタイルの柔軟性や交流するメンバーの多様性、場の開放性の高さなどが期待されることから注目を集めている。しかし、当該事象に関する現状把握は依然として十分ではない。そこで本論文では、まず、コワーキングに関する世界規模の年次調査であるGlobal Coworking Surveyを中心に関連する先行研究を整理・検討する。次いで、国内で稼動しているスペースのほぼ全数に対して実施した質問票調査の結果を、施設、運営組織、戦略、活動、利用者、成果の6つの視点から記述する。そのうえで、本論文の知見について考察する。

　本論文の目的は、質問票調査にもとづき、日本国内のコワーキングスペースの実態に関する相関分析を行うことである。近年、コワーキングという働き方やコワーキングスペースという働く場が、特定の企業内での労働や企業オフィスと比して、ワークスタイルの柔軟性や交流するメンバーの多様性、場の開放性の高さなどが期待されることから注目を集めている。しかし、とりわけ国内の当該事象に関する現状把握は、記述統計分析などが蓄積されつつあるものの、依然として十分ではない。そこで本論文では、まず、コワーキングに関する世界規模の年次調査であるGlobal Coworking Surveyを中心に関連する先行研究を整理・検討する。次いで、国内で稼動しているスペースのほぼ全数に対して実施した質問票調査をもとに、施設、運営組織、戦略、活動、利用者、成果の6つの視点からスペースの実態に関する相関分析の結果を示す。